論文捏造でアルツハイマー研究の基礎が揺らいでいます。 米国ヴァンダービルド大学（Vanderbilt University）のマシュー・シュラグ氏（Matthew Schrag）と学術誌『Science』をはじめとした調査により、アルツハイマー病研究に最も強い影響を与え、アルツハイマー病の原因がアミロイドβであることを強く示した『Nature』に掲載された論文に、捏造の可能性が示唆されました。 もし捏造が事実であるなら、これまでアミロイドβをターゲットにした製薬会社の投資やアミロイドβの研究に熱意を注いだ研究者たちの努力の多くが危機にさらされるでしょう。 今回の調査の中心人物であるシュラグ氏は「論文を作成するために誤魔化すことができる。学位を取るために誤魔化すこともできる。助成金を得るために誤魔化すことも可能だ。しかし病気を治すには誤魔化しは効かない」と述べています。 しかしシュラグ氏らは

はじめに サプリメントや健康食品を摂取している患者さんはたくさんいらっしゃいます。サプリメントや健康食品は肝障害などの副作用がまれながら生じることもある上に、多くは効果があるかどうかわかっていませんので、臨床医としてはあまりお勧めできません。一方で、安心感が得られるといったメリットもありますので、臨床の現場ではあまりに高価でないものは消極的に容認されているといったところです。 サプリメント・健康食品は医薬品ではありませんので、効果効能を謳って販売することは法律に触れます。しかし、あからさまに効果効能を謳うことなく、しかしあたかも効果効能があるかのように消費者に誤認させる宣伝方法がしばしば使われています。そうした宣伝に対して、専門家が「科学的に効能が実証されたとは言えない」とメディアで注意を促すことは有用だと私は考えます。 ところが、ある企業が販売している飲料水（仮に「Ａ飲料水」としましょう

手を洗う救急医Taka @mph_for_doctors これはひどい。 イベルメクチンの有効性を主張した論文のデータが捏造であり、文章も盗作であったことがわかり撤回されたとのこと。 イベルメクチン非投与群で4人死んだことにしたり（実際は0）、文章を盗作・改変した結果、SARS-CoV-2の名称を間違えたりと相当杜撰です。 grftr.news/why-was-a-majo… リンク Grftr News Why Was a Major Study on Ivermectin for COVID-19 Just Retracted? - Grftr News Questions about major lapses of scientific integrity led to the withdrawal of a study that formed a critical componen

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一流医学誌の論文が…　世界中を混乱に落としいれている新型コロナウイルス。このウイルスに対峙するために、世界中の研究者や医師が研究に取り組み、日々大量の論文が公表されている。 一刻も早く治療法を、ワクチンを…。 論文を掲載する雑誌は異例の速さで査読（別の研究者が論文の質や内容をチェックする）を行い、無料で論文を掲載している。 こんななか、衝撃的なニュースが世界を駆け巡った。 医学に関わる誰もが注目する超一流の論文誌に掲載された論文が相次いで撤回されたのだ。 新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の治療に抗マラリア薬を使用することに安全性の懸念があるとした論文の著者4人のうち3人が4日、論文を撤回した。論文は先月、英医学誌ランセット（The Lancet）に掲載された。 出典:抗マラリア薬の危険性指摘した論文撤回 新型コロナ治療 問題となった論文は以下だ。 Hydroxychloroqu

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新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）に対するワクチンが、世界中から熱望されている。2020年5月22日に世界保健機関（WHO）が発表した「Draft landscape of COVID-19 candidate vaccines」によれば、世界では、100品目以上のワクチンの開発が進められており、10品目で臨床試験が実施されている。そんな中、ワクチン開発に追い風となる知見が発表された。 有効なワクチンを開発するためには、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の病因についての情報だけでなく、感染した患者のSARS-CoV-2に対する免疫応答に関する情報が必要であるが、そうした報告はこれまでほとんど無かった。特に、（1）感染した患者の免疫系によってSARS-CoV-2に対してどのような免疫応答が誘導されているのか、（2）その免疫応答は持続するのか、（3）自然界に存在する、いわゆる

Scientists Shouldn't Rule Out Lab As Source of Coronavirus, New Study Says ＜研究者の大半が主張するように自然発生のものと考えるには、新型コロナウイルスは人間に適応し、発見当初から感染力も強かった。実験室で生まれた可能性を排除するのは早すぎる、と論文は言う＞ パンデミック（世界的大流行）を引き起こした新型コロナウイルスについて、実験室で生まれた可能性も排除すべきでないとする論文が発表された。 アメリカのトランプ政権高官や情報機関は新型コロナウイルスの発生源が中国の武漢ウイルス研究所であると主張しているが、中国はそうした見方を陰謀論だと一蹴している。 専門家はおしなべて中国の立場を支持しており、新型コロナウイルスは自然に（たぶん武漢の海鮮市場で）人間への感染力を手にしたと考えている。新型コロナウイルスが遺伝子操作を受け

