製造メーカーとは？ わかりやすく解説

出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』 (2022/06/19 02:48 UTC 版)

「エレベーター」の記事における「製造メーカー」の解説

日本の主なメーカー三菱電機→三菱電機ビルソリューションズ（2022年4月に昇降機事業を移管） 日立製作所→日立ビルシステム（国内市場の設計開発部署を2014年に移行し実質的な全面移管。海外市場は日立本体が行う） 三菱日立ホームエレベーター - 2000年に三菱電機と日立製作所のホームエレベーター事業が統合して設立した企業 東芝→東芝エレベータ（2001年に昇降機事業を全面移管） 日本オーチス・エレベータ パナソニック（パナソニック エレベーター） フジテック クマリフト 三精テクノロジーズ SECエレベーター 横浜エレベータ 三洋輸送機工業 守谷輸送機工業 中央エレベーター工業 日本エレベーター製造 ダイコー 船舶用の主なメーカー潮冷熱 守谷輸送機工業 シンドラーグループ 三菱重工 コネ - 東芝エレベータに出資しており協力関係にある。そのため、同社のダブルデッキエレベーターは東芝エレベータからのOEM。 かつての日本のメーカーシンドラーエレベータ - 旧・日本エレベーター工業。2006年にエレベーターでの死亡事故発生後は規模を縮小し、2016年秋にエレベーター・エスカレーター事業から撤退した。その後、捜査・訴訟に対応する企業として残ってた。また、日本におけるシンドラー社製（旧・日本エレベーター工業製も含む）のエレベーターの保守点検・修理・改修は日本オーチス・エレベータが行っている。 日本エレベーター製造 - 旧東松工作所。1915年に前身の東松工作所が製造した、わが国初の国産化した乗用エレベーターとなった「東松式エレベーター」と呼ばれる押しボタン式全自動エレベーターが大阪本町の呉服店に設置された。その後東松孝時はわが国最初の法人組織日本エレベーター製造を1919年に設立した。当時、関西方面の建築設計界で活躍していた片岡安博士を社長に東松孝時は常務取締役となって自身が経営する東松工作所を継承した。当初は交流一段制御の低速交流エレベーターが主体であったが、1931年には明電舎と協力して国産技術による初の90 m/min直流エレベーターを製造した。当時は一社で電気品と機械品をすべて製造するのは難しかったため、電気品は専門メーカーの協力を得ていた。その後国産技術の奨励の時流に乗り1936年に新しく完成した国会議事堂のエレベーター一式を納入するなど、国内トップメーカーとして多くの業績を上げた。1936年に日立製作所に買収され、販売、据付、保守を分担する会社として存続したが、1940年に解散してエレベーター事業は日立製作所に一本化された。日立製作所に買収されるまでに合計約3000台のエレベーターを製造した。なお、現日本エレベーター製造とは別会社である。 2007年現在、日本国内での総据付台数ベースでのシェアは以下のとおり。 1位 三菱電機 2位 日立ビルシステム 3位 東芝エレベータ 4位 日本オーチス・エレベータ 5位 フジテック 以上の5社でシェア約9割を占め、以降をシンドラーエレベータ、中央エレベータ工業等がその他を占める。ただし、2006年に発生した死亡事故後、シンドラー社の新規のエレベーターの受注は皆無である。 小荷物専用昇降機は上記の5社も生産しているが、これに限ればクマリフトがシェア1位となっている。なお、三菱電機の小荷物専用昇降機は子会社の菱電エレベータ施設（自社ではRYODENブランドの「リョーデンリフト」として販売。日本オーチス・エレベータにも供給）のOEMである。フジテックは自社生産だが小荷物専用昇降機のみの設置は認めていない（同社製エレベーター・エスカレーターと同時設置でなければ販売しない）。 メーカーの選定に際しては、建物所有者の資本系列や融資元金融機関の系列が絡むことが多い。例えば、丸の内ビルディングや横浜ランドマークタワーなど三菱地所が所有する建物では、必然的に三菱製が採用されることになる（ただし横浜ランドマークタワーのプラザ棟のように、メーカー名が伏せられているがパネル形状から明らかに日立製とわかるなど例外がある）。また、ラゾーナ川崎のように、東芝の土地に出来た建物も東芝エレベータが使われている。逆に大手スーパーマーケットチェーンなどでは、店舗によってさまざまである。 メーカーの業種は大抵「機械」だが、三菱電機ビルソリューションズと日立ビルシステムだけは「建設業」となっている。この2社はそもそも建築物管理業であることに因む。

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