地中海に面する南ヨーロッパの国では、オリーブオイルなどの原料となるオリーブが数多く栽培されています。しかし2013年以降、オリーブの木に感染して最終的に枯死させる病原菌が発生しており、ヨーロッパでは今後50年間で最大103億ユーロ(約1兆6600億円)規模の損害が発生することが危惧されています。 Xylella Fastidiosa:A Billion-Euro Crisis Brewing in Europe’s Olive Groves https://www.everymansci.com/society/xylella-fastidiosa-and-olive-oil-a-billion-euro-crisis-brewing-in-europes-olive-groves/ 近年のヨーロッパでは「Xylella fastidiosa(ピアス病菌)」と呼ばれる病原菌が問題となってい

「最近、いつ来てもコメがないね…」 。今週、こんな声が聞かれたのは、東京・葛飾区のスーパー。 ▼新米の価格基準　主要産地で2割～4割引き上げ　ヨーカドーはすでに1.5倍の銘柄も コメをめぐっては、一部スーパーなどで棚からコメが"消え"たり、あるいは、入荷しても「お一人様、一点まで」と購入制限がかけられたりする品薄の状態が続いています。 しかし、農林水産省は一貫して「全体の需給として在庫は確保されている」という説明を繰り返していて、消費者が直面している状況とはギャップがあります。 いったいなぜ、ここまで消費者が「コメが足りない」と感じる事態になってしまったのでしょうか？　小売りの現場、卸売業者、生産者、そして農水省、それぞれを取材すると、品薄が起きた「構図」が見えてきました。 もともと新米が出回る前の8月は、1年でコメの在庫量が最も少なくなる時期。 そこに地震や台風に見舞われ、消費者が主食の

コメの卸会社が取引する価格は5月以降、代表的な新潟産コシヒカリが前年同期比で6割高と、約13年ぶりの高値をつけた。8割高の銘柄も登場。2023年の猛暑でコメの品質が低下したことで、流通量が減ると同時にインバウンド（訪日外国人）回復で需要が膨らみ、品薄感が強まった。JAグループの全農などが収穫シーズンに作付け状況や需給見通しなどを判断材料にして農家からコメを買い取る価格（概算金）を7～9月にかけ

ジャンボタニシが流行り始めた頃に話題になったのが「被害がまったくない水田がある」という事実 ジャンボタニシは繁殖力が凄まじいので駆除作業はほとんど意味が無く 一度広まるとあたり一面の水田にうじゃうじゃと湧いてくるんだが その中でなぜか被害が全く無い水田がいくつかあることが分かった 「被害が少ない」のではなくて「全く無い」のだ 特に篤農家と呼ばれるような著名な農家の水田にその傾向が強く 原因について調査した その結果、被害のない水田の苗は他の水田に比べて茎が非常に太いことが分かった ジャンボタニシは細い茎を好むために太い茎の稲は食べない 一般的な苗の太さはちょうどジャンボタニシ好みの太さなので甚大な被害が出るのだが 太い茎にすることで被害が出ないだけでなく、雑草の生え始めのような細い茎が食べられるため、結果として除草効果が生まれた この結果から「よし、茎が太くなるまで苗を育てよう」という農法

ロシアによる軍事侵攻で深刻な影響が続いてきたウクライナ産の穀物などの輸出は輸送路の黒海での防衛が強化された結果、軍事侵攻前の水準まで回復しつつあるとウクライナの業界団体が明らかにしました。 世界有数の穀物輸出国として知られるウクライナからの穀物輸出は、ロシアによる軍事侵攻後、黒海を通じたルートが制限され、世界の食料供給にも深刻な影響を与えてきました。 軍事侵攻の開始から2月で2年となるのを前に30日、業界団体の「ウクライナ穀物協会」が首都キーウで会見し、去年12月の穀物などの輸出量がおよそ598万トンにのぼったと明らかにしました。 これは、去年7月にロシアが黒海を通じた輸出をめぐる合意の履行を停止して以降、最も多く、輸出量全体では軍事侵攻前の水準まで回復しつつあるということです。 その背景についてウクライナ穀物協会は、輸出ルートにあたる黒海の西側での防衛が強化されたことなどをあげています。

「国産小麦、オーガニック、天然酵母」を謳う高級ベーカリーにも、実はかび毒のリスクがある。科学ジャーナリストの松永和紀さんは「小麦のかび毒をゼロにすることはできないが、農薬を使えばある程度まで抑え込める。有機栽培の小麦製品には注意が必要だ」という――。 「国産小麦、オーガニック、天然酵母は安心安全」は間違い 都内の高級ベーカリーで目に付くパンの三大売り文句は、国産小麦、オーガニック（有機栽培）、天然酵母。これで安心安全……。 実は科学的には三つとも誤解です。最大の懸念はかび毒のリスクです。ところが、このような知識を持たないパン職人の方々がいます。日本の小麦消費における国産の割合は1割強となっています。小麦の国際価格がウクライナ情勢なども手伝い高騰し、国産小麦が注目されています。「私たちの手で有機小麦を栽培し、収穫してパンに」と張り切るパン職人までいるそうです。熱意は立派ですが、それがかえって

