ヴィーガン食が健康に良いとの医学的根拠はありません。ヴィーガンを取り入れた生活をする人たちはいますが、まさか学校の給食に導入というびっくりニュースが舞い込んできました。それも東京都八王子市の公立の小学校です。なぜこの公立小学校の校長先生はヴィーガン給食なんてものを始めたんでしょうか？ この校長先生の人脈はトンデモさん濃度が非常に高く、トンデモさんにありがちな「引き寄せの法則」に従っているとしか思えないのです。 ヴィーガン食が健康に良いとのエビデンスは無いし栄養欠乏の可能性もあるヴィーガン（vegan）という偏った食生活が健康に良い、と考えている人たちがいます。子どもは一般的に野菜嫌いであるとの思い込みによって、ベジタリアンを過激にしたヴィーガン食を給食に取り入れる試みを行なっている公立学校があります。 第三者である私がたまには野菜中心の給食をイベントとして行うことを頭っから否定することはよ

イスラエルの企業「Future Meat」は6月23日、世界初の産業用培養肉生産施設を開設したと発表した。この施設では、1日に500キログラムの培養製品を生産する能力があり、この量は5,000個のハンバーガーに相当するそうだ（PRNewswire、Foovo、GIGAZINE）。 この施設では、動物の血清や遺伝子組み換え材料を使用せずに鶏肉、豚肉、子羊の培養物を生産できるという。その上、従来の畜産設備の約20倍の高速生産が可能になるとしている。同社の最初の製品では、培養肉が45から60％、植物性タンパク質が40から55％の割合の培養ハイブリッド肉となる予定だとしている。 あるAnonymous Coward 曰く、　 生産施設を建設したのはイスラエルの培養肉企業Future Meat社で、最初の製品は培養肉が45~60%、植物性タンパク質が40-55%の培養ハイブリッド肉となる予定だという

ORIBIO Cafe Diningは、 大阪府吹田市にある菜食ベジタリアンレストランです。 ORIBIOはorigin（原点） bio（生命）の略。 ORIBIOスタイルの食事は根源食で、ベジタリアン・ヴィーガンなど各種スタイルに対応しております。 厳選された無添加の調味料と、自社畑（EM農法）・オーガニック（有機）食材を使用したORIBIOスタイルのボリュームのある野菜料理を、EM珪藻土を使用したくつろぎの空間でお楽しみ下さい。

いままでこの手の話が出なかったのが不思議です。 2021/04/25 16:00 オリビオ名古屋店の“【ご入店の際】”から“EM(善玉菌と呼ばれる有用微生物群)”が削除されたことを確認しました。

4月18日、長野県松本市あがたの森文化会館で「“発達障害“と呼ばれる子どもたち」の著者である前島由美さん（一般社団法人グランドマザー代表）と交流するパネルディスカッション「未来の子どもたちへ幸せな世界を自然と共に」（主催:緑と水と生命を守る会）が催され、県内外から約30人が参加、午前中は映画「蘇生Ⅱ」を鑑賞...

肉質はきめ細やかでやわらかく、美しい霜降りと口のなかでとろける芳醇な香りと味わい。優れた技術をもつ生産者たちの手によって安全・安心にこだわり愛情深く手間暇かけてつくられた逸品です。 飛騨牛銘柄推進協議会の公式ホームページでは、飛騨牛の定義、指定店ガイドなどの情報を掲載しています。 セサミン（ごま粕）・ミネラル（海藻粉末）・カテキン（茶粕）を含む飼料で安心・安全・健康に育てられた岐阜県産銘柄豚です。また、オレイン酸含有量の向上を目指して飼料米と大麦などを40％以上給与するとともにビタミンEやEM菌も強化しています。肉質はきめ細やかで柔らかく、豚肉本来の旨みとコクを堪能できる美味しい豚肉に仕上がっています。 美濃ヘルシーポーク銘柄推進協議会の公式ホームページでは、美濃ヘルシーポークの定義、指定店ガイド、おいしい調理法などの情報を掲載しています。 お問い合わせはこちらまで ＪＡ全農岐阜 畜産販売

なぜ野菜は美味しくなくなったのか？　日本の農地が抱える深刻な問題 日本の農地を救うためにぜひご支援を！ 「昔の野菜は今よりもずっとおいしかった」そう感じている方は多いのではないでしょうか？　これは単なる印象ではなく、実際に日本の農作物に含まれるビタミンや鉄分は、昔に比べて極端に少なくなっているのです。 いったいなぜそんなことになってしまったのか？　どうすれば再びおいしい野菜が食べられるようになるのか？ この問題を解決するために、立命館大学の久保幹さんが立ち上げたクラウドファンディング『微生物の力で農地の「地力」再生を目指す』プロジェクトをご紹介します。 世界でもっとも化学肥料・農薬が使われる日本の農地 20世紀から始まった化学農法は、自然の流れに逆らった農法であるといっても過言ではありません。有機物の代わりに化学肥料を用い、病原菌や害虫を殺すために農薬を使う。その代償として、土の中の微生物

