BTS問題のヘイト的本質とファンダムの新しい力（前編） BTSバッシングの異常！ BTSの軍事独裁政権 ・管理教育批判の演出を「ナチス礼賛だ」と歪曲攻撃したのはナチ信奉者だった BTSバッシングが止まらない。「原爆Tシャツ」問題を理由に、『ミュージックステーション』（テレビ朝日）がBTS（防弾少年団）の出演をキャンセルし、番組から締め出した問題については本サイトでも報じたが、BTSに対する攻撃はおさまるどころか、ますますヒートアップしている。 『NHK紅白歌合戦』や『FNS歌謡祭』（フジテレビ）といった音楽番組も、『Mステ』に追随し、オファーの検討を見送ったり、出演の打診を撤回するなどしているという。『NHK紅白』に至ってはBTSとまったく関係のないTWICEへの出演オファーについて苦慮しているという報道まで出ている。K-POPアーティストというだけで排除するなど、異常事態と言うほかない。

モフ・トラックボーラー丁稚 @Mofu_Master 【悲報】本庶教授、記者会見でマスコミに「同じことばっかり質問して、何が聞きたいのかわかない。これだからマスコミは本当にダメだ」と、痛恨の一撃を放ち、会見場の記者たちがお通夜みたいになる #ntv 2018-10-05 16:31:41 モフ・トラックボーラー丁稚 @Mofu_Master 【絶悲報】本庶教授、サイエンスメディアのレベルに低さについて、記者に追い打ちのサッカーボールキックをキメる。「この中に、サイエンス専門記者なんていないでしょ？」「幼稚園レベルの質問」「そんなんで新聞記者務まるの？」 3hit combo!! Awesome!!! #ntv 2018-10-05 16:39:08

ここ最近、一部の雑誌の「朝日新聞叩き」が目立つ。中には巻頭で大特集を組んでいるところもある。例えば、こんな見出しだ。 『月刊Hanada』では「総力大特集　赤っ恥、朝日新聞！」（2018年4月号）、「総力大特集　朝日新聞の提訴と断固、戦います！」（2018年3月号）、「総力大特集　朝日虚報と全面対決！」（2018年2月号）。 『月刊WiLL』では「やはり逃げたか、朝日論説主幹」（2018年4月号）、「朝日はなぜ虚に吠えたのか」（2018年3月号）、「朝日新聞と言論犯罪」（2018年2月号別冊）。 『月刊正論』では、「朝日新聞よ、父がウソをついたというのか！」（2018年4月号）、「冬の特大号　暗黒・韓国を生んだ朝日の罪と罰」（2018年3月号）。 もちろん言論は自由だから、朝日叩きをやるのもいいが、毎月のようにこういった主張が並ぶところを見ると、少々過熱しているのではないかと感じる。おそら

報道系ベンチャーのJX通信社では、6月17・18日の両日に実施した東京都内での世論調査の中で、各新聞の読者ごとに安倍政権、小池百合子東京都知事の支持率をそれぞれ調査した。調査の概要や実施方法は、本調査の詳報記事（リンク先）の通りだ。 この結果、安倍政権の支持率は各新聞毎にはっきりと分かれる傾向が見えた。 各新聞読者層別の安倍政権支持率・不支持率特徴的なのは産経新聞と東京新聞だ。産経新聞読者のなかでの政権支持率は86%に達した一方で、東京新聞読者ではわずか5%と極端な差が表れている。不支持率は産経新聞読者が6%なのに対して、東京新聞読者は77%と、そのまま支持率を裏返した結果となった。 朝日新聞、毎日新聞の読者も政権支持率はそれぞれ14%と9%にとどまり、かなり低い。 安倍首相が国会答弁で「熟読」を求めたことで話題になった読売新聞の読者層では、政権支持率は43%と、不支持率29%を上回ってい

総務省接待の追及がなんとも情けない 総務省幹部への接待問題の質問が相次いだ参院予算委員会。相変わらず、野党の追及や一部マスコミの報道は、菅義偉首相への「口撃」が目立つ。むろん、今回の問題には看過できない面があり、解明が必要だ。だが、「口撃」に終始する姿勢は、問題の核心を突くのではなく、悪印象を与えたい下心満載で、なんとも情けない。

文／幸田泉（作家） 新聞業界「最大のタブー」 今年に入り、大幅な賃金カットを盛り込んだ中期経営計画に社内が揺れている朝日新聞社だが、ここへ来てさらなる「難題」が浮上した。 新聞発行本社が販売店に余分な新聞を買わせる「押し紙」をめぐり、3月末、実は朝日新聞社は、公正取引委員会から「注意」を受けていたのだ。 押し紙は、独占禁止法の特殊指定で明確に禁止されているにもかかわらず、新聞業界では長年にわたり行われてきた。新聞業界「最大のタブー」と言われる押し紙問題に公正取引委員会が踏み込むのは異例のことで、朝日新聞社が今後どのような販売政策を実行していくのか、業界の先例として注目に値する。 ＊　＊　＊ 朝日新聞社広報部によれば、公正取引委員会から注意を受けたのは、販売担当の営業社員と販売店との数年前のやりとりに関してのこと。販売店が「新聞の注文部数を減らしたい」と申し入れをしたにもかかわらず、営業社員

