調査会社ChangeWave Researchが新たに実施した調査によると、顧客満足度においてAppleの「iPhone」が第1位となったほか、Motorolaの「Droid」ユーザーも高い満足度を示していることが明らかになった。 ChangeWaveが1009人のスマートフォン所有者を対象に聞き取り調査を行い、米国時間5月25日に発表した調査結果によれば、iPhoneの所有者全体のうち77％が、自身のスマートフォンに非常に満足していると回答したという。2位はMotorolaで、同社製スマートフォンユーザーの64％が高い満足度を示した。 これに対し、HTC製スマートフォン所有者の51％、およびResearch In Motion（RIM）の「Blackberry」購入者の46％が、それぞれ自身のスマートフォンに非常に満足していると答えた。 特定のモデルを見ると、最新モデル「iPhone 3

フィリピン・マニラ（Manila）近郊で、母親から食べ物をもらう子ども（2009年10月19日撮影、資料写真）。(c)AFP/NOEL CELIS 【5月25日 AFP】5歳未満で死亡する子どもの数が、40年前と比較して全世界で60％減ったとの研究報告が、24日発行の英医学専門誌｢ランセット（The Lancet）」に掲載された。 研究は米ワシントン大学（University of Washington）の「保健指標評価研究所（The Institute for Health Metrics and Evaluation、IHME）」が実施。報告書によると、5歳未満の子どもの死者数は過去20年で1190万人から770万人まで急激に減少した。 しかし現在も、予防可能な疾病による死亡や貧困国での死亡は驚くほど多い。チャド、マリ、ナイジェリアで生まれる子どもが5歳の誕生日を迎える可能性は、北欧諸

南ア・ヨハネスブルク（Johannesburg）郊外のサントンシティー（Sandton city）で、仕事を終えて家路につく人々（2010年5月18日撮影）。(c)AFP/GIANLUIGI GUERCIA 【5月19日 AFP】南アフリカの1日あたりの殺人事件は約50件。この衝撃的な統計結果の影に犯罪の内訳が隠れて分かりにくくなっているが、実は、観光客に対する凶悪犯罪は極めて少ない。 サッカーW杯の開幕が来月11日に迫った南アだが、世界中から37万3000人のサッカーファンが訪れると想定されている期間中に最も懸念されていることの1つは、やはり「治安」だ。 ■英国では、危険な国ランキングの10位 英国のあるタブロイド紙は最近、南アで観戦するサッカーファンに対し、なたを使った脅迫に注意を呼び掛ける記事を掲載。一方ネットでは、観戦客向けに、サッカーのバッジと一緒に防刃ジャケットが販売されている

【2010年5月最新版】直近決算発表に基づくmixi，GREE，モバゲーの業績比較 ～ 明暗が際立つ三社業績，その要因と今後の展開は？ 日本三大SNSサービスの2010年1-3月期の四半期決算発表が出揃った。 今回は，「オープン(mixi)」，｢クローズ(GREE)」，「ハイブリッド(モバゲー)」 という3社の異なるコンテンツ戦略の結果がはっきりと数値としてあらわれた四半期となった。3社にとって激変期ともいえるこの一年間にフォーカスし，その業績と今後の戦略について分析してみたい。 なお，この分析レポートは，各社が投資家向けに公表している最新の決算報告，および広告代理店・クライアント向けに発行している媒体資料を情報ソースとしている。当社ループスはDeNA社からコンサルティング業務を請け負っているが，そこで知りえた情報は内容に含めていない。また当レポートにおいては，客観的な数値に基づき，できる

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ロシア・サンクトペテルブルク（St. Petersburg）の公園でベビーカーを押す女性（2010年4月30日撮影、資料写真）。(c)AFP/KIRILL KUDRYAVTSEV 【5月5日 AFP】国際援助団体セーブ・ザ・チルドレン（Save the Children）は4日、母親になるのにどれだけ適しているかを示す「母親指数（Mothers Index）」の国別ランキングを発表した。1位はノルウェーで、最下位はアフガニスタン。米国は、バルト3国やクロアチア、スロバキアなどを下回り、28位という結果だった。 米国の順位は、財政破たんの瀬戸際にあるギリシャの24位をも下回っている。 米国の順位が低い理由としては、産婦死亡率の高さ（4800人中1人）、5歳未満児死亡率の高さ（1000人中8人）、就学前教育就学率の低さ（全児童の61％）が挙げられるという。また、育児休暇の長さやその間に支払われ

Live Nation says its Ticketmaster subsidiary was hacked. A hacker claims to be selling 560 million customer records. An autonomous pod. A solid-state battery-powered sports car. An electric pickup truck. A convertible grand tourer EV with up to 600 miles of range. A “fully connected mobility device” for young urban innovators to be built by Foxconn and priced under $30,000. The next Popemobile. Ov

