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2020年は、世界の労働市場にとって大きな変化を余儀なくされた年となった。その最たる変化の一つは、在... 2020年は、世界の労働市場にとって大きな変化を余儀なくされた年となった。その最たる変化の一つは、在宅勤務だろう。日本でも4月の緊急事態宣言発出後に、この新しい働き方が急速に広がった。もちろん、職種によってはテレワークには馴染まないものもある。ただし、今般の経験からは、テレワークは無理だと考えられていた職種でも「やってみれば意外にできた」という声も聞かれた。また、国内で実施された複数のアンケート調査(例えば、内閣府[2020]、日本労働組合総連合会(連合)[2020])からは、在宅勤務の継続を希望する人が多かったことも示されている。日本では、初めて在宅勤務を経験した人も多かったはずだが、多くの人がそのメリットを体感したといえる。 ただし、在宅勤務を望んでいる労働者が多いとしても、この新しい働き方が生産性を下げるとすれば企業は積極的な導入を望まないだろう。実際、労働政策研究・研修機構(JIL