自身もプログラマーというトム・ジョーデルさんが、大手銀行でIBMメインフレームのCOBOLプログラマーとして働いているという自身の母親に銀行のシステムについてインタビューしました。 Interviewing my mother, a mainframe COBOL programmer https://ezali.substack.com/p/interviewing-my-mother-a-mainframe ジョーデルさんの母親は1991年にノルデア銀行で社内研修を始めました。研修の間にさまざまなテストが行われ、そのうちの心理テストやマルチタスクテストにおいてジョーデルさんの母親はひどいスコアを取ってしまったとのこと。一方、IQテストなどその他のテストでは非常に良いスコアを獲得し、研修後にはIBMメインフレームのCOBOLプログラマーのポジションを割り当てられました。 技術的な観点から

女子の大学進学率はこの１０年で１０ポイント近く伸び、令和４年度に５３％となった。それでも、男子の５９％を大きく下回っており、性別によって教育機会が左右されている現実が見えてくる。進学率は大都市圏とそれ以外の地域との隔たりも著しい。性別と出身地。地方在住の女子生徒は２重の格差に直面している。 乏しい保護者の期待女性の活躍を促す近年の思潮もあずかり、女子の大学進学率は平成１９年度に４０％を超え、３０年度に５０％に達した。急速に環境が改善されているのは事実だが、全国から学生を集める難関大の状況をみると楽観もできない。 東京大では、この春に実施した入試の合格者に占める女子比率が過去最高となった。それでも２２％にとどまる。京都大や早稲田大などでも男女格差が顕著に表れている。 性別に伴う学力差がないことは多くの調査データが示している。ジェンダーと教育を研究する宮崎公立大准教授の寺町晋哉は「『４年制大学

太陽光発電のCO2排出量は実はかなり多い、という論文が2023年7月4日付で無料公開された。（論文、解説記事）。イタリアの研究者、エンリコ・マリウッティ（Enrico Mariutti）によるもので、タイトルは「太陽光発電産業の汚れた秘密（The Dirty Secret of the Solar Industry）」。 太陽光発電に関するライフサイクルCO2排出量評価（発電設備の建設、運転、廃棄に至るまでの全体におけるCO2排出量の評価）において、IEA、IPCCを含めて既存の文献は著しい過小評価になっている、としている。 過小評価になっている技術的な理由は、 中国製の製品なので、製造時には石炭を多用しているはずだが、それを考慮しておらず、世界平均の発電時CO2原単位を用いている 中国では石炭採掘時のメタン発生も多いはずで、その温室効果をCO2の量に換算する必要があるが、それが考慮されて

「住所の揺らぎ程度のことにAIを使いたいだとかデジタル音痴」だの「住所の正規化なんてExcelで2時間あれば作れそう」だの、たいへんフットワークの軽やかな言説の数々に、位置情報界隈のみならず住所の正規化や名寄せに少しでも関わったことのあるエンジニアが総立ちでマサカリを投げていたのも記憶に新しい今日この頃ですが（2023年6月6日）、この手の騒動は周期的に起こってる印象です。 ということはつまり いつまで経っても解消されない、解決が困難な課題である その困難さが界隈以外に共有されていない であるわけで、その都度Twitterにトリビアが投下されてはTLが賑わい華やかではありますが、そろそろ自分の整理としてもどれだけ日本の住所システムがカオスで、その計算機的な処理がいかに困難かをメモっておこうかと思いました。 なおこの件については既にQiitaにGeoloniaの宮内さんが鼻血の出そうな良エン

先日、弊社では Community Geocoder というサービスをリリースしました。 Community Geocoder 紹介記事 さて、このジオコーダーは、住所を正規化してそれを「大字町丁目コード」という12桁の数字に変換し、そのコードをファイル名として GitHub ページ上に大量においた JSON ファイルにアクセスして緯度経度を取得するということをやっています。 つまり、住所の正規化からコードに変換する部分がとても重要で、そもそも正規化に失敗してしまうとどうしようもないという仕様なんです。 さいわい先日経産省が公開した IMI コンポーネントツール である程度のことをやってくれるのですが（というかそうであることを期待したのですが）、いろいろ調べ始めると住所という仕組みはほんとに複雑で、Facebook で絡んでくださった @hfu さんいわくまさに「自然言語処理そのもの」であ

