ITジャーナリスト。1980年ごろからアップル社の動向に関心を抱き，1990年から本格的な取材活動を始め，その技術的取り組みやモノづくりの姿勢，経営，コミュニティづくりなど，多方面にわたって取材を続けてきた。Mac雑誌2誌のアドバイザーを経て，現在は日本国内に加えて米国，フランス，韓国などの海外メディアにも記事を提供している。アップル以外では，グーグルをはじめとする検索市場の動向，ブログやSNSの動向についても2001年ごろから記事を書いている。主な著書に『アップル・コンフィデンシャル　上下巻』（アスペクト刊／共著），『ブログ・オン・ビジネス 企業のためのブログマーケティング』（日経BP社／共著），『mixiの本』（アスペクト刊／共著）などがある。

そうです。つまり、宮本さんによれば、 「アイデアというのは 複数の問題を一気に解決するものである」 ということなんですが、 この話を事務所のみんなにしたところ、 ものすごく感心されまして。 せっかく岩田さんがいらっしゃってることだし、 あの宮本さんの発言の意図と、岩田さんの分析を くわしく聞かせてもらえたらなと思うんですが。

9月7日、電気通信事業者協会が、8月末現在の「事業者別携帯電話契約数」を発表しました。NTTドコモの契約数は、22,900の純減と一人負けの様相を呈しています。NTTドコモは、昨年の11月以来の２度目の純減となり、ボーナス商戦に弱いことが浮き彫りになりました。一方、ソフトバンクモバイルは、四ヶ月連続の首位です。 日経新聞の記事（9/8）を読むと、端末価格が純減の要因の一つになっており、「ドコモ2.0」の宣伝効果もいまひとつだったと分析しています。 過去多くの人が、「ドコモ2.0」に関するコメントをしてきましたが、純減という結果を見て、自分なりにも意見を述べていきたいと思います。 2.0の基本はCGM(Consumer Generated Media) 「ドコモ2.0」の宣伝は多くの芸能人を多用し、多くの広告宣伝費を投資してきました。日経新聞が指摘するように私自身もあまり効果がなかったのでは

金森 努: 3訂版 図解よくわかるこれからのマーケティング(DOBOOKS) 初めての人から実務者まで、「マーケティングを体系的に理解し、使えるようになること」を目的として刊行した本書は、2016年に「最新版」として第2版が発売されました。 それから6年が経過し、デジタル技術の進化やコロナ禍という大きな出来事もあり、世の中は既に「ニューノーマル」に突入しています。 その時代の変化に合わせて本文内容の改訂、新項目の追加や事例の差し替えなどを大幅に行ないました。 金森 努: 9のフレームワークで理解するマーケティング超入門 (DO BOOKS) 「マーケティングって、なんとなく知っている」「マーケティングのフレームワークは、わかっているつもりだけど業務で使いこなせていない」･･･という方は意外と多いのが実情です。 「知っている」「わかっている」と、「使える」の間には、結構大きな溝があるのです。

ニワンゴが運営する動画投稿/コメント・サイト「ニコニコ動画（RC）」の勢いが止まらない。7月26日時点でID登録者数（ユーザー数）は200万人を突破。8月13日には携帯電話向けである「ニコニコ動画モバイル」のユーザー数も13万人を超えた。ネットレイティングスが7月25日に発表した「『総利用時間』による日本のウェブドメインランキング」では16位にランクインした。 ニコニコ動画の利用にはID登録が必須。「YouTube」のように誰でもすぐに視聴できるサイトではない。さらに，現時点ではサイトの負荷対策のため，ID番号による利用時間の制限も行われている。 にもかかわらず前述の人気である。前身となる「ニコニコ動画（仮）」は2006年12月に，現在のニコニコ動画（RC）につながる「ニコニコ動画（γ）」は2007年3月にスタートしたばかり。短期間でこれほどまでの人気を得た国内サイトはかつてなかったであろ

海外の記事ですが、最近「Wii パーティー」という言葉を目にしました。その名の通り、Wii のゲームソフトでパーティーを開くことを指した言葉だそうです： ■ Chips, Dip and Nintendo Wii (Advertising Age) イベントを開く際に招待客の管理などをしてくれる"Evite"というオンラインツールがあるのですが、その中に登録されているものだけで、1ヶ月に100件を超える「Wii パーティー」が開催されているとのこと。それを受けて、Evite では Wii パーティーを企画するための専用ページを立ち上げたのだそうです。AdAge の記事には Wii パーティーのイメージ画像（？）が掲載されているのですが、おじいちゃん・おばあちゃんの集りの様子で、なかなか楽しそう。 最近のエントリでも触れましたし、既に ITmedia を始め様々なメディアで解説されていますが