こんにちは、編集部 石川です。 隔週でお送りする「ベスト３を発表します」のコーナー。デイリーポータルZのライター陣に、何でもいいからベスト３を決めてもらうコーナーです。 今日は自給自足の記事でおなじみの玉置さんに、2022年に家庭菜園で育てた野菜のうち、記事にしていないけど楽しかったものベスト3を選んでいただきました。 玉置さんが選ぶ「家庭菜園で育てて楽しかった野菜」ベスト３ ――自給自足系でいろんな記事を書かれている玉置さんですが、家庭菜園の記事もたくさんありますね。 玉置：母親が知り合いから土地を借りてやっている家庭菜園を、適当に間借りしています。あとベランダでプランター菜園も少々。畑に比べると収量は少ないですが、成長観察はしやすいです。 菜園のようす ――どんなものを育ててますか？ 玉置：ジャガイモ、タマネギ、トマト、ネギなどの必須野菜は母に任せて、私は興味本位でその時に育ててみたい

窪田 新之助（農業ジャーナリスト）、山口亮子（ジャーナリスト） ＊PRESIDENT Onlineからの転載 市場に流通していないはずのかんきつが中国に流出 「えっ......本当ですか」 電話の相手は、疑問とも感嘆ともとれる口調で声を絞り出してから、黙り込んだ。ひりひりした空気が流れる。どうやら寝耳に水の情報を伝えてしまったようだ。 問い合わせた相手は、愛媛県の農業担当者。内容は、同県から無断で中国に流出しているのではないかと疑いを持った「愛媛38号」についてである。 このかんきつを事前に中国の検索エンジンで調べると、苗の販売や栽培に関する情報がいくらでも見つかったのだ。一連のサイトに載っている情報が確かに「愛媛38号」についてであるなら、育成者である愛媛県のあずかり知らぬところで、その産地が形成されているのではないか。やがて農業担当者から返ってきたのは、意外な答えだった。 「愛媛38号

趣味は食材採取とそれを使った冒険スペクタクル料理。週に一度はなにかを捕まえて食べるようにしている。最近は製麺機を使った麺作りが趣味。（動画インタビュー） 前の記事：四国の古民家に泊まる（デジタルリマスター） ＞ 個人サイト 私的標本 趣味の製麺 ハラペーニョの種を植える 目指せハラペーニョ食べ放題生活！ということで、三月末に取り寄せた種を畑に蒔いた。唐辛子は肥料がたくさん必要ということだったので、米糠や牛糞などを多めに入れてみる。 ハラペーニョはメキシコのサルサソースに欠かせない唐辛子だそうで、インド産を沖縄の業者が仕入れたものだ。たぶんインド料理にも沖縄料理にも合うのだろう。 取り寄せたハラペーニョの種。 ピーマンの種とよく似ている。 アブラナ科の野菜だと一週間くらいで芽を出してくれるのだが、南国育ちのハラペーニョには埼玉の早春は寒すぎたようで、なかなか顔を出してくれない。 これは失敗の

https://b.hatena.ne.jp/entry/blog.livedoor.jp/dqnplus/archives/2010596.html この辺見てて思ったけど、はてなーってネット情報に踊らされすぎてる テレビの情報は鵜呑みにしないくせにネットの情報は鵜呑みにするよな ドローン農薬散布の実情農業の中でもとりわけ稲作でドローンの利用が考えられているけれど その主な利用として期待されてるのが農薬散布 昔から小型ヘリとか小型飛行機みたいなのを使った農薬散布はあるんだけど とてつもなく費用が高いからあんまり進んでなかった ドローンになってそれが格安になったから期待されてるんだけど実情はなかなか厳しい 安くなったといっても農薬散布できるぐらい大型のドローンになると100万とかになってきて 個人農家で買うには投資対効果がまだちょっと薄い 村とか市とかの単位で買えば良いって簡単にみんな思う

JA全農あきたは10日、今年産の主食用米の「JA概算金」（全農あきたが各JAに支払う60キロあたりの仮渡し金）を昨年より2000円引き下げることを決めた。引き下げは2年連続。主力のあきたこまちは、過去10年で3番目に安い1万600円になった。 コメ消費の長期的な減少傾向に加え、コロナ禍で外食産業などの業務用需要が大幅に減っていることが響いた。各JAが必要経費などを差し引いて農家に支払う生産者概算金は、あきたこまちの場合、1万円程度になりそうだ。 JA秋田中央会の斉藤一志会長は概算金について「ちょっとショックな数字。再生産のためには1万2000円は必要だという声が大きいが、そこを割ってしまった」と話した。 概算金を大幅に引き下げた最大の理由は、昨年産米の全国の在庫量が高水準だから。全農は昨年産米の今年11月時点の在庫量を40万～50万トンと、前年同期の約2倍に膨らむと見込み、在庫消化に約1年

