VOCALOIDソフト「初音ミク」を使用してYMOの楽曲をカバーする、HMOとかの中の人。(PAw Lab.)のアルバム「Hatsune Miku Orchestra」が8月26日にリリースされることになった。 HMOは“初音ミクオーケストラ”の略で、動画共有サイトにVOCALOID作品が登場した黎明期より活動してきたアーティスト。当初は個人の名義だったが、現在は「YMOの楽曲をVOCALOIDを使用してカバー、アレンジした動画の総称」としての意味も持ち、作者自身は現在「HMOとかの中の人。」と名乗っている。 彼は2008年初頭より雑誌「まんがタイムきらら」などで4コマ漫画を執筆している「くぅ」とともにクリエイターユニットを立ち上げ、ビジュアル面での表現も展開。昨年末に東京ビックサイトで開催された大規模同人即売会「コミックマーケット75」にて自主制作アルバム「HMO and WORKS」を

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 日経トレンディネットで好評を博し、第3期に突入した「男のダイエット戦記」。メタボ脱出を目指し、新たに集まった挑戦者5人と、この連載で約40キロの減量に成功した“ダイエット番長”こと私が、これから3カ月間ダイエットに奮闘する。初回となる今回は、本企画の主役である5人の挑戦者を紹介しよう。 リバウンドしない体作りを目指す「はちまん」さん 今回の挑戦者は、40代が2名と30代が3名。それでは、40代の2名から紹介しよう。 まず1人目は、「はちまん」さん（46歳）。身長174cm、体重96kg、BMI31.70で、自宅で仕事をしているので通勤時間は0分。2001年ごろから約20kgも体重が増えてしまったという。これまでに何度もダイエットに挑戦してそれ

（前回から読む） スポーツのトレーニングや健康増進のノウハウでは、いかに身体を増強させていくかに関心が寄せられる。しかし、日本の伝統的な身体観は、筋肉を鍛えたりすることで能力を強化するのでなく、「骨格の自然な配置に基づいた動き」に注意を払う。 前編では、そうした自然な身体のもたらす効用について武蔵野身体研究所の矢田部英正さんにお話しいただいた。矢田部さんは、人は自然な身体を得ることにより、負担のかからない動き、見た目のよさ、爽快感や安定感、さらには健康までも得ることができると言う。 では、いかにして自然な身体を獲得していけばいいのか。引き続き矢田部さんにうかがった。 矢田部英正（やたべ・ひでまさ） 1967年東京生まれ。武蔵野身体研究所主宰。東京女子大学、武蔵大学で非常勤講師。筑波大学大学院修了体育学修士。学生時代は体操競技を専門とし、全日本選手権等に出場。選手時代の姿勢訓練が嵩じて日本の

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 2009年に入り、ベトナム経済はグローバル金融危機の影響で急減速したが、足元では回復に向かっている。 2009年第2四半期の実質GDP成長率は前年比4.4％と第1四半期の同3.1％から加速した。外需は低迷が続いているものの、金融緩和や財政支出の拡大などの「リフレ政策」が奏効し内需は持ち直しつつある。 （編集部注：リフレ政策＝インフレを避けながらも、財政支出の拡大や金利の引き下げによって景気回復を図る政策） 実質的な借入金利はマイナス圏にある 足元の成長ペースは近年の8％前後を下回っているが、タイ、マレーシアがマイナス成長に陥るなど、ほかの東南アジア諸国連合（ASEAN）経済が減速する中、ベトナム経済は比較的堅調を維持している。 今後のベトナム

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン タンタルというレアメタルがある。携帯電話、DVDプレーヤー、パソコン、デジタルカメラ、ゲーム機、液晶ディスプレーそして通信機器といったエレクトロニクス関係のキャパシター（蓄電装置）などで使われている。 タンタルを用途別にみると、55％がエレクトロニクス、20％が特殊合金、残り25％が特殊化学品その他となっている。 2008年の世界におけるタンタル生産は、豪州30％、ブラジル14％、モザンビーク13％、モザンビーク以外のアフリカ24％、中国8％、カナダ4％、ロシア3％、合計生産量はタンタル酸化物として430万ポンド（約1952トン）であった（出所：USGS＝アメリカ地質調査所）。 豪州を買い漁る中国 タンタルでは世界一の生産量を誇る豪州に、ライ

7月の東京都議会議員選挙の投票率は54.8％で、前回の44.0％から10ポイントも上がった。今回の都議選は政権交代のかかった次の総選挙の「予備選」の雰囲気となり、有権者の関心が高まったからだろう。 実際、有権者は対立の構図が鮮明な選挙を望んでいるのだと思う。小泉首相が郵政民営化に政治生命を賭けて打って出た2005年の総選挙の投票率が66.3％と前回の57.9％から跳ね上がったのも、争点、対立軸が鮮明だったからだ。一部の論者は、これを「小泉劇場」と揶揄したが、有権者が望んでいるのは対立軸の鮮明化なのだ。 たとえ反対意見の有権者の支持を失っても、政治家が旗幟鮮明に政策原理、ビジョンを掲げて選挙戦を展開することを多くの有権者は望んでいる。ところが肝心の政策原理、ビジョンの対立軸が一向に見えてこない。 A党、B党、どっちが自民、民主？ 表にまとめたマニフェスト比較を見ていただきたい。これは2005