「反日のクズ記者は出ていけ！」 東京の有楽町にある日本外国特派員協会（FCCJ）は「Number 1 Shimbun（ナンバーワン・シンブン）」という英字誌を発行している。 この英字誌は、FCCJの会員である在日外国人記者などによって執筆・編集されている月刊誌だ。日本絡みの話題を、日本人とは違う視点で取り上げているため、著者もチェックしている雑誌の1つである。 その2016年1月号に、非常に興味深い記事が掲載された。英エコノミスト紙のデイビッド・マクニール記者によるその記事は、「In the valley of the trolls（トロールという敵だらけの世界で）」というタイトルで、日本の「Troll（トロール）」について触れたもの。トロールとは、インターネットなどで”荒らし”をしたり、個人攻撃をする行為を指すスラングだ。 この記事によると、日本の政治や経済、社会問題などを世界に向けて発

しかし、それでも報道陣の攻勢は止まらなかった。まさに競い合って何台ものカメラが、窓ガラスと言わずボディと言わず、ガンガンとぶつけられてくる。勾引されていた被告人は、公判の途中で釈放された（勾引状の効力は24時間のため）。それが公判の終了とともに突然「勾留」された。検察官が裁判所に「職権発動」を求めたことに対し、裁判所は「渡りに船」とばかりに勾留決定を下したのであった。しかし、裁判所の外で待機していた報道陣には、まだその一報が届いていなかった。

陸上自衛隊沿岸監視部隊の配備の是非を問う与那国町の住民投票は、賛成票が過半数を占めた。島を二分した住民投票について政府は重く受け止める必要がある。 防衛省は昨年４月、住民の意見が鋭く対立する中で駐屯地の造成工事に着手した。住民の分断を深めた政府の罪は重い。投票には「もう工事は始まっている」といった意識もかなり影響しただろう。 中谷元・防衛相は投票を前に「予定通り進めたい」と述べた。住民投票に法的拘束力はないが、事前にけん制するような発言は極めて遺憾だった。 今回は永住外国人も含む中学生以上の町民が投票した。島の未来を考え、それぞれが悩み抜いた判断に違いない。ただ結果をもって、計画が町民の全面的な信任を得たとまでは言えないだろう。 与那国はもともと保守的な地盤だ。１８７票差がついたとはいえ、住民の複雑な思いを政府は深く理解すべきだ。 与那国島は尖閣諸島から約１５０キロにある。配備について政府

「野党よりマシでしかない。」ので自民党へ投票という有権者も、いたようだ    photo Getty Images 第47回衆議院議員選挙は12月14日、投票が行われ、自民、公明の連立与党の圧勝に終わった。公示前の「自民党だけでも30議席は減らすだろう」といった予想を覆し、両党合計で改選前と同数の326議席を維持し、参議院で否決された法案を再可決できる衆院の3分の２超の議席の確保に成功したのである。 総選挙に反映されなかった別の民意があった12日間の選挙戦で目立ったのは、もともとやる気のなさがミエミエだった来年秋の消費増税を1年半先送りすることの「信を問う」という安倍政権・連立与党の練りに練った選挙戦術の群を抜くしたたかさだ。 原子力発電所の再稼働や集団的自衛権行使を巡る解釈改憲など議論の割れる問題にはできるだけ踏み込まず、準備不足の野党各党を圧倒した。 だが、開票の夜、私がコメンテーター

こいつら、恥というものを知らないのか。朝日新聞・木村伊量社長の謝罪会見を見ていて、思わずこんな台詞が口をついて出た。断っておくが「こいつら」というのは壇上で頭を下げていた木村社長や朝日の幹部のことではない。朝日を追及していたマスコミ、とくに読売新聞、産経新聞のことだ。 この日の2時間にわたる会見で読売、産経の記者は全質問の実に4分の1もの数の質問を商売敵の朝日に浴びせ続けた。だが、その質問のほとんどはネットスラングでいうところの“ブーメラン”というヤツだった。 読売「御社には自発的に物事を検証する能力がないのではないか。自浄能力がないのではないか。そのことを社長はどうお考えか」 はあ？　じゃあ聞くが、渡辺恒雄会長の政界との癒着を放置し、巨人軍の裏金問題や暴力団疑惑にほおかむりし、部数水増しの“押し紙”内部告発を封じ込めてきたオタクの会社に自浄能力はあるのか。 産経「都合のいい方にねじまげる