科学的には、グルタミン酸ナトリウムを常識的に食べる量であれば安全とされています（食品安全委員会の資料「食べ物の基礎知識」参照）。 味覚障害を引き起こすとの説も、後述しますが根拠はあやふや。あり得ない、という見方が科学者の大勢です。なのに、消費者の中には嫌う人が多い。その現象は世界で見られ、アメリカでもno-MSGとパッケージに大きく書いた食品が売られています。どうして誤解されているのでしょうか？ 味の素社がこの問題と正面から向き合い、世界へ正しい情報発信をしようと9月20、21日、ニューヨーク・マンハッタンのホテルでフォーラムを開きました。 シェフや栄養士、メディア関係者、それに世界各国の味の素現地法人から社員や協力者、オピニオンリーダーなど約200人が集まり、講演やパネルディスカッションが行われました。 日本企業が海外で開くこの手のイベントは、日本国内で「海外で開催しました」と言って箔を

昨年末、『新型コロナとワクチン　知らないと不都合な真実』の初刷りが出た時点では、第3波の到来が言われ始めたものの、現状のような急拡大は予想されていませんでした。 本書の主張は「感染症の対策はその社会の状況に大きく依存する」（170ページ）です。感染が拡大していなければ徐々に緩め、急拡大しそうならば思い切って強化する。社会も、個人も、煽らず、冷静に、たんたんと対応することが重要、と峰宗太郎先生は訴えています。 さて、現状はどうでしょう。どのくらいの対策、心構えが必要なのか。ネット越しで峰先生に伺ってみました。（編集Y） 編集Y：緊急事態宣言が出ても新規感染者数がまだ減らず、重苦しい状況が続いています。Twitterを見ていたら、食事中の会話を避けるために、「今こそひとりメシ」というか『孤独のグルメ』しよう、というツイートがありまして。例によって私、こちらのマンガの初版以来のファンでもちろん松

批判も覚悟のうえで自ら情報提供 山崎製パン株式会社(ヤマザキ)が3月、一部の角食パンに食品添加物「臭素酸カリウム」を使い始めました。臭素酸カリウムは遺伝毒性発がん物質とされ、添加物批判の記事や書籍等では必ず、猛批判される物質。同社は、臭素酸カリウムを2014年以降は使っていませんでしたが、使用再開です。 しかも、2月25日からはウェブサイトで、自主的に使用再開を情報提供し始めました。法的には、告知する義務はないのに……。 さっそく同社に尋ねました。「発がん物質を食品に使う？　週刊誌などからまた、猛烈にたたかれますよ」。答えは、「もっとおいしいパンを提供するために使いますが、安全は絶対に守ります。詳しく説明しますので、なんでも聞いてください」。 さっそく取材しました。添加物はイヤ、と思う皆さんにこそ読んでもらいたい、科学的根拠に基づく企業の毅然とした判断が、ここにはあります。 食感改善に絶大

「健康食品」とは？ ──2種類あります 医薬品ではないにもかかわらず、健康への“なにがしかの好影響”を期待して経口摂取する商品が「健康食品」である。 「健康食品」のなかには、国が定める一定の条件を満たすことにより、健康への「効能・効果」的な文言、すなわち「機能性」を表示できる「保健機能食品」（特定保健用食品＝いわゆるトクホ、栄養機能食品、機能性表示食品）と、それ以外のいわゆる「健康食品」とがある。 種類も量も、後者が圧倒的に多い。 “ありもしない効果”を、さもあるかのように言いつのる、いわゆる「健康食品」は、多くの問題を抱えている。一方で、国の制度に基づく保健機能食品に懸念すべき点はないのかと問えば、必ずしもそうではない。 この記事では、3番目の保健機能食品として2015年4月に登場し、今年で5年目を迎えた機能性表示食品を取り上げる。制度開始後の4年分に関して、機能性に関与する成分の種類や

2019年10月24日付の毎日新聞「北九大、ソーセージを共同開発 トマトで無添加着色」との記事について、11月8日付で訂正要望を郵送しました。 11月27日に毎日新聞西部本社報道部編集委員 下薗 和仁氏より訂正を出す旨の連絡があり、11月29日付で同紙西部本社版朝刊に訂正が掲載されるとともに、ウェブ版も訂正されました。 なお、本件についてはファクトチェックも公開しております。 2019年11月8日 毎日新聞社 福岡本部 社会部部長殿 食品安全情報ネットワーク（FSIN） http://sites.google.com/site/fsinetwork/ 《北九大、ソーセージを共同開発 トマトで無添加着色》 と題した記事についての訂正要望 食品安全情報ネットワーク（FSIN）は、食品の安全性に関する情報を収集し、科学的な立場から、これを検証し、自らも科学的根拠がある情報発信をすべく日々活動して

豚コレラが発生してからもうすぐ1年。流行拡大は止まりません。 昨年9月9月、岐阜県の養豚農場で確認されたのを皮切りに愛知県、三重県、福井県など計39農場・研究所で感染が確認され、関連農場等も含め1府6県で豚13万頭あまりが処分されています（9月3日現在）。 豚コレラはウイルスが原因となる感染症です。治療法がないため、感染が見つかると豚を殺処分して感染の広がりを食い止めるしかありません。 殺処分は確実に実行されています。しかし、当初は岐阜県内にとどまっていたのが愛知県へ広がり、今年7月に入って三重県、福井県へも拡大しました。万全の防御をしていたはずの愛知県総合農業試験場でも8月、感染が確認され、「全国に広がるのではないか」と養豚関係者の不安は高まっています。 どうして、感染拡大を食い止められないのか？ この先、日本の養豚はどうなるのか？ 豚コレラは人には感染せず、仮に感染した豚やイノシシの肉