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不適切なデータと間違った解釈、苦し紛れの政策によって順当に凋落した日本の科学力。
その実態の確認と同時に、本書では「日本の社会学や経済学は世界順位がたいへん低い」❗と記されているわけで、うわぁこりゃ社会・経済的に落ちぶれても仕方ないというか…

分析からは、政府が大学への研究資金を2倍に増やせば、それに数年遅れて、論文数も概ね2倍近くに増えることがわかります。

【大学の研究人件費の推移を示したグラフ】多くの国では右上がりですが、日本は減少〜停滞して、他の国との差がどんどんと開いていますね。

【大規模大学と中小規模大学はネットワーク生態系を形成している】「選択と集中」政策によって、地方の中小規模大学の機能や研究従事者数を縮小することは、大規模大学の研究機能をも低下させるリスクが大きいのです。
　図表は大学の研究人件費の推移を示したグラフです。多くの国では右上がりですが、日本は減少〜停滞して、他の国との差がどんどんと開いていますね。

中小規模大学の研究資金を削減し、大規模大学に「選択と集中」することは、生産性の高い群から低い群へ資金を移していることになり、国立大学全体としての論文数が減少することになります。

主要国の研究者の定義の一覧ですが、各国で研究者の定義がずいぶんと違うことがわかりますね。日本の場合は、少しでも研究に携わる者は研究者として数えるという感じであり、他国よりも研究者数が多く見積もられます。

「社会・心理系」（経済・経営学、社会科学、精神・心理学）は日本が最も不得意とする分野であり、世界順位もたいへん低い分野です。

日本の論文数が、欧米諸国や韓国に比べて約2倍という大きな差をつけられている主因は、大学政府研究機関の研究者・研究技術員数(FTE)が先進国に比較して少ないからであると断定してよいと考えます。

豊田長康先生の「科学立国の危機: 失速する日本の研究力」が届いたので、さっそく一読。様々な観点（データ）から日本の大学の研究力について議論されていて、非常に興味深い内容でした。例えば、日本の大学の研究教育力と経済成長の関係、日本の論文数が減っている原因、目指すべき将来像など。

— greatpunkin (@greatpunkin) 2019年2月10日

完全に同意。「実現不可能なスローガンを連呼するのではなく、しっかりした証拠に基づく地に足の着いた政策決定が日本の科学の将来にとって不可欠であると著者は言う。」＞科学立国の危機…豊田長康著　東洋経済新報社　２６００円 : エンタメ・文化 : 読売新聞オンライン https://t.co/UgFSbi2TUr

— verbatim (@infoseeker18) 2019年3月10日

「研究開発費が多い7カ国のうち、日本だけが人口当たりの博士号取得者数が減る傾向」「2000年度には日本と同水準だった米韓がこの15年ほどで倍増し、大差がついた」「政府は科学技術立国を掲げてきたが、基盤となる人材育成の弱さが露呈」 https://t.co/ec7VSO26bq

— Haruka Ozaki (@yuifu) 2019年8月10日

『科学立国の危機　失速する日本の研究力』
　豊田長康
　東洋経済新報社　

科学立国の危機: 失速する日本の研究力

科学立国の危機失速する日本の研究力【電子書籍】[ 豊田長康 ]

科学立国の危機―失速する日本の研究力

『ミニ特集：日本の科学はどこへ行く　その２』

『ミニ特集：日本の科学はどこへ行く　その１』

『ミニ特集：科学の性質を語る本　その２』

『ミニ特集：科学の性質を語る本　その１』

『ミニ特集：科学技術の本　ST』

『科学の講演やシンポジウムに行って凄かった事例いろいろ』

『パグウォッシュの憂鬱：日本物理学会講演会』