Developer Summit 2020 発表資料 #devsumi

アジャイルをスケーリングする方法の１つに、Spotifyモデルというものがあります。音楽ストリーミングサービスのSpotifyで導入されている組織モデルということから、この名前がついています。アジャイルのカンファレンスなどでも、Spotifyモデルを導入している企業の発表を聞くことがあります。 ただこのSpotifyモデルにはデメリットもあることが指摘されており（あらゆるものにデメリットはありますが）、特に最近 Spotify's Failed #SquadGoals （日本語訳：Spotifyは "Spotifyモデル "を使っていない）という記事が話題になっています。 私自身もSpotifyモデルを導入したITシステム部門で働いた経験があります。その組織では上の記事で指摘された問題点の一部について改善策を適用し、ある面では上手くいきましたが、問題点も残りました。 今回はこの経験に基づい

(注)ヘンリックの許可を得てざっくり意訳しました。原文は『Scaling Agile @ Spotify with Tribes, Squads, Chapters & Guilds』です。訳に対するヘルプも歓迎します。Thanks Henrik, this article is great for me. プロダクト開発をしている組織において、多角的なチーム構成を実現するのはいつもチャレンジな作業だ！ 今まで見てきた中で印象に残っている例がひとつある。それはSpotifyだ。Spotifyは3つの都市にまたがって30以上のチームにスケールしているが、アジャイルなマインドセットをキープし続けている。 Spotifyは音楽産業を一変させている魅惑的な企業だ。創業してから6年しか経っていないのに、1500万ものアクティブユーザーを抱え、400万以上の決済が行われている。また、そのプロダクトは「

はじめに 以前Scrum@Scaleについて@tyantya41717651さん、@zakky_devさんとディスカッションしましたが、先日お二人と、大規模アジャイルフレームワークであるSpotifyモデルと先日公開された失敗記事(「Spotifyは "Spotifyモデル "を使っていない(Spotify's Failed #SquadGoals)」)についてディスカッションしたのでブログにまとめました。*1 はじめに Spotifyモデルと取り上げた理由 モデルの失敗ではなく、ヒトの失敗 扱える以上の自由や権限を与えた悲劇 1. チームへの過剰な権限付与による、サイロ化の加速 2. 分隊のプロセスの自由さや能力不足による、分隊間協力の困難化 3. 全員での意思決定を追求したことによる、意思決定コストの増大 まとめ Spotifyモデルと取り上げた理由 今回Spotifyモデルの詳しい解

Spotifyでは、マネジメントと組織の動きは人を育てることによってチームとアジャイルの実践を支援している。しかし、Spotifyは"アジャイルの涅槃"ではない。継続的に成長し、変化し、新しいチームに分裂するような高い成果を産むチームに達するのは難しい。Spotifyのチームとリーダーシップのコーチを務めるJoakim Sundén氏は、ビジョンを持ち続け、小さなステップを刻みながら向かうことを推奨している。 Sundén氏はSpotifyでのスムーズに進まなかった問題やどのようにその問題を解決しようとしたのかについてLean Agile Scotland 2017で語った。InfoQはこのカンファレンスの模様をインタビューや記事で取り上げている。 InfoQはSundén氏にインタビューし、うまくいかなかったことが製品にどのような影響を与えたのか、Spotifyでエンジニアリングマネージ

Spotify’s Failed #SquadGoalsを和訳してみました。 Spotifyは "Spotifyモデル "を使っていない。そして、あなたもそうすべきです。 スタートアップカルチャーの魅力の中でも、小規模なチームのスピードとアジリティに勝るものはありません。が、企業が成長していく中でこの感覚を維持することは困難です。2012年、Spotifyは新しい働き方を発表し、スピードとアジリティを理解したことを示唆しました。私が2017年にストックホルム本社のプロダクトマネジメント職の面接を受けたとき、Spotify Modelを実際に目の当たりにして興奮しました。しかし、最初の...

音楽配信最大手、スポティファイ・テクノロジーが8年連続赤字となる中でも事業規模を拡大している。支えは営業キャッシュフロー（CF）の5年連続黒字が示すように現金創出力の強さだ。稼いだ現金を原資に会員数を拡大し、再び現金を生むという好循環につなげられている。参入企業が増え競争が激化する中、今の事業モデルを維持できるかが焦点になる。スウェーデンで創業し、2008年にサービスを始めた。約10年で会員（