不定期でお送りしている本ブログのこのシリーズ。今回はこれまでと少し趣向を変えて、特定の単体のマルウェアではなく「Gumblar攻撃」を取り上げます。最近のマルウェアを利用した攻撃は複数のマルウェアを利用することが多いため、一つのマルウェアの動作を詳細に解析しているだけでは起きていることの全貌を明らかにすることができません。そのため解析エンジニアには、個々のマルウェアを詳細に解析する「虫の目」だけでなく、関連するすべてのマルウェアを俯瞰して全体を見通す「鳥の目」も必要になります。そこで今回は、解析エンジニアの鳥の目で「Gumblar攻撃」を眺めて感じたことをお伝えします。 ■第1段階：Webページの改ざん Gumblar攻撃は、Webページが何らかの方法で改ざんされるところから始まります。これまでに確認されている情報によれば、FTPによってWebコンテンツへの不正アクセスが行なわれているよう

IPA（独立行政法人情報処理推進機構、理事長：西垣 浩司）は、最新の情報セキュリティ関連の被害実態及び対策の実施状況等を把握し、情報セキュリティ対策を推進するため、「2008年 国内における情報セキュリティ事象被害状況調査」を実施し、報告書を公開しました。 「2008年 国内における情報セキュリティ事象被害状況調査」は、最新の情報セキュリティ関連の被害実態及び対策の実施状況を把握するため、全国の10,000企業及び1,000自治体を対象とし、郵送によるアンケート調査を行いました。回収数は、企業1,907、自治体410です。本調査は、1989年度から毎年行っており、今回で20回目になります。 1．主な調査項目 (1) 情報セキュリティ対策の現状 セキュリティ対策ソフト導入状況 2009年のセキュリティ対策への投資額 セキュリティパッチの適用状況 情報セキュリティ対策教育の実施状況 (2) コ

まずはどれだけの組織がウイルス感染を経験しているのかを見てみよう。図1を見ると、ウイルスに遭遇した企業は就業者300人以上の企業（大企業）で約70％、300人未満の企業（中堅・中小企業）で約45％にのぼる。そのうち実際に感染した組織は、大企業で19.7％、中堅・中小企業で7.5％となっている。 表1で、ウイルスに遭遇した企業のうち感染にまで至った企業の割合を見ると、大企業で28.3％、中堅・中小企業で16.7％となっており、規模による差がある。就業者1名に対するPC導入数（平均0.9台）が平均以上（企業群I）か平均以下（企業群II）かによって整理してみると、どちらも23％とまったく同じ感染率になっており、PC利用率よりも利用規模のほうが相関が強い。 次に、どのようなウイルスに感染したのかを見てみよう（図2）。「感染したウイルス名」のグラフでは有名どころのウイルスがずらりと並ぶが、被害の最も

β版が公開されたWindows 7は各方面でおおむね好評を得ているようだ。発売がいつになるかが注目されているなかで、「Vistaスキップ」を考えるXPユーザはますます期待を高めているかも知れない。だが、本当に「Vistaスキップ」が得策なのか、リスクはないのか、漠然と不安を感じながら、とりあえず様子見を続けている企業も多いことだろう。本当のところ、「Vistaスキップ」は有利なのかどうか、どのようなリスクを覚悟すべきなのか、OS移行のタイミングはいつにすべきなのかを、専門アナリストに聞いた。 ※「Windows 7/Windows 7はVistaスキップの理由になるか？」の記事を一部ご紹介します。会員登録を行い、 ログインすると、「Windows 7/Windows 7はVistaスキップの理由になるか？」の記事全文がお読みいただけます。

トレンドマイクロでは過去数度に渡りUSBワームの脅威と現状について言及してきましたが、現時点でもUSBワームの感染報告は留まることなく、一定の推移で継続し続けています。 2007年の感染報告以降、急激にその種類が増加している事を考えると、USB機器経由での感染経路に一定の効果があることが、ウイルス作者にも広く急速に浸透した事がうかがい知れます。 今回は、「Webからの脅威」と並び非常に効果的な感染経路の一つとして利用され続けるUSBワーム、および「Autorun.inf」について、従来とは異なった視点からより技術的に分析しレポート致します。 リージョナルトレンドラボは、日本国内に寄せられたUSBワーム被害に関する統計調査を実施しました。今回の調査は、USBワーム被害が顕著となる2007年11月から15ヶ月間のデータを使用しています。 ■目次■ 数から見るUSBワーム さらに巧妙になる「Au

P2P利用状況調査 当社では定期的に国内利用者数の多いP2Pネットワークの利用状況を調査し、発表しております。 2018年P2P利用状況調査結果 2015年P2P利用状況調査結果 2014年P2P利用状況調査結果 情報漏えい対応ガイド 今までのP2P調査で培ったノウハウと実績のもと、『情報漏えい対応ガイド【Winny・Share編】』(PDFファイル)を作成しましたので、ここに公開いたします。 Winny、Share、Perfect Dark、およびLimeWire/Cabosなどといった、P2Pネットワークを利用したファイル共有ソフトによって様々な驚くべき情報がネットワーク上に流出してしまう事件・事故は、残念ながら現在も終息する気配がありません。 こうした情報漏えい事件・事故において、その事件が起きた企業や団体は金銭的にはもちろん、社会的信用の失墜など大きな損害をこうむる被害者でもありま

総務省が6月に発表したアンケート調査結果によると、子どもにインターネットを利用させる際にフィルタリングが必要だと思うと回答した人が94.3％に上った。しかしながら、自宅で子どもがPCでインターネットを利用している家庭のうち、フィルタリングソフト／サービスを利用しているのは30.2％（就学前～高校生までの平均）だった。 利用しない理由としては、「親子でコミュニケーションをとり、利用のルールやマナーを身につけさせればよいと思うから」（19.7％）、「出会い系サイトを利用することはない等、子どもを信用しているから」（18.2％）、「子どもがまだ小さいため、必要性を感じないから」（17.5％）が上位に挙がっており、これに「フィルタリングソフトの存在を知らなかったから」（13.9％）、「利用の仕方がわからないから」（10.9％）が続く。 ■URL 総務省「平成19年度電気通信サービスモニターに対する

企業ソリューション企画本部 主任 岩田真由美さん NECは7月1日、「在宅勤務」の全社拡大を発表した。NECの在宅勤務制度は、利用者が自宅に引きこもって業務を進めることが趣旨なのではなく、同社がこれまでに推進してきたテレワークの一貫という。企業ソリューション企画本部の岩田真由美主任は、NECにおけるテレワークの定義を「どこにいてもオフィスと同じように業務を遂行し、メンバーと協働できる働き方」であると紹介した。 それぞれの課題をITで解決 その実現のために、セキュリティに十分な配慮を行いながら、オフィスのフリーアドレス化や無線LANなどITインフラを充実させ、出張時などに他拠点に立ち寄った場合でも所属部署で行うのと変わりなく業務遂行できる環境を整えた。外出先からは携帯電話を活用したり、リモートアクセスでオフィス内のサーバにアクセスする。この環境をさらに自宅にまで広げたのが在宅勤務制度だ。 N

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製品を選ぶ時に忘れてはならないのが、多くの企業で導入されているという実績がわかるシェア情報。市場で選ばれている製品だからこそ、漏れなくチェックしておきたいところです。そこで、第三者機関から発表されたデータをもとに、製品ごとのシェア情報を順次掲載していきます。今、市場を牽引している製品はこれだ！