ショッキングと話題になっていた「ファーストフードについて知っておきたいこと」のまとめ マクドナルドやケンタッキーなど手軽で美味しいファーストフード。 アメリカや日本はもとより世界中で人気となっています。 そのファーストフードについての、知っておくべき知識・データを示した、半ばショッキングなまとめが話題に上っていましたのでご紹介します。 ファーストフードの歴史 ・1921年 ホワイト・キャッスルがファーストフードチェーン店を形成する ・1948年 マクドナルドがファーストフード産業に参入 ・1951年 ファーストフードと言う言葉がメリアムウェブスター辞典に載る。さらにジャック・イン・ザ・ボックス（アメリカのチェーン店）がドライブ・スルーを導入。 収益 ・マクドナルド： 230億ドル ・YUM！ブランド（タコ・ベル、ケンタッキーフライドチキン、ピザハット）： 113億ドル ・ウェンディズ＆アー

中国・北京のインターネットカフェでノートパソコンを使う人（2009年7月3日撮影、資料写真）。(c)AFP/Frederic J. BROWN 【11月5日 AFP】一般的に信じられていることとは異なり、テクノロジーの進化は人びとを社会的な孤立に向かわせることはなく、インターネットや携帯電話を使用する米国人の多くが、より広く多様な社会ネットワークを築いている――。こうした事実が、米民間調査機関｢ピュー・インターネット・アンド・アメリカン・ライフ・プロジェクト（Pew Internet and American Life Project）｣が4日に発表した調査報告書『Social Isolation and New Technology（社会的孤立と新技術）』で明らかになった。 「調査結果は全て1つの方向を示していた。人間社会は新しいコミュニケーション技術によって、高められている」と、調査を

(Photo by bodoggirl) 秋葉原の路上で露出度の高い衣装を着用し、過激なパフォーマンスを行ったとして元グラビアアイドルが逮捕される、という事件があったのは記憶に新しいところですが、注目を集めるために肌を見せるという行為には一定の効果があるように思われます。それでは、身体の何％を見せれば最もよい結果が得られるのでしょうか。イギリスの研究者が興味深い結果を発表しました。 Women 'should bare 40 per cent of their bodies to attract men' https://www.telegraph.co.uk/news/science/science-news/6586031/Women-should-bare-40-per-cent-of-their-bodies-to-attract-men.html イギリス・リーズ大学の4人の女性

アメリカにある公立高校で800人中115人の女子生徒が妊娠していることが明らかになりました。 実に7人に1人という、信じられないほど高い割合で妊娠していることになりますが、いったい何があったのでしょうか。 詳細は以下から。 1 In 7 Girls At Robeson High School Got Pregnant - cbs2chicago.com この記事によると、アメリカのシカゴにあるRobeson High Schoolという高校で800人中115人の女子生徒が妊娠していることが明らかになったそうです。これはRobeson High Schoolが自ら行った調査によって判明したもの。 どうしてこのような事態になったのかについては簡単に説明することができないとされていますが、校長のGerald Morrow氏は「妊娠した女子生徒に父親がいない場合があること」を理由の1つとして挙げ

ベオグラード（Belgrade）で満月の夜に見つめあうカップル（2004年7月6日撮影、本文とは関係ありません）。(c)AFP/KOCA SULEJMANOVIC 【3月10日 AFP】高齢の男性は高齢の女性よりも性生活に対して2倍以上積極的だとする研究結果が、9日の英医学誌「ブリティッシュ・メディカル・ジャーナル（British Medical Journal、BMJ）」（電子版）に発表された。 米シカゴ大（University of Chicago）などの調査チームは、米国人の健康に関して行われた2つの調査の結果を精査した。 1つ目は、1990年代半ばに25～74歳の約3000人を対象に行った、中高年の生活に関するアンケート調査。2つ目は、その10年後に57～85歳の3000人程度を対象に行った、老いに関するアンケート調査だ。 精査の結果、55歳の時点で、性生活を営める残り時間が男性で

キューバのハバナ（Havana）で、自宅のパソコンでウェブサイトを閲覧する男性（2010年1月28日撮影）。(c)AFP 【3月9日 AFP】世界で5人に4人が「インターネットへのアクセスは基本的権利の1つ」と考えていることが、英国放送協会（BBC）がカナダの民間調査会社グローブスキャン（GlobeScan）に依頼して行った調査によって、明らかになった。 調査は26か国の成人2万7000人を対象に行ったもの。8日に公表された調査結果によると、「すべての人にとってインターネットへのアクセスは基本的権利」との考えについて、「強く支持する」と「ある程度支持する」を合わせると約79％が「支持する」と答えた。全回答者のうち、インターネットユーザーでは87％が「支持する」と答え、非ユーザーでも支持が70％を超えた。 国別では特にメキシコ、ブラジル、トルコで「支持する」との回答が高かった。 今回の調査は