東京都が実施している「東京都若年被害女性等支援事業」について入手できたデータから見える化及び業績評価をしてみる。 Ⅰ　はじめに（１）東京都の事業者評価の課題東京都でも評価委員会を組成し、東京都若年被害女性等支援事業の受託事業者の評価を実施している。この評価結果が次年度の当該団体との契約理由ととしている年度もある。しかし、東京都が実施しているこの事業者評価には以下の課題がある。 第３四半期までの実績でしか評価していない 単年度での評価であり経年的な評価がされてない コスト（事業費）面での評価がなされていない 定量指標の比較表は作成されているが定性的な評価をしており、定量指標と評価の因果関係が明確ではない 受託事業者別の評価しかしておらず、事業全体の評価はされていない 令和3年度東京都若年被害女性等支援事業受託事業者評価委員会（２）評価指標等この事業の重要目標達成指標（KGI)は、「夜間見回り

AITable.ai simplifies workflow automation with a visual database; connects to 6,000+ apps via Zapier, Make, Pabbly, and Activepieces.

Innovative Tech： このコーナーでは、テクノロジーの最新研究を紹介するWebメディア「Seamless」を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 英Imperial College London（ICL）とUniversity of Oxford、スイスのUniversita della Svizzera italiana、Twitter UK、イタリアのUniversity of Naples Federico IIによる研究チームが発表した「Interaction data are identifiable even across long periods of time」は、スマートフォンなどから匿名で収集する個人間の交流データなどから50％以上の確率で個人を特定できることを実証し、匿名化の欠陥を指摘した論文だ。 現在、多数の

東京大学と九州大学マス・フォア・インダストリ研究所、日本電信電話（NTT）の研究チームは11月24日、量子コンピュータでも解読できない新たなデジタル署名「QR-UOV署名」を開発したと発表した。 この署名は、既存の技術よりも署名と公開鍵のデータサイズが小さいのが特徴。多項式の割り算の余りを使って新しい足し算や掛け算ができる代数系「剰余環」を公開鍵に使うことで、安全性とデータの軽減を両立しているという。 現在普及している暗号技術には、 Webブラウザに使われる「RSA暗号」や、画像の著作権保護や暗号資産に使われる「楕円曲線暗号」がある。これらは、大規模な量子コンピュータが実現した場合、解読されるリスクがあるという。そのため、量子コンピュータが大規模化した時代でも安全に利用できる技術の開発が進んでいた。 中でも、1999年に提案され、20年以上にわたり本質的な解読法が報告されていない「UOV署

NHKのニュースや番組をつくっている私たちが取材に込めた思いや取材手法などをお話します。一緒に「取材ノート」をつくっていきましょう。サイトはhttps://www.nhk.or.jp/d-navi/note/ 利用規約はhttps://nhk.jp/rules

この記事は新野淳一氏のブログ「Publickey」に掲載された「AWS、プライマリーDBとして使える耐久性を備えたインメモリデータベース「Amazon MemoryDB for Redis」発表」（2021年8月23日掲載）を、ITmedia NEWS編集部で一部編集し、転載したものです。 AWSは、プライマリーデータベースとしての使用に耐える耐久性を備えたRedis互換のインメモリデータベース「Amazon MemoryDB for Redis」を発表しました。 インメモリデータベースは全てのデータをメモリ上に保持するため、非常に高速なデータベースアクセスを実現する利点を備えています。 反面、データがメモリ上にあるため、HDDやSSDなどにデータを保存する一般的なデータベースに比べて、サーバに障害が発生した場合にデータを失う可能性が高いというデメリットがありました。 そのため一般にインメ

大手私鉄16社の2021年3月期（2020年度）決算が出そろった。同時に各社の輸送人員の状況も発表された。 コロナ禍で各社とも輸送人員を大幅に減らしているが、各社を比較してみると興味深い事実が浮かび上がってくる。 輸送人員のうち、2020年度の定期客数を前期と比較してみると、定期客の増加率1位は阪神電鉄のマイナス15.9％だった。コロナ禍のさなかであり、1位であってもマイナスなのはやむをえない。2位は南海電鉄のマイナス17.1％。以下、3位名古屋鉄道、4位西日本鉄道、5位近畿日本鉄道、6位阪急電鉄、7位京阪電鉄という順になった。名古屋以西のすべての大手私鉄が上位を独占したことになる。 8位は相模鉄道のマイナス23.4％。関東勢ではトップということになる。2019年11月に相鉄・JR直通線が開業し、「利用者数は計画を下回った」（相鉄IR担当者）とはいえ、その上乗せが多少なりとも貢献したといえ

