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当サイエンスポータルに昨年1年間に掲載した全ての記事中、「いいね」が一番多かったのは、9月11日レビ... 当サイエンスポータルに昨年1年間に掲載した全ての記事中、「いいね」が一番多かったのは、9月11日レビュー「博士課程は職業 日独シンポジウムで日本の遅れ浮き彫りに」だった。999と表示されている。次は2015年12月21日オピニオン「授業料? 日本の博士課程制度設計はガラパゴス」の642だ。 これら二つの記事に共通するものは何か。ドイツと日本の研究人材育成の仕方がだいぶ異なる実態を具体的に示していることだろう。日本は教育費の家計負担、特に就学前教育(幼稚園など小学校入学前の家庭外機関による教育)と高等教育(大学・大学院・短期大学・高等専門学校など)の家計負担が、経済協力開発機構(OECD)加盟国の中でも最も重い水準にある。OECDの報告書などでだいぶ前から指摘されていることだ。大学生、大学院生の私的負担、言い換えると公的支出が、ドイツと日本で相当、違うことをこれらの記事も示していた。 授業料
2016/03/20 リンク