東京・代々木で開かれた「第3回渋谷ガールズコレクション（Shibuya Girls Collection、SGC）」で、「エゴイスト（Egoist）」の新作を披露するタレントのベッキー（Becky、2009年3月8日撮影）。(c)AFP/Yoshikazu TSUNO 【3月9日 AFP】東京・代々木の国立代々木競技場第一体育館で8日、「第3回渋谷ガールズコレクション（Shibuya Girls Collection、SGC）」が開催された。 ショーには、横綱朝青龍（Asashoryu）や、タレントのベッキー（Becky）、熊田曜子（Yoko Kumada）らがモデルとして登場した。(c)AFP 【関連情報】 ◆09年春夏東京ガールズコレクション、マリエや平子理沙ら登場 ◆08/09年秋冬東京ガールズコレクション、土屋アンナら登場 ◆08年春夏東京ガールズコレクション

人には、他人からの承認を得ることによって自分の価値を確認したいという願望がある。とくに日本では、互いに「空気」を読み合うという暗黙の了解を踏み外すと、相互承認の土俵から排除されてしまうという結果が待っている。 「空気」を読むことは、場の「空気」を醸成するメンバーへの思いやりとして発揮されもするが、横並びからの逸脱を許さないバッシングとしても発動される。その潮目は　「空気」次第で、はっきりとはしない。 目には見えない「空気」に対処するには、どうすればいいのか。引き続き、萱野稔人さんに聞いた。 －－前編では、他人からの承認を得ようとするために「空気」を読むことが、日本人のコミュニケーションの基礎になっているとお話しいただきました。また、現代のいじめは、「空気」を読まなくてはならないという圧力に耐えかねて起きているとの指摘もいただきました。日本人は現状のコミュニケーションに相当ストレスを感じてい

旭化成（Asahi Kasei）は10日、都内で水着のファッションショーを開き、平成21年の旭化成グループキャンペーンモデルが華やかな水着姿を披露した（2009年3月10日撮影）。(c)AFP/Toru YAMANAKA

医薬品のネット販売を禁止する「省令」を、半ば強引に押し通そうとする厚生労働省。しかし同じ政府の中に、省令に異を唱える組織がある。 内閣府設置法に基づいた内閣の「政令」により、2007年1月、内閣府に設置された「規制改革会議」だ。規制改革をより一層推進するため、あらゆる規制に目を光らせており、その責は省令より重い。 ここにも、吠える男がいた。松井証券の松井道夫社長である。 規制改革会議のルーツは遡ること14年前の1995年、村山富市内閣時に発足した行政改革委員会の「規制緩和小委員会」にある。オリックスの宮内義彦取締役兼代表執行役会長が参与を務め、以降、同委員会は名と組織を変えながら存続し、宮内会長も10年以上のあいだ、規制改革の旗手を担った。 安倍晋三内閣時に宮内会長から日本郵船の草刈隆郎会長にバトンが渡され、組織も今の規制改革会議となった。現在、草刈議長以下、首相から任命を受けた14人の民

人が仕事を失うことで生まれるものとは何か。それを知るのに最適な場所がある。全米有数の危険地帯であるロスアンゼルスのWATTSだ。 前回紹介したように、日本人どころかロス市民さえも足を踏み入れないこの場所は、失業が貧困を生み、犯罪につながっていく恐ろしさと哀しさを、いやというほど我々に思い知らせてくれる。 そんなＷＡＴＴＳを、何とか住みやすい地にしようと地道な努力を続けている「WLCAC」なる団体がある。その代表者、ティモシー・ワトキンスをインタビューした。 ＊　　　　＊　　　　＊ ワトキンスは1953年6月20日生まれの55歳、黒人にしては白に近い「スタンダード」と呼ばれる肌の色をしている。肌について訊ねると、彼は早口で語った。 「私は黒人ですよ。母親が白人なので若干色が薄いかな。日本人と黒人のハーフも、こんな色でしょう。 ブラック・ジャパニーズはブラックじゃなくて、“ジャパニーズ”ですよ

Microsoft Taiwanの関係者らが、「Internet Explorer 8」（IE8）が3月20日に正式ローンチされることを明らかにしたという。 Taipei Timesによると、リリース予定日が発表されたのは、IE8の台湾でのパートナーを披露するために開かれた記者会見の席上のことだったという。この日付であれば、ラスベガスで開かれるウェブ開発カンファレンスMIX09とも一致する。 Microsoftは先ごろ、人気の25サイトにおいて、IE8の方が「Google Chrome」や「Firefox」よりも早く動作するという趣旨のホワイトペーパーとビデオを公開している。 Microsoftはホワイトペーパーで、実施した独自のテストについて詳述したうえで、IE8の成績が振るわなかったJavaScriptのテストよりも、「総合的なページロード時間」を見るほうが、より実際のブラウザパフォー

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 「中国人の留学生は本当によく勉強していて、成績も良い」という評判を耳にしたことはありませんか。実際、大学で生徒たちと触れ合っていると、本当にそう思うことが多々あります。彼らに共通して見られる傾向としては、集中力の高さが挙げられます。これは中国人ビジネスパーソンでも同じではないでしょうか。 以前、テレビドラマの「OLにっぽん」や「上海タイフーン」などで、とても優秀な中国人ビジネスパーソンが印象的に描かれていましたが、事実、中国人ビジネスパーソンの能力は高く評価されています。 上海にある日系企業にいくつか取材したところ、多くの人が「契約書やメールのやり取り、ビジネス文書の作成などは現地の人の方が早い」と言い、技術者についても、「新卒で比較しても中

