ホームその他ニューススマホ関連｢Google Pixel 6｣の｢Android 15｣へのアップデートは様子見した方が良さそう ｰ アップデート後に文鎮化する問題が一部で報告される ｢Google Pixel 6｣の｢Android 15｣へのアップデートは様子見した方が良さそう ｰ アップデート後に文鎮化する問題が一部で報告される 2024 10/22 Android Policeによると、Googleの「Pixel 6」を「Android 15」にアップデートした一部のユーザーから複数の重大な問題が報告されていることが分かりました。 その問題とは、デバイスが文鎮化し、使用不可能になるといったもので、「Android 15」で新たに搭載されたセキュリティ機能「プライベートスペース」を有効化したり、「プライベートスペース」内でアプリを開いた後に問題が発生したと報告されています。 問題を報

これまで、iPhoneとPixelを除き、ドコモが販売するAndroidスマートフォンには、docomoのロゴが採用されていた。ロゴのパターンとしては、「NTT docomo Xi」ロゴをディスプレイの上に入れたり、「docomo>>5G」ロゴを背面に入れたりすることも過去にはあったが、近年は背面に「docomo」ロゴを入れるケースが多い。 ロゴは、その製品の象徴といえるものであり、docomoロゴは、ドコモが扱うスマートフォンを示すものだ。だが、ドコモに限らず、端末にキャリアロゴを入れることに対して、筆者の周りで好意的な声を聞くことは少ない。 ドコモ側で何らか方針に変更があったのだろうか。同社広報に聞いてみた。 ――　5月以降発表の機種で、Pixel以外のAndroidスマートフォンでdocomoロゴをなくした理由を教えてください。 ドコモ　共通の部材に変更することで廃棄部材の削減や開発

IDC Japanは、2023年第4四半期と2023年通年の日本国内の携帯およびスマートフォンの出荷台数の統計を発表しました。 2023年第4四半期の携帯とスマホの合計出荷台数は、昨年同期と比べ3.5%減の830万台となったとのこと。2023年は4半期すべてで昨年より出荷台数が減少している一方で、10~12月にあたる2023年第4四半期は唯一800万台の出荷を維持したといいます。 メーカー別の出荷台数を確認すると、Appleは突出してシェアトップを維持しています。シェア2位は96万台を出荷したシャープで、そのシェアは11.4%、それに続いて91万台を出荷したGoogleが11.0%のシェアを獲得し3位につきました。 さらに、NTTドコモは去年5月のPixel 7a発表までGoogle Pixel端末を取り扱っていなかったことを考慮すると、来年度のGoogleのシェアは、長らくAndroid

ビジネス Googleが追跡を制限するのはビジネスモデル的に難しい？ アップル、社内でAndroidデバイスを「巨大な追跡装置」と呼んでいたことが明らかに Image:Daria Nipot/Shutterstock.com アップルは長年にわたってAndroidを批判してきたが、社内プレゼンテーションでAndroidを「巨大な追跡装置」（massive tracking device）と呼んでいることが明らかとなった。 これは現在進行中の、米司法省がGoogleを反トラスト法違反の疑いで訴えた訴訟に関連したものだ。この裁判には様々な資料が提出されてあるなか、アップル社内での「プライバシーで勝負する」方針のスライドが発見された格好だ。 2013年1月に作成されたスライドは、アップルの競合他社（主にGoogle、Facebook、Amazon、マイクロソフト）がプライバシー問題やユーザーデー

