情報セキュリティ10大脅威 2025 [組織編] 60ページ(PDF:2.9 MB) 情報セキュリティ10大脅威 2025 [個人編]（5月末公開予定） 情報セキュリティ10大脅威 2025 情報セキュリティ10大脅威の活用法 [組織編] 13ページ(PDF:2.0 MB) 情報セキュリティ10大脅威 2025 情報セキュリティ10大脅威の活用法 [個人編]（5月末公開予定） 情報セキュリティ10大脅威 2025 セキュリティ対策の基本と共通対策 20ページ(PDF:996 KB) 情報セキュリティ10大脅威 2025 知っておきたい用語や仕組み（6月末公開予定） 「情報セキュリティ10大脅威 2025」簡易説明資料（スライド形式） 情報セキュリティ10大脅威 2025 [組織編]（3月末公開予定） 情報セキュリティ10大脅威 2025 [個人編]（一般利用者向け）（6月末公開予定） 10

背景 サイバーインシデント発生時にセキュリティ担当者はその被害の封じ込め、復旧対応のために現場から経営層までさまざまな部署の担当者と円滑に連携して対応していく必要があります。このように組織一体となってサイバーインシデントに対応し、状況を回復していく力を「サイバーレジリエンス」といいますが、このサイバーレジリエンスを実現していくためには多くの企業が以下のような課題を抱えていると考えています。 1.同じ企業の中の部署であっても、それぞれの部署がもつ専門性や文化の違いからサイバーインシデント対応において必要な連携の 中でコミュニケーションエラーが発生しやすい可能性がある。 2.サイバーインシデントを体験したことがある担当者が限定的であるため、対応のために必要なコミュニケーションスキルに個人差 がある可能性がある。 そこで本プロジェクトでは、事業会社において、サイバーインシデント対応時の他部署との

サイバーセキュリティー対策において組織がリスクアセスメントを実施することの重要性が語られており、サイバーセキュリティーのマネジメントは、リスクコントロールそのものであると言っても過言ではありません。 しかしながら、関連する資料を参考にしても、曖昧な内容に終始して判断に迷ったり、実施者の知識と経験が求められる部分が多かったり、その効果的な実施に各担当者が苦労している現実があります。 実効性のあるリスクアセスメントを実施するにはどうしたらよいか、伊藤忠商事・ITCCERT・伊藤忠サイバー＆インテリジェンスでは長年その課題に取り組んできました。 それらの取り組みの中で、特に我々が三大脅威として定義している「標的型攻撃」「サイバーランサム」「ビジネスメール詐欺/BEC(ビーイーシー : Business E-mail Compromise)」に特化して、組織間での共通のリスク可視化を目的としたツー

JPCERT/CCでは、2024年3月からインシデント対応に関する相談や情報提供を受け付ける窓口の運用を開始しています。この窓口では、被害組織からだけではなく、調査を支援するセキュリティベンダー、システム運用会社など被害組織以外からも受け付けており、実際にセキュリティベンダーなどから相談をいただいています。 インシデント相談・情報提供（被害組織／保守・調査ベンダー向け） https://www.jpcert.or.jp/ir/consult.html この窓口の運用がスタートして、まだ3カ月しか経過していませんが、今回はどのような相談が来ているのかについて紹介します。この内容をご覧いただき、どのような内容をJPCERT/CCに相談できて、実際にどのような対応をJPCERT/CCがするのか参考にしてもらえればと思います。 セキュリティベンダーよりランサムウェア攻撃への対応方法の相談 1つ目に

執筆：Nick Biasini、協力：Kendall McKay、Guilherme Venere クラウド データ プラットフォーム Snowflake のログイン情報の流出、盗難に端を発した数々の影響と流出後の攻撃が続々とニュースになっています。 攻撃者は、情報窃取マルウェアを使用して Snowflake アカウントのログイン情報を入手しました。中には多要素認証（MFA）で保護されていないものがあり、それを使用して Snowflake の顧客アカウントに侵入し、機密情報を盗み出しました。しかし、Snowflake の本当の問題はこの点ではありません。このインシデントは、ここしばらく脅威環境で見られているはるかに大きな変化の現れであり、その焦点はアイデンティティにあります。 過去数十年の間に犯罪的脅威を取り巻く環境が崩壊し、ランサムウェアやデータ強奪が広まっている状況を Talos は目

{.md_tr}株式会社ドワンゴ 株式会社ドワンゴ（本社:東京都中央区、代表取締役社長:夏野剛）は、第三者によるランサムウェア攻撃を受け、現在、鋭意調査を続けております。 その最中、ランサムウェア攻撃を行ったとする組織が、当社が保有する情報を流出させたと主張しています。当社は、当該組織の主張内容の信憑性について現在確認中ですが、同組織が公開した情報を確認したところ、当社にて保有する一部情報の漏洩が確認されましたので、以下の通りご報告いたします。 すでに警察による捜査が開始されていることに加え、当社からも関係当局に必要な報告を行いながら、事実の確認および適切な対応に努めております。7月中には、外部専門機関の調査結果に基づく正確な情報が得られる見通しですので、判明次第、改めてご報告いたします。 お客様をはじめ関係するすべての皆様には、多大なるご迷惑とご心配をおかけすることになり、心より深くお詫

