「いつか自分のお店を持ちたい」「料理を振る舞ってお客さんを笑顔にしたい」 そう飲食店開業を夢見る方は少なくありません。

飲食店の業態はカフェ、レストラン、専門店など多岐にわたりますが、業態に応じて「開業のしやすさ」も、もちろん変わってきます。もしも未経験の状態から飲食業界に参入するのであれば、「開業しやすさ」も、業態を選ぶにあたって検討すべき材料でしょう。

 

開業しやすい飲食店とは

一般的に、以下のような飲食店は開業のハードルが低いとされています。

店舗の間取りが小さめ

もちろん！店舗の間取りが小さなお店であれば、物件契約時のコストはもちろん、維持費や内装工事、厨房設備なども小さく抑えることができるため、開業しやすいといえます。

5坪以内のお店や10席以下のお店であれば、小さな飲食店であるといえるでしょう。

1人利用が多い形態のお店

カウンターバーやコーヒースタンド、テイクアウトカフェや純喫茶など、ターゲットが1人利用のお客様を多く含むコンセプトのお店も開業しやすくなります。

家族連れをターゲットとした場合、大きめのテーブル席が必要となるため、どうしてもお店の広さをある程度確保する必要が出てきます。

収容人数の大きい店舗を営業する場合、防火管理者の資格取得が必要となる可能性もあるでしょう。1人利用客が多いお店ならオーナーだけで営業できる場合もあり、接客スタッフの確保の苦労も低減されます。

ローコストで経営できる

間取りの小さな店舗で契約料や賃料が安い、1人利用が多くオーナーだけで営業できるなど、開業しやすい条件にあてはまる店舗はローコストでの経営が可能となり、さらに開業のハードルは低くなります。

その分1度に収容できる人数には限りがあるため、売上を確保するためには回転率や客単価を高くできるコンセプトが必要となりますが、小さなお店でもコンセプト次第では充分に経営できるともいえるでしょう。

• 1人客が多い
• 店舗内での注文や会計などオペレーションが簡易
• 少人数のスタッフで営業ができる

店舗を持たない

物件契約や賃料、水光熱費といった維持費をカットできる方法として、店舗自体を持たずにカフェ経営する方法もあります。

キッチンカーによる移動販売や自宅を利用した不定期営業の飲食店、居酒屋やバーなどの閉店時間を利用した間借りカフェなど、店舗を持たない営業スタイルは近年人気の開業方法の1つにもなっています。

このように、比較的開業しやすいとされる飲食店の条件を確認することで、お店のイメージが掴みやすくなるでしょう。

 

コンセプトの決め方

誰もが聞いたことのある「5W1H」をもとに何を、誰が、どこで、いつどのように行うのか具体的に考えていきます。

5W1H	具体例
what：何を	国産・無農薬の食材を使用、アルコールを充実させる、手作りのデザートを提供など
who：誰に	年齢層、健康志向、カップルなど
where：どこで	坪数、テラス席、カウンタースタイルなど
when：いつ	ランチタイム〜ディナーまで（休憩時間は取るのか）、ディナータイムのみ
how：どのように	ビュッフェ、テイクアウトの有無、客単価など

5W1Hをもとにコンセプトを決める際は、出店予定地周辺のリサーチも行った上で、利用客のニーズとコンセプトを一致させることが重要です。

 

小さな飲食店（カフェ）を開業する場合の注意点

コストを抑えやすいドリンクメニューをメインに、食事は軽食で提供までにかかる時間を短く、1人利用の顧客を想定してカウンターメインのお店となると、開業しやすい小さな飲食店の種類としてはカフェや喫茶店がおすすめです。

ここでは、カフェや喫茶店を開業する場合の注意点にフォーカスして以下に紹介していきます。

お店のコンセプトをしっかりと決める

小さな飲食店だからといって、お店のコンセプトを曖昧にしたまま開業するのはおすすめしません。自分の頭の中のイメージを明確にすることは、お店のネーミングやメニュー、内装などにも大きく影響してくるからです。

メニューや内装。設備などを考える際、コンセプトからブレていないかもチェックしながら決めていくことをおすすめします。

初期費用とは別に最低限の運転資金も必要

カフェや喫茶店を開業する際にかかる初期費用を抑える努力が大切といわれる理由の一つに、開業後の運転資金に余裕を持たせることが挙げられます。

お店を開業した後、ターゲットや周辺の利用者に認知してもらい、ファンや常連のお客様が定着するまでには、数ヵ月以上かかることも珍しくありません。

良いコンセプトのお店を開いても、経営が軌道に乗らないうちに資金がショートしてしまい、やむなく閉店しなければならないケースもあります。

こうしたリスクを避けるためには、最低でも3ヶ月は赤字経営が可能な程度の運転資金を準備するようにしましょう。

仕入にかかるコストに注意する

開業後の売上アップと並行して、経費の削減も積極的に行いたいところです。小さな店舗の場合、大量買い付けなどが難しいため、仕入れを安く抑えられない場合があります。

開業時には大量に必要だった仕入れも、日々の営業で必要なボリュームは少なく、まとめ買いする際には賞味期限もチェックしなければなりません。また、小さな間取りではストックしておく場所の確保も必要となります。