ソニーのUSBメモリでrootkit的ソフトがインストールされると指摘されたことについて、McAfeeも8月28日のブログでこの問題を確認、マルウェアに悪用される可能性があると報告した。 McAfeeによると、ソニーのMicroVault USBメモリに組み込まれている「Fingerprint Access」ソフトは、Fineart Technologyが開発したプログラムとデバイスドライバを使っている。Fineartのデバイスドライバは、既存のドライバスタックの上にファイルシステムフィルタドライバとしてインストールされ、以後すべてのファイルシステム情報がこの新しいデバイスドライバ経由でフィルタされるようになり、どんなディレクトリやファイルでも簡単に隠すことができるようになる。 この目的は、USBドライバの指紋認証機能に関連したファイルを隠すことにあると思われるが、作者はセキュリティのこと

テクノロジー・リーダー向けサイト「Enterprise Platform」は、複数の雑誌やWebサイトの記者達によって作られている。会議室や電子メール上で常時行われている、担当記者と編集長のやり取りを公開していく。今回は，Enterprise Platformの実質的な編集責任者である高下義弘が執筆した。 私は「Google Docs & Spreadsheets」を愛用している。身の回りのメモや記事のアイデア，思いついたことなどを，Docsの文書として書き込んでいる。ブラウザベースのアプリケーションとはいえ，操作性や使い勝手はほとんど問題ない。 何よりも快適なのは，いつどこにいても，同じ文書に同じ使い勝手で書き込めることだ。私は現在，3台のPCを使っている。自宅のデスクトップPC，会社貸与のノートPC，会社のデスクトップPCである。どのPCを利用しても，ブラウザを立ち上げ，インターネット

テクノロジー・リーダー向けサイト「Enterprise Platform」は，複数の雑誌やWebサイトの記者達によって作られている。今回は，本サイトのプロデューサーA氏が，担当記者達と編集長を招いて開いた暑気払い会の模様を公開する。 A　みんな忙しいところ，Enterprise Platformに協力してくれて本当にありがとう。暑気払いと慰労を兼ねて，今日は盛大に飲み食いして欲しい。ビールは飲み放題，ジンギスカンは食べ放題になっている。しかし，全員時間通りに来ているのに，肝心のY編集長はどうしたのか。 S　夕方まで取材で一緒だったのですが，取材の後，「ちょっと人に会ってくる」と言って消えてしまいました。 A　夜になるとYさんは挙動不審だからねえ。お，電話だ。公衆電話からかかってきている。携帯を持っていないY編集長だな。もしもし。ええ，もう始めていますから急いでください。あと5分で来るそうだ

ビジネス書のロングセラー『ブルー・オーシャン戦略』の共著者である仏INSEAD教授のW・チャン・キム氏が来日し、4月23日、日経情報ストラテジーの取材に応じた。日本語版の『>ブルー・オーシャン戦略 競争のない世界を創造する』（W・チャン・キム、レネ・モボルニュ共著、有賀裕子訳、2005年6月発行、ランダムハウス講談社）は既に約10万部を売り上げている。翻訳書が全世界の37言語、100カ国以上で刊行されており、経営学の古典であるマイケル・ポーター氏の『競争の戦略』（これまでに約20言語で刊行）を上回る勢いであるという。 ブルー・オーシャン戦略（Blue Ocean Strategy）では、価格や機能などで血みどろの競争が繰り広げられる既存市場を「レッド・オーシャン（赤い海）」とする一方で、競争自体を無意味にする未開拓の新市場を「ブルー・オーシャン（青い海）」と呼ぶ。キム氏は、新市場創造のため

米Gartner, Inc.は2007年第2四半期における携帯電話機の世界市場調査の結果を発表した（発表資料）。エンド・ユーザーへの出荷台数は対前年同期比17.4％増の2億7087万台だった。アフリカ，南米，アジア・太平洋といった新興市場が牽引した。一方，2007年第1四半期に減速した西欧，北米などの成熟市場は，第2四半期に上向いたという。 メーカー別のエンド・ユーザーへの出荷台数を見ると，上位5社のうち2位の米Motorola Inc.だけが，前年同期から出荷台数およびシェアを減少させた。Motorola社の出荷台数は対前年同期比21.9％減の3949万台。シェアは同7.3ポイント減の14.6％。Gartner社によれば，Motorola社の第2四半期は製品構成が若干古びたことにより，需要が低迷した。その結果，価格を下げることで在庫を減少させようとしたが，これが販売店からの売上高の減少に