9月2日、朝日新聞の名物コラム「天声人語」は「寛容と不寛容という難問」という題で、不寛容に対する寛容の問題や言論の自由について述べていました。ところがそのコラムが載った日、池上彰氏が朝日での連載コラムに従軍慰安婦報道検証について論じようとしたところ、その掲載を朝日が拒否し、池上氏が連載中止を申し入れた事が週刊文春で報じらました。寛容と不寛容、言論の自由について言及したその日に、朝日新聞が示した「不寛容」は、社内外に大きな波紋を呼びました。 この件で特に目を引いたのが、他でもない朝日の新聞記者達自身が声をあげた事です。記者たちは自社の掲載拒否にツイッターで異議を唱え、この事はネット上で大きな関心を集めました ジャーナリストの池上彰氏が朝日新聞の慰安婦報道検証記事の問題点を指摘したコラムが一時掲載を拒否された問題で、朝日新聞が3日夕に翌日朝刊の掲載を発表するまでに、少なくとも32人の朝日新聞記

大戦末期の国内被害だけを報じがちな8月において、朝日新聞が日本軍の加害にまつわる特集をしていた。過去に報じた従軍慰安婦関係の記事について再検証したものだ*1。 慰安婦問題を考えるに関するトピックス：朝日新聞デジタル いくつか過去の記述を撤回した部分もあり、それが主な話題になっているようだ。特に強制連行の一証拠だった吉田清治証言にまつわる報道が撤回されたことで注目されている。 はてなブックマーク - 「済州島で連行」証言 裏付け得られず虚偽と判断：朝日新聞デジタル ただしグレゴール・メンデルが捏造していても現代の遺伝学はゆらがないように、官憲による狭義の強制連行をふくむ日本軍の諸問題が否定できるわけではない。 朝日検証で撤回や訂正したのは、他も既存の主張を紹介した部分ばかり。解説部分を専門書から引用した時、専門書側が誤っていたため解説部分を撤回したようなものだ。もちろん情報を紹介しただけでも

九日投開票された東京都知事選で、原発「即ゼロ」を訴えた前日本弁護士連合会長の宇都宮健児氏（６７）、元首相の細川護熙氏（７６）の合計得票は約百九十三万八千票となった。初当選した元厚生労働相の舛添要一氏（６５）の得票数に十七万票差に迫り、ほぼ拮抗（きっこう）した。原発再稼働に前向きな安倍政権に「待った」をかけたい民意が意地を示した形だ。　 都選管が十日未明に発表した投票率の確定値は４６・１４％で、衆院選と同日になった前回二〇一二年十二月より１６・４６ポイントの大幅減。開票作業が進む中で墨田、品川両区で不在者投票数を二重計上するミスが見つかるなどしたため、当初発表値を訂正した。 元厚労相の舛添氏には少子高齢化など身近な暮らしの課題解決への期待が大きく、支援を受ける自民、公明両党の組織票を積み重ね、二位の宇都宮氏に百十三万票差をつけた。原発政策をめぐっては、再生可能エネルギー活用を進め原発依存度を

２０１２年７月。朝日新聞・長野剛記者の記事を高く評価する毎日新聞・斗ヶ沢秀俊氏。毎日新聞社にもＥＭ菌報道を見直す動きが出てきました。 斗ヶ沢秀俊（4月からの職を探しています） @hidetoga 朝日新聞・長野剛記者@NAGANO_Goの素晴らしい記事。ＥＭ菌「効果疑問」検証せぬまま授業 http://t.co/PVaqjxKz　環境に関心の高い人の一部にはＥＭ菌信仰者がいて、その周囲に「環境や健康によさそう」と誤解する人たちがいる。ＥＭ批判の情報発信は重要です。 2012-07-03 17:32:17 リンク 朝日新聞デジタル 「水質浄化」ＥＭ菌効果 検証せぬまま授業 青森 「ＥＭ菌」という微生物を川の水質浄化に用いる環境教育が、青森県内の学校に広がっている。普及団体は独自理論に基づく効果を主張するが、科学的には効果を疑問視する報告が多い。県は、効果を十分検証しないまま

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今も昔もランキング番組はテレビの人気コンテンツだ。視聴率40％を獲るほどのお化け番組だった『ザ・ベストテン』（TBS系、1978～1989年放送）を振り返ればわかるように、かつてのランキング紹介番組において、1位は最後に放送されるものだった。『ザ・ベストテン』では10位から1位までのあいだ、誰がどこで登場するかわからず、自分の好きな歌手が1位になることを願い、子供たちはテレビの前に釘付けになった。 だが、いまのテレビでは“正反対”の作り方が流行中だという。 「いまの番組は、面白いものから順に出していくんです。たとえば、なにかをベスト10形式で紹介する場合、本来1位のものを10位に持ってくることもあります。そうしないと、視聴者を引っ張れないと考えているんです。ですが、番組全体を考えた場合、ずっと観ている人の満足度はどんどん下がっていく。だから、毎週欠かさず観る、という番組が減ったのではないで