このコーナーでは、2014年から先端テクノロジーの研究を論文単位で記事にしているWebメディア「Seamless」（シームレス）を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 Twitter: ＠shiropen2 米Google Researchと米Google DeepMindに所属する研究者らが発表した論文「Android in the Wild: A Large-Scale Dataset for Android Device Control」は、Androidデバイスを自然言語で操作するための大規模な学習データセットを提案した研究報告である。このデータセットには、画面やアクションを含むデバイスのインタラクションの人間によるデモンストレーションと、それに対応する自然言語の指示が含まれている。データセットはこちらから入手できる。 自然言語コマンド

iPad一強になってしまっているタブレット どうしてこうなった？ Googleから最近リリースされた「Pixel Tablet」、昨年サムスン電子からリリースされた「Galaxy Tab S8」シリーズなど、この頃Androidタブレットが賑やかだ。6月に日本参入したばかりのアメリカのスマホメーカーOrbic（オルビック）もローンチはスマホ以外に8型と10型のタブレットを投入してきた。XiaomiやOPPOなどの中国メーカーもミドルクラスのAndroidタブレットをリリースした。10万円以上のAndroidタブレットが日本で売れたのはここ数年で0台と言われるほど、iPadの1強が続いているにもかかわず、このリリースラッシュ。いったいどうなっているのだろうか。 2010年にAppleから登場したiPadは、それはもう革命的だった。タブレットPCというジャンルは2000年代前半からあったが、i

マイナンバーカード機能（電子証明書）を登録したAndroidスマートフォンの利用をやめたい──そんなときに行うべき手続きをデジタル庁が案内している。登録手続きをしたスマホを売る場合や修理に出す際には、利用者自身で失効手続きをする必要がある。 電子証明書の失効手続きはマイナポータルアプリから行う。マイページにアクセスしメニューの「スマホ用電子証明書」の項目にある「失効」を選択。失効したい電子証明書を選択し、パスワードを入力すれば手続き完了。なお、パスワードは5回連続間違えて入力するとロックされ、パスワードの初期化が必要になる。 失効手続きが完了すればスマホ内の関連データが削除される。端末の初期化ではデータは削除されないため注意が必要だ。デジタル庁は「仮に残っていても、スマホを適切に管理、またはパスワードを知られていなければ悪用はされない。しかし、万が一のリスクを排除するためには確実に電子証明

本日、デジタル庁が提供する Android 向け マイナポータル アプリがアップデートされ、Android  端末1にてマイナンバーカードの電子証明書と同等の機能がサポートされるようになりました。スマートフォン用の電子証明書を Android 端末に登録することで、マイナンバーカードを持ち歩くことなく、スマートフォンだけで各種行政サービスがより便利に利用できるようになります。 Android のマイナポータル アプリは、 Google Play ストア よりダウンロードいただけます。詳細はデジタル庁の ウェブサイト  を御覧ください。公開に合わせて、デジタル庁の河野太郎大臣よりコメントを寄せていただきました。 本日、スマホ用電子証明書搭載サービスをスタートできたことを嬉しく思います。 これにより、マイナンバーカードを持たずとも、 いつでもどこでもスマートフォンだけで、マイナポータルにおける

米国のスマートフォンシェアで、「Android」が10年以上ぶりに「iPhone」に抜かれ、2位に転落した。無料のオープンソースOSであるAndroidは、今でも世界の多数のスマートフォンに搭載されており、サムスンやMotorola、OnePlusのデバイスで採用されている。TCL、Nokia、BLUといった低価格ブランドのスマートフォンを足しても、Androidスマートフォンの米国におけるシェアはiPhoneに及ばない。 世界的に見ると、Appleがシェア1位を誇っている国は多くない。AppleのシェアがAndroidを上回っている国は、米国、カナダ、日本だけだ。それ以外のすべての国では、Androidがリードしており、多くの場合、Appleに大きな差を付けている。 Androidが首位から陥落したことは、Appleが「iPhone」シリーズを中心に名声を築き上げてきたことを証明している

