日経不動産マーケット情報に掲載した特集やトレンド記事のPDFです。購読のご案内はこちら。
特集・トレンド
目次
-
データセンターの新潮流（12月号、PDF）
1都2県で82万m2超の計画、大規模化の陰でリスクも
-
東京・横浜の建築計画調査（12月号、PDF）
代々木駅そばの複合ビルなど129件、計93万m2が動き出す
-
取引される街・銀座（11月号、PDF）
廃虚化した丸源ビルが売却、停滞のホテル開発に活気再び
-
追跡 みんなで大家さん（11月号、PDF）
成田「5000億円」鑑定、専門家も驚愕の中身
-
成約賃料調査（11月号、PDF）
緩やかな賃料回復が続く、東京駅周辺は上限5万1000円に
-
金利上昇の影響（10月号、PDF）
投資市場は「長期金利2％」を織り込みへ、期待利回りへの影響は見解割れる
-
みんなで大家さん続報（10月号、PDF）
デラウェア資本登場の不可解、個人投資家の悲鳴は届かず
-
新築オフィスビルの稼働率（10月号、PDF）
全42棟の稼働率は69％、好立地の未竣工ビルで誘致が進む
-
名古屋の不動産投資市場（9月号、PDF）
供給増を控えるも賃貸市況は安定、稼働回復でホテル投資が拡大
-
投資トラブル（9月号、PDF）
みんなで大家さん、2000億円投資マネーの行方
-
環境関連規制（9月号、PDF）
進む温暖化ガス開示、「スコープ3」の義務化も視界に
-
東京・横浜の建築計画調査（9月号、PDF）
品川駅街区など114件、総延べ床123万m2が始動
-
2024年1月～6月の売買事例分析（8月号、PDF）
大型取引が相次ぐ、ホテル取引とREITの売買も下支え
-
成約賃料調査（8月号、PDF）
都内6エリアで4年ぶりの賃料上昇、渋谷駅周辺は上限3万8000円に
-
大阪の不動産投資市場（7月号、PDF）
過去最大のオフィス供給、テナント争奪戦が勃発
-
アナリスト予測（7月号、PDF）
想定以上に強いオフィス需要、2025年の見通しが好転
-
これからできる大規模オフィスビル（6月号、PDF）
120棟、1374万m2の計画進行、2028年には再び大量供給
-
東京・横浜の建築計画調査（6月号、PDF）
みなとみらい21の複合ビルなど107件が着工へ
-
MIPIM特派報告（5月号、PDF）
金利ショックの余波続く、出口求める不動産市場
-
成約賃料調査（5月号、PDF）
小幅に上昇するエリアが増加、東京駅周辺の上限は坪4万9000円
