成果主義
【英】:Result-based Human Resource Management,Pay for performance
バブル崩壊後、右肩上がりに業績が上がらないという状況に直面したにもかかわらず、そこそこに業務を進めていれば処遇だけは上がりつづけるスタイルになっていたものを、改革しようとしたコンセプト。
各人の処遇は、各人が上げる成果の内容で決定するということを強調し、従来の年功的な制約を排除し、若くても思い切った処遇ができる可能性を開き、活力を向上させようとした。
職能給をベースとした成果主義と、職務給をベースとした成果主義がある。
具体的制度の内容によっては、反って組織集団としての協力体制が得られなくなる、組織が不活性化するといった弊害が発生したり、また管理間接部門では成果を図りにくいといった問題指摘もあり、これらの点がマスコミ上を成果主義弊害論として賑わせている
成果主義が十分に機能するためには、どういう成果(業績、課題結果、行動実践等)を上げるかの目標設定と、上げた成果の評価に関して、どこまで当事者と評価者の合意を得られるかがポイントとなる。このために多くの企業が、目標管理制度制度等を導入し、成果の納得性を高めようとしている。
成果主義
成果主義
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2023/09/25 00:08 UTC 版)
成果主義(せいかしゅぎ)とは、人事管理において、業績や成果に基づいて被雇用者を評価し、その評価の内容によって給与や人事などを決める仕組み[1]。類似概念として結果のみで評価の判断を行う結果主義が挙げられる。
- ^ 日本大百科全書(ニッポニカ),デジタル大辞泉,ASCII.jpデジタル用語辞典. “成果主義とは”. コトバンク. 2021年5月29日閲覧。
- ^ a b 「日産ゴーン社長がコミットメント経営をやめた背景」『日経ものづくり』2008年4月。
- ^ 『経営用語の基礎知識』(3版)野村総研、2008年4月 。
- ^ 城繁幸『内側から見た富士通「成果主義」の崩壊』(光文社)2004年
- ^ 高橋伸夫『虚妄の成果主義―日本型年功制復活のススメ』(日経BP)2004年
- ^ NHK『日本の、これから』2005年4月3日放送
- ^ 日本マクドナルドが定年制を復活 「成果主義」思惑はずれ若手育たず
- ^ 中野目純一 (2009年5月15日). “「成果主義の本質は人材育成にあり-青木寧 花王執行役員人材開発部門統括に聞く」”. 日経ビジネスオンライン. 2014年7月4日閲覧。
- ^ 『成果主義に関する先進企業調査研究報告書』(pdf)(レポート)日本能率協会(調査ライブラリー)、2006年1月 。
- ^ 天野常彦・小杉佳代子『メンタルサポートが会社を変えた!―オリンパスソフトの奇跡』創元社、2011年3月20日。
- ^ 立道慎吾、中村良二、藤本真ほか『労働政策研究報告書 No.61サマリー2006 現代日本企業の人材マネジメント 企業の経営戦略と人事処遇制度等の総合的分析中間とりまとめ』(pdf)(レポート)労働政策研究・研修機構、2006年6月14日、65頁 。 [1]
- ^ 天笠崇『成果主義とメンタルヘルス』新日本出版社、2007年5月、93頁。
- 1 成果主義とは
- 2 成果主義の概要
- 3 日本版修正成果主義
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