フランス北部ディナン（Dinan）で撮影された「フィッシュ・アンド・チップス」（2009年12月10日撮影、資料写真）。(c)AFP/THOMAS BREGARDIS 【3月9日 AFP】フランス人といえば長らく料理の達人と信じられてきた。だが、英仏誌が合同で実施した調査で、キッチンで料理に費やす時間は英国人の方が長く、他国のメニューを料理する割合も高いことが分かった。また、外食の回数はフランス人の方が多く、家庭で料理する際には親から受け継いだレシピに固執することも明らかになった。 英国放送協会（BBC）発行の料理雑誌「オリーブ（Olive）」と仏女性誌「マダム・フィガロ（Madame Figaro）」は1月、それぞれ2061人と1345人の読者を対象に、料理や外食習慣に関する調査を行った。9日に発表予定の調査結果によると、毎日、自宅で料理をすると答えた英国人読者は72％で、フランス人読者

スイス・ジュネーブ（Geneva）で開かれたパレスチナ自治区に関する特別会議でスピーチするナバネセム・ピレイ（Navanethem Pillay）国連人権高等弁務官（UN High Commissioner for Human Rights、2009年10月15日撮影、資料写真）。(c)AFP/Jean Pierre Clatot 【3月6日 AFP】ナバネセム・ピレイ（Navanethem Pillay）国連人権高等弁務官（UN High Commissioner for Human Rights）は4日、世界で毎年5000人の女性が「名誉殺人」で命を落としていると発表した。 名誉殺人（honour killing）とは、婚外交渉を持った女性や、親が決めた相手とは別の男性との結婚を望む女性を一族の名誉を守るためとして殺害すること。中東や南アジアなどで報告されている。 発表によると、世界の

水のありがたみが実感できる3つの数字 水がなくては生きてはいけませんが、水道をひねれば当たり前に飲み水が出て来る日本にいると、普段なかなか水のことを意識はしないものですよね。 そんな水のありがたみを実感できる、3つの数字をご紹介します。 水、それは無くてはならないもの… 9,795： 1日に水がないことにより死亡している人数。 37： 安全で衛生的な水を得る設備を持つことのできない人が、世界人口に占める割合（％）。 29： 彼女が家にいるとき、トイレの大の音を消すために水を流す時間、1週間あたり29分。 少しユーモアチックに書かれていますが、水不足の辛さというものは恵まれた日本にいるとなかなか実感できないかと思います。 海外の人々がどう受け取っているのか、コメントをいくつか抜粋してご紹介します。 ・胸に留めておかなければいけないのは、世界には水はたくさんあるけども、問題はそれが不公平に配分

米Dow Jonesが発行する投資家向け金融情報誌「Barron's」は、「世界で最も尊敬される企業」調査の2010年のランキングを発表した。同誌電子版の報道によると、首位は米Appleが獲得し、昨年1位だった米Johnson ＆ Johnsonは2位に転落した。 3位は昨年に引き続き米Procter ＆ Gambleが維持した。4位は昨年14位からジャンプ・アップした米IBM。米Berkshire Hathawayは昨年の2位から5位に後退した。トヨタ自動車は、同調査の実施が大規模リコール問題の前だったため、昨年の8位から6位に順位を上げている。 昨年23位の米Googleは8位に、53位の米Qualcommは28位に順位を上げた。一方、米General Electricは43位から74位に、米Wells Fargoは21位から49位に順位を落としている。 ランキング上位企業の株価は、米

若者は“テレビ離れ”していない、むしろ多様な視聴スタイルによって受け入れられている。こんな実態が、若者層のマーケティング調査機関であるM1・F1総研の調べでわかった。 同社は1月28日、首都圏在住の20歳〜34歳男女のテレビ視聴動向に関する調査レポート「若者におけるテレビの存在価値の考察」（PDF）を発表した。 それによると、M1層（男性20歳〜34歳）、F1層（女性20歳〜34歳）は、M2（男性35〜49歳）、F2（女性35〜49歳）と比べてもテレビを平日、休日ともによく見ており、自宅で1番長い時間していることでも「インターネットをする」を上回り「テレビ番組を見る」がトップ。テレビ好きが多く、CMを見ない人は圧倒的に少数派であることがわかったという。 1日あたりの平均テレビ視聴時間は、平日はM1層が2時間25分、F1層が3時間4分。休日になるとそれぞれ、3時間36分、3時間49分に増加す