著者に聞く　「科学的なトレーニングをしたい！」 第7回――『1日4分 世界標準の科学的トレーニング』の著者　田畑 泉 さん タバタトレーニングは、20秒間の疲労困憊に至るほどの運動を10秒間の休憩を挟みながら8回繰り返す「高強度・短時間・間欠的トレーニング」である。1日合計4分間、週2回行うことで最大の効果を得られるという。 そのため、海外から火がつき、日本でもスポーツ選手のトレーニングの他、最近は忙しい人が体力をつけるために取り入れやすい運動として耳にするようになった。しかし、非常にきつく、一般人は効果を得られるところまで追い込めないとも聞く。 スポーツ科学の研究者、田畑 泉さん（立命館大学スポーツ健康科学部教授）は、タバタトレーニングの名前の由来となった人物である。タバタトレーニングと自身の研究生活について話を聞いた。 世界中で通用する「TABATA・TRAINING」 ――タバタトレ

濱口秀司さん。「USBメモリー」や「マイナスイオンドライヤー」、「世界最大手の物流サービス企業FedEx（フェデックス）の顧客体験設計」など、世の中に新しい常識を生み出すプロダクトを多数企画・開発してきたビジネスデザイナーです。 現在は、某世界的リーディング・カンパニーをはじめ、世界中の企業の事業戦略から商品企画、技術開発、マーケティング、投資分析、商品ローンチまでありとあらゆるコンサルをしており、軍事関係などの仕事も含め、最近は機密性が高い仕事がほとんどなのだそう。（“株価に影響が出る”仕事らしいです…）

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実に350ページを越える大部となっている。相当な厚みだが、くじけずに目を通せば何かしらの示唆が得られる内容になっているので、一読をおすすめしたい。というか、DXに関わる者にとっては必読もいいところ。これを無償で配布するのだから、IPA恐るべし。 まず目次に目を通そう。4部構成になっている。 第1部 総論 第2部 DX戦略の策定と推進 第3部 デジタル時代の人材 第4部 DXを支える手法と技術 総論の第1部と、具体としての第2部をあわせると100ページほどで、ここは必ず読んでおきたいところ。第3部は人材育成、第4部はDXのコアとなる技術に関する記述なので、関係が深い人はやはり読んでおきたい。 この白書の白眉なところは、徹底した「日米比較」を行っているところである。数多くの観点について、徹頭徹尾日本と米国での比較を示している。これが非常に分かりやすく、いかに日本のDXが水をあけられているか、こ

アジャイル手法提唱者が涙ぐんだ「日本発の論文」 論文著者、野中郁次郎教授が指摘する「アジャイルの真髄」 新しいソフトウェア開発方法論「アジャイル開発」の一手法である「スクラム」の源流は、日本発の論文にあった。その論文著者の一人、野中郁次郎氏（一橋大学名誉教授、中小企業大学校総長）が語る「アジャイルの真髄」とは何か。（JBpress） 新しいソフトウェア開発手法として、さらに組織変革やビジネスの革新手法として注目を集めている「アジャイル」。「スクラム」はその中で最も普及している具体手法である。その「スクラム」提唱者の一人ジェフ・サザーランド氏が着想を得る原点となったのが、日本企業におけるイノベーションの成功要因を研究した日本発の論文なのだ。 サザーランド氏が、その論文を竹内弘高氏（現ハーバード・ビジネス・スクール教授）とともに執筆した野中郁次郎氏に実際に対面したのは、「スクラム」を提唱してか

在日米国商工会議所 (ACCJ)と共同で作成されたレポート全文､ Japan Digital Agenda 2030を英語 または 日本語でお読みください。 しかし日本経済の生産性は低下へ向かっており、世界的競争力を保つにはこれを直ちに反転させなければならない。ますます多くの競合国が、技術者の育成に加え、クラウド活用型のインフラやソフトウエア、モバイル端末とアプリ、機械学習とディープラーニングその他を通じて生産性の大幅向上を実現している。 日本はデジタル面の競争力が比較的低く、意外なことに日本経済の強さとは対照的である。2020年時点ではデジタルの競争力が世界27位、デジタル人材の充実度が同22位となっており、電子商取引、モバイルバンキング、デジタル行政サービスといった分野の普及率は一桁台に留まっている(図表１)。世界に500社以上存在するユニコーン企業 (設立10年以内で企業価値10億ド