「どこでもジャージ」「携帯のぞき」「つもり満点妻」「エロゾンビ」……字面だけで、いやーな空気が漂う妖怪めいたネーミング。これらは、本書の著者が憂う「モンスターワイフ」の姿だ。 モンスターワイフとは、結婚後、肉体的、精神的に夫に脅威を与えるような理不尽な要求を突きつける、自己中心的な妻のことだそうだ。 モンスターペアレントが学校や教師に自分都合、我が子都合の言い分ばかりを主張するのと同様、モンスターワイフも、夫の立場や気持ちを顧みるような気遣いはまずしない。 本書は、冒頭に挙げたものを含め、30種類ものモンスターに分類し、それぞれの実例や特徴などを多数紹介している。 読んでいるだけで、怖い。夫の携帯を盗み見て、そこに女性の名前があると勝手に返信する妻。始終眉間にしわを寄せてブツブツ文句を言い、なのに夫は理解してくれない、気持ちが伝わらないと、さらに不機嫌度をヒートアップさせる妻。夫が頼りない

2月25日、韓国国会の企画財政委員会で政府系ファンド「韓国投資公社」が約1600億円を超える損失を出した事実が明らかになった。 問題になっているのは、昨年1月に米大手証券メリルリンチに投資した20億ドル（約2000億円）。これが2月20日時点で、3億7709万ドル（約380億円）まで目減りしているという。 投資収益率にするとマイナス81.15％。この投資とは別に、200億ドル相当のポートフォリオ投資でも損失を出しており、合計すると韓国投資公社が抱えた損失は6兆ウォン（約3800億円）を超える。韓国の国富がその分、紙くずになったのだ。 韓国投資公社は「国家資産の価値を保存し、増大させる世界的投資機関」として2005年7月に設立された。当時、韓国の外貨準備高は2000億ドルを突破しており、一部をドル投資に回して収益率を高めれば、一石二鳥になると考えられたのが始まりだった。 韓国投資公社は韓国の

「我々は非標準的手段を研究している」。ECB（欧州中央銀行）のトリシェ総裁は、3月5日の記者会見でそう述べた。「非標準的手段」とは、FRB（米連邦準備理事会）、日本銀行、英イングランド銀行が既に開始している平常時の中央銀行は行わない金融政策のことで、「非伝統的」と表現されることもある。 欧州経済の急速な悪化を受けて、ECBは同日の理事会で政策金利（主要リファイナンシング・オペ金利）を1.5％に引き下げた（3月11日より適用）。それにより、市場で成立するユーロのオーバーナイト金利は0.7％台前後で推移するとOIS（翌日物金利スワップ）市場では予想されている。 自由が利かないECB ECBのエコノミストは、2009年、2010年の実質成長率見通しを大幅に下方修正しているが、追加利下げの余地は実際のところかなり限られてきている。このためECBは新たな政策の方向性を模索せざるを得なくなっている。し

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン Ben Steverman （BusinessWeek誌、投資欄記者） 米国時間2009年3月5日更新 「Did Obama Cause the Stock Slide?」 通常、米新大統領の就任当初100日ほどの間は「ハネムーン期間」と呼ばれ、新大統領に対して国民は比較的寛容だと言われる。しかし、少なくともウォール街に限っては、バラク・オバマ米大統領とのハネムーン期間はもう終わったようだ。 世論調査では、オバマ大統領は依然として米国民から強い支持を受け、米議会に対する影響力も堅持している。だが、一部の投資家は、妥当な評価かどうかはさておき、最近の株価下落の責任の少なくとも一端はオバマ新政権にあると考えている。昨年11月4日の米大統領選以降、

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 総じて売上高研究開発費比率の低い海外企業が、自社に足りない技術を外部から取り込む「オープン・イノベーション」で効果が上がるのは分かります。しかし、多くの研究者を抱え、高い技術レベルを誇る日本企業においては効果があるのでしょうか。 内視鏡で世界トップシェアを誇り、デジタルカメラにおいても世界最速オートフォーカス技術や、撮影後の手ぶれ補正技術など、独自技術を開発し続けてきたオリンパス（昨年の売上高研究開発費比率は5.8％）。同社の研究開発陣は2007年夏、さらに開発リードタイムを短縮し、新しい製品を生み出すうえでの新たな開発の進め方を検討していました。 検討の背景は2つありました。1つは、優れた機能を構築するのはただでさえ容易ではないのに、ユーザ

気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン David Welch （BusinessWeek誌、デトロイト支局長） 米国時間2009年3月5日更新 「GM's Big Assumptions」 最近の信用危機から投資家が学ぶべき教訓の1つは、住宅価格であろうと広告のページ数であろうと、膨らみ過ぎた数字を基準にするのは危険ということだ。新聞社は、潤沢な制作費があった時代にはもう戻れない現実を受け入れるべきだし、自動車メーカーは、本当に財力のある人だけが新車を購入するという社会に適応していく必要があるだろう。 だが、今後の社会を予測する数字には、様々な意見がある。そんな中、米ゼネラル・モーターズ（GM）の再建のカギを握るのが、将来の自動車市場の規模だ。実際、GMの監査人が同社の事業継続能