NPと1901年恐慌とは? わかりやすく解説

NPと1901年恐慌

出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2021/05/13 10:16 UTC 版)

ジェームズ・ジェローム・ヒル」の記事における「NPと1901年恐慌」の解説

20世紀となった1901年ヒルGNNP経営握っていた。NP1893年恐慌倒産した際にヒル友人であったジョン・ピアポント・モルガン援助もあって獲得した鉄道であったヒルまた、シカゴ・バーリントン・アンド・クインシー鉄道CB&Q)の経営権欲しがったなぜならばCB&Q中西部シカゴとを結んでいたからである。ヒルにとって不幸なことに、GNNPにとっての最大競合相手であるユニオン・パシフィック鉄道(UP)もCB&Q獲得しようとしていた。両者経営陣は、GNNPヒルモルガン、UPは社長であるエドワード・ヘンリー・ハリマンとウィリアム・ロックフェラー(英語版)という陣営であった。 UPのハリマンCB&Qトップである「短気な」チャールズ・エリオット・パーキンスと面会したCB&Q経営権は、パーキンスによれば1200ドルで、ハリマン支払予定だった金額よりはるかに高額であった。しかし、NPヒルはその額に同意しCB&Qは48.5%ずつ、GNNP分割された。NPGN提携しているため、ヒル陣営にとってとくに問題はない。 これに対してハリマン親会社であるNPごとCB&Q経営権を得るという画策開始した。その策略は、モルガン敵対していた投資銀行であるクーン・ローブ商会と、その頭取にしてかつてモルガンの強い影響にあった銀行家ジェイコブ・シフともに進められた。 ハリマン密かにを買い進めたため、4月から株価急騰しNP重役までもが放出した1901年5月NPがさらに急騰。これが1901年恐慌つながってゆく。5月4日ハリマンNP過半数にあと4千というところまでNPを買い進めており、残る4千なんとしてでも買い進めるようにクーン・ローブ商会命じたが、責任者にしてユダヤ教徒であるシフ寺院礼拝出席であったために注文実行されずにいた。 同日NPヒルがこの動き察知しイタリアバケーションに出かけていたモルガン対処尋ねると、価格問わず15を買うようにと回答したハリマン優先株コントロールすることができたが、ヒル会社内規普通株株主たちが優先株発行拒否することができること知っていた。 このハリマンヒル複雑な売り買い株式市場混乱引き起こした土曜月曜火曜NP株価70ドル上がり5月7日終値143ドル翌日には200ドル超えた。この動き乗った投機筋近い将来株価下落見越して証券会社金融会社から借り空売り始めた株価下落後にを買い戻せば、その差額利益となるためである。しかし、NP高騰し続けた。そのため、借りた投機家はその代金精算せねばならず、そのために他社売却はじめたその日のうちに他社暴落した。翌5月8日NP1000ドル超えた。その一方でニューヨーク証券取引所開設以来大暴落市場襲い、それにつられてNPがついに下落した。この混乱は、モルガンパートナーであるジョージ・パーキンズとシフ、もう一方当事者であるハリマンとがともに動き空売り側が1150ドル買い戻すことを許可することで収束向かった。 これを1901年恐慌という。また、これらの一連の動きをさして、ノーザン・パシフィック・コーナーノーザン・パシフィック鉄道株買い占め事件)という。 結果としてヒルモルガン側が勝利を収めはしたが、翌年NPGNCB&Q持株会社ノーザン・セキュリティーズ北部証券会社)を設立した。これにはハリマンロックフェラー参加した。しかし、1904年反トラスト法のひとつであるシャーマン法抵触するという判決下ったそれまで流れは、予審法廷では違法判決巡回裁判所では合法判決、そして最高裁では違法5対合法4、かつ違法とした側の一人補足意見つきで違法判決、というようなものであったそうした経緯もあり、判決により解体こそ命令されなかったが、事実上利益受け取り禁止されたため、NPGNを元の所有者現在の資本比率に応じて返還し99%減資行った。これにより、ハリマン持株比率以前よりも下がり、ヒルによるNPGN支配はより強固なものとなったまた、以後この三つ鉄道協調体制統合まで続くこととなった。 'Northern Securities Co. v. United States参照'

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