ガソリン車廃止問題は相当深刻な状況だ。日本のメーカーの製品が100%EVだけになったとしても、その時代の環境負荷尺度がLCAだったとしたら、もう日本でモノ作りをやっていては絶対に勝てない。 その理由は、電源の化石燃料率にある。日本は現状非化石燃料は30%程度しかない。グローバルなカーボンプライシング規制が始まれば、製造時のCO2負荷で莫大な罰則税を受けるだろうから、非化石燃料比率を90%とかに上げない限り、競争に参加すらできない。そう言うルールになったら、全ての電気を使う、かつ国際的商品を作る製造業は日本を出て、電源のキレイな国へ移転するしか方法がない。 ではその時までに電源改革が間に合うのか。そういう話になれば、政治的難しさを全部ねじ伏せて原発の新規建設を大々的にやる以外に選択肢がない。ホントにできるのか？ もちろん本質的には電源の脱CO2をやらないで済む出口はない。だから何としてもやら

名称都道府県設計水の教会北海道安藤忠雄モエレ沼公園北海道イサムノグチ公立はこだて未来大学北海道山本理顕せんだいメディアテーク宮城県伊東豊雄ショウナイホテル スイデンテラス山形県坂茂会津さざえ堂 福島県-那珂川町 馬頭広重美術館栃木県隈研吾那須芦野・石の美術館 STONE PLAZA栃木県隈研吾幕張メッセ千葉県槇文彦東京スカイツリー東京都日建設計すみだ北斎美術館東京都妹島和世浅草文化観光センター東京都隈研吾江戸東京博物館東京都菊竹清訓国立西洋美術館東京都ル・コルビュジエ東京文化会館東京都前川國男法隆寺宝物館東京都谷口吉生日本銀行 本店東京都辰野金吾ミキモト 銀座2丁目店東京都伊東豊雄エルメス銀座店東京都レンゾ・ピアノニコラス・G・ハイエックセンター東京都坂茂安田講堂 (東京大学大講堂)東京都岸田日出刀日本テレビタワー東京都リチャード・ロジャース日生劇場東京都村野藤吾虎ノ門ヒルズ森タワー東京都

paymo、Kyash、LINE Pay、Yahoo!ウォレットなど、 最近かなりの盛り上がりをみせている個人間送金アプリ。 以前書いた記事（ここらで世界一わかりやすく「FinTechとは何か」を説明しよう。）でいうところの「お金を送る」に当たるこの領域だけれども、特にpaymoとKyashはやり方が特徴的で、日本のFinTech時代をつくっている革命感があり、大変面白い。 実際それらのサービスを比べてみると、個人間送金とひとくちに言っても取得している免許や法における立ち位置が全く違うので、それ故サービスの内容も同じ体験ではない。 では一体、どこがどう違って、それはなぜそうなっているのか。 新聞やらで説明してるのはいくつか見たけれども、なんか難しい言葉やふわふわしたことばかりで意味不明だったので、天邪鬼な僕は一旦、それぞれの個人間送金アプリの体験においてデメリットだけをまとめてみた。 この

浜田 敬子 ［ジャーナリスト/前Business Insider Japan統括編集長］ Jan. 02, 2020, 11:00 AM キャリア 87,129 2019年12月に発表されたPISAの結果で、日本の読解力の低下が大きな話題となった。以前から日本の子どもたちの読解力低下を指摘してきた、国立情報学研究所教授であり｢教育のための科学研究所｣代表理事・所長も務める新井紀子さんに、この結果をどう受け止めるのか、さらにそもそもなぜ｢読解力｣が必要なのかを聞いた。 聞き手は統括編集長の浜田敬子。 浜田：12月に発表されたPISA（15歳を対象にした学習到達度調査）で、まさに新井さんが指摘され続けてきた日本の読解力の低下が表面化しました。 PISAとは：世界の15歳を対象に、3年ごとに3分野の力を調べる経済協力開発機構（OECD）の学習到達度調査。12月に発表された2018年の調査結果で、

イノベーションの創出という点で、GAFAを筆頭とする米国勢はもちろん、中国企業にも劣後する日本企業。背景に何があるのか。DeNA元会長で、現在は米国西海岸を拠点とするベンチャーキャピタル（VC）スクラムベンチャーズのパートナーを務める春田真氏に聞いた。 スクラムベンチャーズ　パートナー　春田真氏／1992年4月、住友銀行に入行。同行退職後、2000年2月、DeNA（ディー・エヌ・エー）入社、同年9月に取締役CFOに就任。常務CFOを経て、11年6月会長に就任。DeNAの上場を主導するとともに大手企業とのJV（共同出資会社）設立や横浜DeNAベイスターズの買収などのM＆Aを推進し、横浜DeNAベイスターズのオーナーも兼任。15年4月にベータカタリストを設立し、医療やライフスタイル、AI、IoTなどの領域を中心にスタートアップへの投資を実施。奈良県出身。京都大学法学部卒 ――スクラムベンチャー