あのSTAP細胞事件の後も、多くの研究不正が明らかになっている。中には「史上最悪の研究不正」と言われるほどのケースも。一体なぜ不正はなくならないのか。『研究不正と歪んだ科学』編著者の榎木英介氏が警鐘を鳴らす。 夢の万能細胞と騒がれ、のちにその存在が否定されたSTAP細胞に関する事件、いわゆるSTAP細胞事件から、早くも5年以上の月日が経過した。 5年前、あれほど世間を揺るがした事件も、忘却の彼方に消え去ろうとしている。大学には事件そのものを知らない学生も増えているという。 それは私たちとて似たようなものだ。STAP細胞事件は、号泣県議や佐村河内事件など当時世間を騒がせたネタの一つに過ぎず、令和になった今、平成に起こった一つの事件として振り返ることがせいぜいだ。 しかし、STAP細胞事件があらわにした、日本の研究が抱える様々な問題は、実は何も解決していない。 いったい研究の現場で何が起こって

by Louis Reed 科学研究の再現性が危機に瀕していることは、これまでにもたびたび指摘されてきました。バージニア大学の病理学教授であるジェームス・ジムリング氏は、2019年時点での科学研究のシステムが、サブプライム住宅ローン危機のような事態を招きかねないとして警告しています。 We're Incentivizing Bad Science - Scientific American Blog Network https://blogs.scientificamerican.com/observations/were-incentivizing-bad-science/ 2007年から2009年にかけて、アメリカではサブプライム・ローンへの投資を証券化することで銀行が利益を得ようとする動きが大きくなりました。いったんローンが投資家に売却されると、銀行はリスクを負わないため、適性の有無

花粉症にお悩みの方が注目しているマスクがあります。派手に宣伝をしているので花粉症じゃない人も目にしたのでは？ 宣伝しまくりの花粉を水に変えるマスクは疑問符多数このマスクの効果を実証したエビデンスとしていつか持ち出される可能性がある医学系論文が存在します この論文ですが、実はツッコミどころ満載であり、この論文を基にして 「医学的研究で効果が実証された花粉を水に変えるマスク❗」風のアフィリエイト広告が氾濫する前に先制攻撃をしておきますね。 これは某私鉄社内の広告、全車両このマスクのポスターで埋め尽くされていたとの話も耳にしました。 花粉を水に変えるマスク⋯その仕組みを化学式で考えてみると無理花粉症の原因は皆さんご存知のように植物の花粉ですよね。特に問題となっているのはスギの花粉です。花粉とういうのは、植物が次世代を生み出すためのタネであるわけで、植物の遺伝子が含まれています。遺伝子があるという

《胎児影響を否定した報告書》 ９月、日本学術会議から『子どもの放射線被ばくの影響と今後の課題』という報告書が出された。重要なポイントは「子どもの」と題名にあるように、特に不安の多い次世代への影響について焦点を絞っている点だ。 福島での影響について今まで明確な結論が出ていなかったのは、低い被曝（ひばく）量での人体への影響が他の環境要因に隠れてしまうほど「小さい」からなのだが、それを伝えることは意外と難しい。 「小さすぎて分からない」ことを「何が起こるか分からない」と言い換え、「影響がないことを証明しろ」と「悪魔の証明」を求め続ける人々がいる。 結局、愚直にデータを積み重ねるしかない。つまり時間が必要ということだ。この「報告」はまさに事故後６年の科学の営みの蓄積から出た、現時点の「結論」である。「胎児影響に関しては、上記のような実証的結果を得て、科学的には決着がついたと認識されている」とまで踏

2017.09.19 Tue 「福島で次世代に放射線被曝の影響は考えられない」ということ――日本学術会議の「合意」を読みとく 服部美咲 / フリーライター 2017年9月1日、日本の科学者を代表する組織である日本学術会議の臨床医学委員会放射線防護・リスクマネジメント分科会が、「子どもの放射線被ばくの影響と今後の課題―現在の科学的知見を福島で生かすために―」という報告書（以下『9.1報告』と表記）を出した。これは、東京電力福島第一原子力発電所の事故に伴う子どもの健康への放射線影響と、被曝の健康影響についての社会的な理解や不安の状況についての報告である。この報告を受けて、医療関係者に向けた提言が今後まとめられることになる。 『9.1報告』はUNSCEAR（国連科学委員会）の各年度の白書を引用しながら、これまでの放射線被曝による健康影響についての知見や、福島第一原発事故後の住民の被曝線量の推定値

<< EMを排除しようとする動き。多くの実績と効果の積み重ねで広まったEMを今更ニセ科学にしたい一部の科学者とマスコミの手口 | main | 国内外の豪雨や洪水対策で活用されるEM（有用微生物群）　-山形新聞　南陽豪雨―支援の手、延べ1000人 復旧作業開始から１週間- >> 有用微生物醗酵液EM・１による単純ヘルペスウイルスの感染抑制効果 西連寺剛、國廣真里枝、新谷正樹、比嘉照夫、田中礼子、田中勇悦 EM研究機構、琉球大学大学院医学研究科免疫学分野、公立大学法人名桜大学 【目的と意義】 EM・1は、有用微生物（乳酸菌、酵母、光合成細菌）による土壌改良剤として開発され、有機農業、畜産、養殖、河川浄化、消臭等の環境改善に広く用いられている。EM・1は、動植物の病原微生物に対して感染予防効果があると言われている。そこで、我々はEM・1の抗ウイルス効果をin　vitroの系で単純ヘルペスウイル

米科学誌サイエンスは３日、２０１６年６月に掲載した、微小なプラスチックごみ「マイクロプラスチック」が、稚魚の生態に影響を及ぼすとした研究論文を撤回すると発表した。論文は、スウェーデンのウプサラ大学の研究チームがまとめた。同誌は、実験のオリジナルデータが確認できなかったことなどを撤回の理由としている。 調査をしたストックホルムの中央倫理審査委員会が今年４月、同誌に論文の撤回を勧めていた。