「がんで亡くなる人が増えている」と聞いたことがないでしょうか？たしかに、周囲でがんで亡くなる人は増えたなと、実感している方もいるかもしれません。 ただ同時に「がん治療はすごく進歩していて、最近ではがんになっても亡くなることが減った」と言う話も聞いたことがないでしょうか？ これは矛盾する話のようにも聞こえます。 日本のがん治療は本当に進歩しているのでしょうか？なぜ、がんで亡くなる人は増えているのでしょうか？今の日本で何が起こっているのか、最新データを使って、丁寧に解説していきたいと思います。 がん死亡者数はたしかに増えているまず、日本での実際のデータを見て、死亡数はどうなっているのか検証してみます。 これは日本のがん死亡者数の推移を表したデータです。このデータを見ると、たしかにがん死亡者数はこの５０年近く、どんどん増加しています。 これをみると日本でのがん治療はうまくいっていないようにも見え

更新日: 2020年8月14日 このページの目的 プログラマーは、クライアントから提供されたPDFファイルで、その要求を実現させようとしたとき、PDFのどんなところを見ているのでしょうか。このページでは、ちょっと珍しい視点でPDFファイルを解き明かしていきます。 自分でプログラムを書いてPDFファイルからテキストデータを取り出したいという人も、ぜひご一読ください。 はじめに PDFファイルをクリックすると、あたかも紙に印刷したかのように、どんなマシンでも同じような見た目で文章や画像がディスプレイに表示されます。 この単純な事実は、日常的にPDFファイルを利用していると当たり前に感じられるかもしれません。しかし、よくよく考えると驚くべきことです。 いったい、どのような仕組みがあれば、「過去から現在に至るさまざまな種類のコンピューターで見た目を変えずに同一の紙面を再現する」という目的を達成でき

新型コロナウイルスへの政府の対応や検察庁法改正案への批判など、ネット投稿が民意としての影響を強めている。外国人排斥で過激な主張をする「ネトウヨ」（ネット右翼）の存在も注目を集める。 ネット上の民意はどのように生まれ、誰が動かしているのか。日本経済新聞社データエコノミー取材班は、東京大大学院の鳥海不二夫准教授、データ分析会社のホットリンクの協力を得て日本のツイッター上の投稿状況を分析した。 ※主に政治的な意見を含む投稿を分析対象とし、直近の選挙（東京都知事選）に重なる期間に、候補者に関連するキーワードを含んだ投稿を抽出した。

公開されたソフトウエア「IMIコンポーネントツール」は、法人の住所や電話番号など、入力された情報の形式を統一するツールだ。例えば、このサイト「日経ビジネス」を運営する株式会社日経BPの住所は東京都港区虎ノ門4丁目3番12号だが、アンケートなどで入力してもらう場合、「港区虎ノ門4-3-12」など異なる表記や区切りで書かれることがある。そのデータだけを見るなら問題ないが、他のデータと突き合わせるときに表記の違いが問題になる。その他、地名の省略や半角全角の違い、別の漢字への置き換えなどもある。 このツールはそうした区切りや表記方法の違いの他、書き方の揺れについても可能な限り統一してくれる。また、電話番号や日付の書式を統一してくれるものなど、いくつかのモジュールが公開されている。 IMIコンポーネントツールのIMIは、情報共有基盤（Infrastructure for Multilayer Int

ヤフー株式会社は、2023年10月1日にLINEヤフー株式会社になりました。LINEヤフー株式会社のコーポレートサイトはこちらです。 当ページに記載されている情報は、2023年9月30日時点の情報です。 ～ やむを得ない事情で外出しなければならないユーザーの行動をサポート ～ 「Yahoo! MAP」プロモーションページ ヤフー株式会社（以下、Yahoo! JAPAN）は、「Yahoo! MAP」アプリ（iOS版、Android版）およびウェブ版「Yahoo!地図」において、2020年1月31日に終了した、地図上でエリアやターミナル駅周辺の混雑度を確認できる機能「混雑レーダー」を本日より再び提供を開始しました。 政府や各自治体は、新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐため、不要不急の外出自粛や、集団感染の共通点である「密閉空間」、「密集場所」、「密接場面」の3つの「密」を避けるよう国民に要請し