時代遅れの工数見積 デジタル技術を使ってあるアイデアがあるとして、これを実装したいとします。過去は、これを実装するためにいわゆる「工数見積」という見積もり方法を用いていました。 ・システムエンジニア 1人月 ・プログラミング 2人月 ・テスト 1人月 1人月とは、一日8時間 x 20労働日 = 160時間くらいのことを言います。 これに時給と稼働時間をかけると、大体の金額が出るんですね。 ・システムエンジニア 時給3,500円 x 160時間 x 1人月 = 560,000円 ・プログラミング 時給2,500円 x 160時間 x 2人月 = 800,000円 ・テスト 時給2,000円 x 160時間 x 1人月 = 320,000円 合計1,680,000円、のような価格になりますね。 もちろん、実際は見積項目をもっと細かい工程に分けますがコンセプトは同じです。 IT業界が長い人は過去

How to watch NASA's first Boeing Starliner crewed flight launch today

かつて「社員にやさしい会社」といわれてきた富士通は、今回5000人のリストラを打ち出した。... 3000人を募ったNECは、これまで何度もリストラを繰り返してきた。2012年には、1万人の人員削減を実施している。... 早期退職しない限り面接が続き…「45歳以上クビ切り」横行中 知り合いから紹介されて、「あるソフトウェア工学者の失敗、日本のITは何故弱いか」という論文を読みました。京都大学の林普博士が書いた文章です。 数学からITの世界に入り、関数型プログラムの自動生成の方法などを研究していた方ですが、最後には「日本のITが世界で通じない理由は、技術的・産業的なものではなく、社会的・文化的なものである」と結論づけている点は素晴らしいと思います。しかし、その違いがどこにあるのか、というもっとも大切な部分に踏み込んでいないため、ちょっと消化不良を起こしてしまいます。 そこで、補足として、私な

アドビは、日本人のデジタルコンテンツ消費に関する“5つのトレンド”を発表した。米国、オーストラリア、インド、日本の4か国で、デジタルデバイス（スマートフォン、タブレット、PCなど）を所有する18歳以上のユーザーを対象とした意識調査「2019 Adobe Consumer Content Survey」の結果をもとに、日本人のデジタルコンテンツ消費に焦点を絞って分析を行った。 その結果、以下の5つが、日本人のデジタルコンテンツ消費における傾向だと指摘されている。 日本の消費者がデジタルコンテンツに費やす時間は、一日平均4.8時間。日本の消費者は、質の低い体験に不寛容。日本の消費者は、実店舗よりYahoo!ショッピングや楽天などの「オンラインショッピングサイト」を利用。ブランド企業は、不快にさせない程度にパーソナライズしたコンテンツの提供が必要。ほとんどの消費者が、依然としてソーシャルメディア

※この投稿は米国時間 2019 年 2 月 8 日に Google Cloud blog に投稿されたものの抄訳です。 BigQuery サンドボックスは BigQuery を無料で試せるオプションです。新規ユーザーや学生の方でも、クレジットカードの情報を入力する必要はありません。 企業によって収集されるデータが増加の一途をたどる中、BigQuery のようなサーバーレス データ ウェアハウスこそが、ニーズに合わせてスケーリングできる唯一のプラットフォームだと、多くの組織は考えるようになっています。BigQuery は、大規模な一般公開データセットに対して高度なクエリを実行するための柔軟なウェブ ベースのインターフェースも提供します。こうした BigQuery のメリットを、BigQuery サンドボックスによって、まったく費用をかけずに体験できるようになりました。 Google のサーバ

なんということでしょう。リオ会議（Rio+20）は環境の未来を全世界で決めて行く会議で、日本メディアも新聞やテレビで大きく取り上げてきたのに、もっとも衝撃的で環境危機の本当の問題を唯一示し、考えさせられるウルグアイ大統領の本音スピーチを誰も日本語に訳していません！ こんな大事なスピーチですので、日本の皆様にも紹介したく未熟ながら翻訳しました。訂正点や思ったことがありましたらコメント欄にお書きください。 もう一つガッカリしたことがあります。 リオ会議に期待を寄せ、Youtubeで各首脳のスピーチや、かの有名な伝説のスピーチをしたサヴァン・スズキさんの映像も見ていました。リオ会議では各国首脳が集まり、地球の未来を議論し合う場なのに、各国首脳は自分のスピーチを終わらせたら、一人一人と消えて行ってしまいました。世界中から何時間もかけてこの場に来ているのに、みな人の話は聞かず自分のスピーチで済ませて