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大企業を中心に人員削減が加速している。東京商工リサーチ(TSR)の集計によれば、昨年「早期・希望退職... 大企業を中心に人員削減が加速している。東京商工リサーチ(TSR)の集計によれば、昨年「早期・希望退職募集」を行った上場企業は57社で、前年の41社から39%増加した。募集人数も1万9人(前年3161人)となり、3倍に急増。1万人超えは3年ぶりだ。 人数が膨らんだのは、大手メーカーが1000人を超える規模の削減を打ち出すなど、大型募集が相次いだことが背景にある。業種別では電気機器が13社(3320人)でトップ。次いで情報・通信業10社(757人)、繊維製品(694人)、医薬品(880人)、機械(300人)が各4社で続いた。特徴的なのは、上場区分で最上位の東証プライム企業が40社と全体の約7割を占め、直近の決算で黒字企業が34社と約6割に上ることだ。 「『早期・希望退職』、つまりはリストラですが、これまでの赤字企業が経営改善のために行うものから、黒字企業が体力のあるうちに新分野に取り組むための