高度なセキュリティ対策を実施していると思われる組織であっても、遠く海外の攻撃者からインターネットを通じたサイバー攻撃により組織内部のネットワークに深く侵入され、重要な情報が搾取されたり、システムが止められたりすることが連日、報道されています。このような報道を目にして、いつ自分の組織がこのような事態になるかもしれないと考えている経営者は少なくないのではないでしょうか。経営のテクノロジーやサイバー空間への依存度がますます高まっている現在においては、それが適切な感覚と言えるでしょう。 サイバーセキュリティへの対応は、いつ、何が起こるかわからないという不確実性に対するマネジメントの一要素と言えます。毎年の初めに世界経済フォーラム（World Economic Forum）から発表される「グローバルリスク報告書」においても、サイバー攻撃は発生可能性が高いリスクとして常に注目されています。 サイバーセ

宇宙航空研究開発機構（JAXA）の機密情報がサイバー攻撃で流出したとみられる問題では、外部から内部の業務ネットワークに接続するために使うVPN（仮想専用線）の脆弱性を突かれ、不正アクセスによる内部侵入を許したとされる。VPNはテレワークの普及に伴って導入する組織も増加。接続の安全を確保するために導入している機器が、侵入口として最も狙われる皮肉な状況となっている。 VPNは通常のインターネット接続と異なり、送信者と受信者の間の回線を保護して第三者から見えないようにする。通信内容自体も暗号化するなどし、通信内容の盗み見や改竄を防ぐことができる。ネット回線を使っているため、外出先からも組織内のネットワークへのアクセスが可能だ。 働き方改革や新型コロナウイルス禍により、テレワークが普及、拡大するにあたり、VPNを導入する企業や団体が大幅に増えた。 情報セキュリティー会社のトレンドマイクロによると、

この記事は リクルート ICT統括室 Advent Calendar 2023 18日目の記事です。 こんにちは、ICT統括室の別府(@tky_bpp)です。この記事は、社内の情報流通を社内プロダクト起点で改善しようとしている取り組みの紹介です。 具体的には「社内・社外に分散している情報」を集約することで「各従業員がこれまでどのような仕事をしてきたのか」を可視化しようとしている取り組みです。その中でも、主にプロセス、工夫した点について書いています。そのため、特定の技術スタック、ツールの紹介といった技術的な内容にはあまり触れません。 同じような課題に取り組んでいる方にとって、少しでも参考になれば幸いです。 はじめに 私は現在、リクルートの社内で利用されている従業員検索システムのプロダクトマネージャーをしています。 このシステムには、従業員毎の個人ページがあり、連絡先や所属部署、使用しているパ

こんにちは。 Azure ID チームの小出です。 本記事は 2024 年 4 月 25 日に米国の Microsoft Entra (Azure AD) Blog で公開された Collaborate across M365 tenants with Entra ID multi-tenant organization と、Microsoft 365 側にて公開された Multi-tenant organization capabilities now available in Microsoft 365 をもとに、日本語に分かりやすくおまとめしなおしたものになります。ご不明点等ございましたらサポート チームまでお問い合わせください。 マルチテナント組織 (MTO) が一般公開されました！Microsoft Entra ID には、これまでも B2B コラボレーションやクロステナント ア

定期的に更新・追加していきます。 セキュリティガイドライン、フレームワーク集 サイバーセキュリティガイドラインやフレームワーク等を参照することは、自組織でのセキュリティステータスを把握し、実際にセキュリティ施策を打つうえで非常に重要となります。 ただ、これらの文書の要件を満たすような施策を実施するためには、 1. 自組織が適用（組織・技術的に対策）したい各種ガイドラインやフレームワーク等を選定する 2. これら文書における抽象的な要件を具体的な要件へ落とし込む 3. 具体的な要件を満たすために最適なセキュリティ策を実施する のような流れを踏む必要があります。 2、3についてはセキュリティ策や技術動向に精通したセキュリティ専門家による対応が求められますが、1については自組織が目指す目的に依存するため専門家の手を借りずともある程度は対応することができます。 また、業界や技術等の軸で存在感のある

はじめに NIST（National Institute of Standards and Technology、米国立標準技術研究所）のサイバーセキュリティフレームワーク（以下、CSF）は、組織がサイバーセキュリティリスクを適切に管理するための手引きとなるベストプラクティスを提供しています。 2024年2月に発表されたCSF バージョン2（以下、CSF 2.0）では、バージョン1.1（以下、CSF 1.1）から重要な改定が行われました。これまで「国家や経済の重要なインフラに対するサイバーセキュリティ」を目的としていたものから、「全ての規模・全てのセクターの組織で利用される目的」にその対象を拡大しました。 今回、PwCコンサルティング合同会社はNISTから翻訳の許可を取得し、日本語訳を公開することになりました。以下よりダウンロードいただけます。 グローバルにビジネスを展開する組織は、最新の