マイナンバーカード機能のスマートフォンへの内蔵が、2023年5月11日に実現することが決まった。10月13日の会見で、デジタル庁の河野太郎デジタル大臣が表明した。今後、搭載に向けた準備を進めていく考えだが、マイナンバーカード機能を搭載することで、スマートフォンで何ができるようになるのか。 マイナンバーカードを使わずに安全・簡単にパスワードレスのログイン 国が推進するマイナンバーカードだが、マイナポイントによる普及施策が第1弾、第2弾と続いたことで申請数が増加。交付数はようやく6253万枚、普及率は49％（10月12日時点）を超え、ほぼ国民の半数が持つようになった。それでも、国民のほとんど全員が保有することを目指している政府は、さらなる施策で普及を加速させていきたい考え。 その一環となるのが、「スマートフォンへのマイナンバーカード機能の搭載」。マイナンバーカードがなくてもその機能の一部をスマ

利用者証明用電子証明書：サービス利用者の本人確認で利用 読み出すためには、あらかじめ設定した4桁のパスワード（暗証番号）が必要 現在は「マイナポータル」へのログインやコンビニエンスストアでの公的証明書発行サービス（一部市区町村のみ対応）などで利用している 署名用電子証明書：電子文章に添付するために利用 読み出すためには、あらかじめ設定した6文字以上16文字以下のパスワード（英数字）が必要 現在は「e-Tax（国税電子申告・納税システム）」の電子書類提出時などに利用している マイナンバーカードを所管する総務省では、利用者の利便性向上を目的として、これらの電子証明書をスマホにも格納できるようにする検討を進めてきた。 →マイナンバーカードの機能のスマートフォン搭載等に関する検討会（総務省） その結果、2022年4月に「まずAndroidスマホで2022年度内に、iPhoneはそこからなるべく早期

米Microsoftは5月24日（現地時間）、年次開発者会議「Build 2022」の基調講演で、昨年発表し、米国でプレビューとして可能にしている「Windows 11」上でAndroidアプリを利用する機能を、日本を含む5カ国でも年内に提供すると発表した。 Windows 11で使えるAndroidアプリは、米AmazonのAmazonアプリストア経由でのみダウンロード可能だ。Microsoftは「Amazonは既に数千のアプリとゲームをWindows 11のMicrosoft Storeに導入しており、今後も毎月本数を増やしていく」としている。 Microsoft Store関連ではこの他、以下のような新機能が発表された。いずれもInsiderなどで段階的に提供していくものだ。 Windows検索でのアプリ名検索結果にMicrosoft Storeが表示され、直接インストールできるよう

米Googleは3月10日（現地時間）、ロシアに侵攻されたウクライナの人々を支援するための取り組みの一環として、ウクライナ政府の要請と支援を受けて、Android端末向けの空襲警報システム「Air Raid Alerts」の展開を開始したと発表した。 ウクライナでは既に3月1日から、政府と協力する開発者による空襲警報アプリがAndroidおよびiOSのアプリストアで公開されているが、これはユーザーが自分でアプリをインストールしないと警報を受け取れない。新システムはAndroidに直接統合されており、ユーザーが設定しなくても警報を受け取れる。 このシステムは、同社が2020年8月に発表したグローバルな地震検知ネットワーク「Earthquake Alerts System」向けに開発した低遅延アラートメカニズムを採用している。端末のおおよその位置を使って空襲情報を送信する。 この機能は、ウクラ

ソニーのスマートフォンが好調だ。MM総研が11月11日に発表した調査によると、2021年度上期における国内スマートフォンの出荷台数シェアでソニーがAppleに次ぐ2位に躍り出た。ソニーのスマホシェアは10.7％で出荷台数は157.1万台となり、前年同期比で51.8％もの増加となった。Androidスマートフォンに限っていえばシェア1位となる。 2020年のスマートフォン出荷台数シェアでは、ソニー（旧ソニーモバイルコミュニケーションズ）はシャープ、サムスン電子に次ぐ4位の7.6％だった。2021年度上期のスマホシェア3位はシャープの10.4％、4位はサムスン電子の10.1％となり、3社が10％台で激しいシェア争いを繰り広げている。シャープやサムスン電子はミッドレンジモデルを中心に販売台数を伸ばしており、決して苦戦しているわけではないことを考えると、ソニーの2位は大躍進といえる。 赤字だったス