物件選びは慎重に

小さな物件であっても、契約時にかかるコストはできるだけ抑えたいものです。ただし、初期費用が安いからといって、トータルコストが安くなるとは限らない場合もあります。

例えば、前のオーナーがカフェや飲食店をしていて、設備がそのまま残っている物件は「居抜き物件」と呼ばれ、そうでない物件よりも賃料や契約料が割高となっている場合があります。設備が何もないスケルトン物件は契約時こそ割安でも、設備購入や配管工事などで費用が多額となり、トータルで見ると割高となってしまうケースもあるのです。

立地や築年数などによって一定の相場はあるものの、人気の物件はすぐに契約されてしまうことが多い為、日頃からこまめに物件をチェックすることが大切です。

良い物件が見つかったら仮抑えしてから資金調達を進めてもよいでしょう。物件選びでは、慎重さと決断力の両方が必要となります。

 

開業に必要な資金

・物件取得費用店舗用物件の契約に必要な費用です。数カ月分の家賃と礼金、仲介手数料、そしてオープンまでの準備期間に発生する空家賃を合計した金額になります。目安として、家賃の約10カ月分といわれています。

・店舗投資費用お店を営業できる状態まで整えるための費用のことです。スケルトン物件（コンクリート打ちっぱなしの状態の物件）ならば全てを一から設計する必要があり、より多くの費用が必要になります。居抜き物件であっても、どの程度の厨房機器が必要なのか、どこまで内装を整えるか、といった手直しの範囲によって費用は変わります。開業プランが固まったら、相場を把握するために複数の業者から見積もりを取り、費用を比較検討することが大切です。

・運転資金営業を開始しても、すぐに売り上げが安定するわけではありません。一般的には開業後、軌道に乗るまでは半年ほどかかるとされているので、最低でも約6カ月分の運転資金を確保しておくといいでしょう。・生活費
売り上げが安定するまでの間、運転資金と同様、生活費も準備する必要があります。こちらも約6カ月分を確保しましょう。

 

飲食店経営のリスク

飲食業は競争の激しい世界なので、念願の開業を果たせたとしても様々なリスクがあることを知り、対策を考えていく必要があります。

資金不足

「物件取得費用」と「店舗投資費用」が足りれば、店舗を借りて内装や備品を揃えることができます。
しかし、開業はゴールではなく経営のスタートラインに立ったにすぎません。
「日本政策金融公庫」の調べによると、約6割の企業がお店を軌道に乗せるまでに6ヶ月以上の時間がかかっています。
開業直後は友人や身内、近隣住民でにぎわうかもしれませんが、その客が定着しなくては売上げは落ちていってしまいます。
軌道に乗るまでの苦しい時期を乗り切れるよう、運転資金の6ヶ月分の資金を用意しておきましょう。
運転資金は次の計算でおおまかに計算することができます。
運転資金＝FLコスト（食材費+人件費）+家賃
これは、仕入れをしてお店を開けているのにお客さんが１人も来なかったこなかった場合の計算です。
実際には黒字にならなくとも、ある程度の来客はあると思われるので、時間と共に運転資金の消費は抑えられるかもしれません。

生活費の不足

お店に必要な資金については十分に検討されていると思いますが、生活費も忘れずに準備しておきましょう。
飲食店の経営が軌道に乗るまでの期間、自宅の家賃・水道光熱費・食費など必要な金額を6ヶ月分用意しておきます。
開業に合わせて引越しをする場合は、引越し費用の準備も忘れずに行います。

従業員不足

飲食業界は人手不足の傾向にあります。急なスタッフの欠員、１人で経営する場合は自身の怪我や体調不良で働けなくなるリスクがあります。
従業員を雇う場合は、定着率を高める工夫が必要になります。

食中毒の発生

様々な食材を取り扱う飲食店では、食中毒が発生するリスクがあります。１度でも食中毒が発生すると、その店に対する利用客からの信頼が失われ、最悪の場合廃業に追い込まれてしまう危険もあります。
日頃から、食材の管理や店内の衛生状態には注意していきましょう。

店舗が損害を受ける

災害や事故により店舗が損害を受けるリスクがあります。損害を受けた場合は、修理費用が必要となり、修理が困難な場合は閉店せざるを得ないケースもあります。

リスクへの対策

事業計画を立てる段階からリスクを明確にし、備えておくことが必要です。また、リスクへの対策として飲食店向けの保険に加入することが必須となります。
飲食店向けの保険には、生産物賠償責任保険（PL保険）、店舗休業保険、火災保険などいくつか種類があります。

・生産物賠償責任保険：消費や運営に問題が生じた際に損害をカバーすることができます。飲食店で食中毒が起きたときの損害賠償に備えます。

・店舗休業保険：災害や突発的なできごとによって休業せざるを得ない場合の補償を行います。