深刻な事態を示す書名なのに、なぜか合わせ技一本のような爽快さを感じる。タイトル前段のあらわす貧困については昨年来、ワーキングプアや派遣労働の実態を暴く本が書店の棚で目立つようになった。貧困は隠された場所から、目に見える問題として浮上してきた。 後段のがんについてどうかといえば、医療書はもとより、余命いくばくかの花嫁の話からケータイ小説まで、がんの登場する書籍はこれまた多い。 また、貧と病がタッグを組んだ例は、貧乏が当たり前のように存在した近代黎明期の自然主義文学において珍しくはない。 だが本書は小説ではない。著者の妻の乳がんが2007年3月に発覚、以降の経過を実体験に基づき綴ったものだ。 こうした本が出てきた背景には、貧困は偶発的なものではなく、社会制度によって作り出されるという構図が露わになったことも考えられる。今後は貧と病とは別個のものではなく、相補的な関係として社会問題になることを予

電通総研・ウェルネスプロジェクトが2008年8月に実施した健康に関するライフスタイル1万人調査から割り出した、現実によくある「健康に問題あり」の8タイプ。日経ビジネスオンラインの典型的な読者像（42歳男性）である「青山太郎」を狂言回しに、彼を取り巻く8タイプの人はどうすればより健康な生活を送れるのか、そしてそれぞれの人とどう接すれば、悩みから抜け出す手助けができるのかを、心理カウンセラーの浮世満理子氏の監修のもとで考えていきます。自分の健康と、周囲の健康、みんなまとめて、ストレスフルな日々を乗り越えよう！

日本の人事部の代弁者、野々村さんは、かつて勤めていた大手電機メーカーの本社人事部のスタッフとして、全国各地の工場や支社に出向き、早期退職制度について説明して回った経験がある。 当時バブルが崩壊して日本全体が不況で、日本の大手企業は負債、設備、人員の3つの過剰に苦しんでいた。業績も軒並み低迷し、野々村さんが勤める会社も大幅な赤字で、新聞紙上に取り上げられた。 1990年代半ばになり不況が長引くと、野々村さんが勤める会社は、本社や支社の一般職で非正社員を増やすとともに、50代以上の中高年社員を対象に、早期退職制度を取り入れたのだ。 建前では早期退職への応募は社員本人の意思に任されていたが、実態は会社側からの退職勧奨も行われていた。退職勧奨をするにあたり、本社人事部ではこれまでの人事考課データを見返して、「残ってほしい人」と、会社や上司の目から見た“問題社員"も含め「残ってほしくない人」を峻別し

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 「第1四半期の売り上げが前年比マイナス30％。第2四半期がマイナス5％で、ところによりトントン。売れ行きは徐々に戻ってきている」。そう言って胸をなでおろすのが北京の電機メーカーの総経理である。「このペースでいけば、今年の後半は、前年を上回ることになる可能性が高い」というのが、彼の見方だ。 自動車業界も有卦（うけ）に入ったように見える。今年の前半、ほとんどの日系自動車会社の販売台数は、前年を大きく上回った。トヨタ自動車の豊田章男社長が、就任直後の7月に広東省を訪問し、汪洋・広東省委書記と面談した。それも、トヨタの中国市場に対する期待感の表れだろう。 景気実感と売れ行き回復がしっくりこない 不気味なのは、売れ行きが戻ってきた原因がはっきり見えない

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「もう払えない」 東京都内に住み、住宅設備の販売会社に勤める40代の男性は頭を抱えた。悩みの種は住宅ローンの支払い。既に延滞期間は2カ月を過ぎた。3カ月以上支払いが滞ると預金凍結などの措置が施される可能性がある。もはや一刻の猶予も残されていなかった。 念願のマイホームを購入したのは12年前の1997年のこと。返済計画には無理がないように思えた。 購入価格は約4000万円で頭金は500万円を用意。3500万円の住宅ローンは毎月12万円、ボーナス時には15万円を支払う予定だった。給与の手取りは月額30万円を超えていたうえに、妻のパートタイムによる収入も約10 万円あった。 借入先は計9社に 最初の歯車が狂ったのが、購入から2年が経過した時だ。勤めていた会社が倒産。転職の結果、年収は200万円ほど減り、月額で手取りは20万円ほどに。その後、やり繰りしたものの、昨年からの景気悪化が家計をさらに圧迫

Esme E. Deprez （BusinessWeek誌記者） 米国時間2009年7月21日更新 「Minimum Wage Is Set to Rise」 7月24日以降、米国の連邦法定最低賃金は1時間当たり6.55ドル（約620円）から11％増の7.25ドル（約690円）に引き上げられ、最低賃金で働く労働者の懐が少し潤うことになる。管理人や食堂従業員、保育士など、年収1万5000ドル（約140万円）以下で働く200万人を超える労働者の月収は、120ドル（約1万1000円）ほど増加すると見られる。 ヒルダ・ソリス米労働長官は、7月16日付のプレスリリースで、「これは極めて妥当な賃金引き上げであり、不況に苦しむ労働者の家計の助けとなるだろう。特に喜ばしいのは、最低賃金で働く労働者の3分の2を占める女性が、この恩恵を受けられることだ」と述べた。 今回の最低賃金引き上げは、2007年公正最低

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