石川県でしか作られていないはずの超高級ブドウと同じ名前のブドウが、韓国で栽培され販売されているという情報が。 現地の栽培農家を緊急取材した。 韓国・ソウル市にある高級デパートで、最近あるものが販売された。 宝石のように美しいブドウ「ルビーロマン」。 1房140万円の値を付けたこともあるこのブドウは、石川県でしか栽培されていないはずだが、なぜか韓国産として売られていた。 取材班は、ソウルで売り切れ寸前の高級ブドウを入手。 韓国産「ルビーロマン」は、何と1房日本円でおよそ8,000円。 粒はピンポン玉ほどの大きさ。 さらに、山梨県で品種開発された「ジュエルマスカット」。 こちらも韓国産として販売されていた。 実はこれらは、日本に無断で栽培されたものだった。 こうした日本の高級ブドウを勝手に栽培する農家が韓国内にあると聞いて、取材班はソウルから150kmほど離れた町へと向かった。 そこで記者が目

大規模というにはちと心許ないが、一応耕地面積5ha以上が大規模らしいので。 感覚的には、大規模名乗るならコメなら最低でも15haは欲しい気がする。 スペック 移住して農業始めて8年、標高700mの準高冷地。 米7ha、露地野菜4ha、品目はミニトマト、ズッキーニ、ネギなど。 今年の売上目標は2千万円台半ば。ちなみに元SEです。 場所は内陸の盆地で、人口10万弱の地方中核都市。日本海と太平洋が同じくらい近い。 移住組なので当然だけど、親は非農家、所有農地なし全て借地。 1ha=100a 10a=ほぼ1000平米=300坪 訂正：10a=1000平米=ほぼ1反=ほぼ300坪 東京ドームが4ha弱、行ったことないけど。 どうやって生きてるかって、そりゃ販売利益で食ってるわけです。 霞食ってるわけじゃない。それ乾燥注意報でたら死んでしまうわ。 野菜作ってるけど、野菜は普通に西友で買う。 自給自足な

医薬・農薬大手の独バイエルが2018年に買収した米モンサントの除草剤の発がん性をめぐる訴訟で最大109億ドル（約1兆1600億円）の和解金を支払うと決めた。和解金がここまで膨れ上がった背景には米国の独特の訴訟の仕組みがある。米国でのM&A（合併・買収）に潜むリスクを改めて露呈した。純利益の2.5倍「米国の訴訟リスクはやはり日本とは文字通り『桁違い』だ。恐ろしい」。国際M&Aの経験豊富な弁護士ら

ダイヤモンドSCOOP 企業・産業系のスクープでは定評ある週刊ダイヤモンド、ダイヤモンド・オンラインがお届けするスクープです。記事の鮮度重視！旬のテーマ、人を取り上げていきます。 バックナンバー一覧 「週刊ダイヤモンド」はＪＡグループ京都の米卸が販売するコメの産地判別検査を実施した。その結果、「滋賀産」や「魚沼産」として販売されていたコメに中国産が混入している疑いがあることが分かった。（週刊ダイヤモンド2017年2月18日号特集「儲かる農業」より） ＪＡグループ京都の米卸「京山（きょうざん）」が販売する複数のコメに産地偽装の疑いがあることが本誌の調べで分かった。専門の検査機関に産地判別を依頼したところ、「滋賀産」や「魚沼産」として売られていたコメに中国産が混入しているとの結果が出たのだ。 ＪＡグループは農家が組織した農業団体だ。「農家がつくった組織なら産地偽装はしないはずだ」と信じてコメを

TICAD V（第5回アフリカ開発会議）に特段興味がなくとも、大豆食品を食べる全ての人に知ってほしい話がある。第5回を迎えるアフリカ開発会議の開幕前夜の5月31日、安倍首相主催のレセプションにおいて、モザンビークから来日した一人の男性が同国の十数万の人々より託された公開書簡を首相に手渡すという任務を全うした。その内容は、日本に対して大きな問いを突きつけるものだった。

キャリア、転職、人材育成のヒントを提供してきた「リスキリング」チャンネルは新生「NIKKEIリスキリング」としてスタート。 ビジネスパーソンのためのファッション情報を集めた「Men’s Fashion」チャンネルは「THE NIKKEI MAGAZINE」デジタル版に進化しました。 その他のチャンネルはお休みし、公開コンテンツのほとんどは「日経電子版」ならびに課題解決型サイト「日経BizGate」で引き続きご覧いただけます。

すこし前の本だが、川島博之氏の『「作りすぎ」が日本の農業をダメにする』を紹介したい。 川島氏はシステム分析の専門家で、食糧問題やエネルギー問題など、利害関係者の思惑によって議論が錯綜するやっかいな問題について、マクロのデータを冷静に分析したうえで現状を把握し、未来を予測することの重要性を強調する。本書は、『「食糧危機」をあおってはいけない』や『「食料自給率」の罠』とともに、”食糧自給率”や“食糧安全保障”といった言葉に踊らされる日本国内の議論がいかに不毛なのかを、国連食糧農業機関（FAO）や国連人口局、世界銀行などの公開データを基に徹底的に暴いていく。 1950年に25億人だった世界の人口はその後爆発的に増加し、2011年には70億人に増えた。それと同時に、農業における科学技術革命によって1950年頃から米や小麦、トウモロコシなど穀類の単収が急増し、豚肉、鶏肉など食肉の生産量も大幅に伸びて