デロイト トーマツ コンサルティングの森氏が、ChatGPTやLLMの活用法とアジャイルガバナンスの必要性について発表しました。前回はこちら。 ChatGPTは株価予測ができる森正弥氏：こんな使い方もありますみたいなところで、大企業でもいろいろ進んでいるのは財務分析で、「財務データを入れて分析して」と言うと……ちょっと（スライドの）真ん中の文字が小さくて見えにくいですが、一般的な財務分析をしてくれます。 ちょっとインパクトがあったのが、ChatGPTは株価予測ができるという話ですね。これは普通にAIやマシンラーニングをやられている方からすると、「おいおい、それは言い過ぎだろう」と思ったりするわけですが、この論文の中身を読んだり、あるいは株価予測を業務としてやっている方からすると「まぁ、そうだよね」と思うところがある。 それは何かというと、株価予測だけじゃなくて金利の予測とか、そのマーケット

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 近年のサイバーセキュリティトレンドに「ゼロトラスト」がある。その提唱者で知られるJohn Kindervag氏は、「誤解されている」と警鐘を鳴らす。同氏がゼロトラスト本来の定義を説明した。 ゼロトラストは、Kindervag氏が2010年に当時在籍したForrester Researchで提唱した。そのコンセプトは「信用せず常に検証する」というもので、同氏はゼロトラスト本来の定義を「守るべき資産（データや情報など）を脅威による侵害から守るための『戦略』である」と述べる。提唱から15年近くが経過し、「現在では米国大統領令で推進されるなど、各国の政府レベルでも重要な『戦略』として認知されるまでになった」とした。 現在のサイバーセキュリティ市

OpenShift.Runで登壇した資料です。

このコーナーでは、2014年から先端テクノロジーの研究を論文単位で記事にしているWebメディア「Seamless」（シームレス）を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 X： ＠shiropen2 米カリフォルニア大学サンディエゴ校と米シカゴ大学に所属する研究者らが発表した論文「Unfiltered: Measuring Cloud-based Email Filtering Bypasses」は、クラウドベースのメールフィルタリングサービスの脆弱性を指摘した研究報告である。 多くの組織がクラウドベースのメールフィルタリングサービスを導入し、高度化するメールの脅威から身を守っている。これらのサービスは、企業のメールサーバとインターネットの間に位置し、受信メールをフィルタリングして、スパムやマルウェアなどの脅威を取り除く役割を果たす。 しかし、この

人は無能に到達するまで昇進するという「ピーターの法則」というのがある。 「階層型の組織においては、どんな人も、昇進を繰り返すことでいずれは能力の限界に達し、十分に職責を果たせなくなって無能化する。その結果、「あらゆるポストは、職責を果たせない無能な人間によって占められる」という。 https://mba.globis.ac.jp/about_mba/glossary/detail-20919.html グロービスとくにリーダーが劇的な環境変化に異動、転職、抜擢で放り込まれるとこの法則が強烈に作用する。なぜなら周りの方が知識や経験があり自分がその組織内で最もそれがない人になってしまうからだ。一方で、この人は何かしてくれるのでは？という期待を関係者からは持たれる。「組織内で最も無能なのに最も期待される」という特殊状態を過ごすことになる。 12年ほど前に突然、社長をというキャリアチェンジを経験を

＜サイバーセキュリティ戦記＞NTTグループのプロフェッショナルたちNTTのレッドチーム「Team V」の活動実態　「管理者権限はほぼ確実に取れる」 NTTグループ サイバーセキュリティ戦記 セキュリティ サイバー攻撃を疑似的に仕掛け、ターゲット組織のサイバーセキュリティに関する弱点を見つけ出すレッドチーム。NTTグループでは、2019年からグループ内向けのレッドチーム「Team V」が活動している。NTTグループの上級セキュリティ人材を紹介する連載「＜サイバーセキュリティ戦記＞NTTグループのプロフェッショナルたち」の第18回に登場するのは、Team Vの精鋭メンバーの1人であるNTTセキュリティ・ジャパンの羽田大樹だ。 対象組織の社員が標的型メールに引っ掛かり、一般社員のPCが攻撃者に掌握されてしまった――。これが、NTTグループのレッドチーム「Team V」によるサイバー攻撃演習の前提

ホーム ニュース プレスリリース 謙虚なリーダーのもとで心理的安全性が高まりメンバーが本領発揮しやすくなる―職場においてリーダーの謙虚さと心理的安全性が果たす役割― 東京大学 発表のポイント 日本の企業において、リーダーの謙虚さが心理的安全性を介してプレゼンティーズムに影響することがわかりました。 チーム単位で働く職場において、リーダーの謙虚さ、心理的安全性、そしてプレゼンティーズムの3変数がどのように関係しているか初めて明らかにしました。 メンバーが活躍できる職場の人的環境や文化的条件を考え、介入をデザインする上で示唆に富む結果といえます。 謙虚なリーダーシップは、心理的安全性を介してプレゼンティーズムと関連する 発表概要 東京大学先端科学技術研究センターの松尾朗子特任助教、熊谷晋一郎准教授らの研究グループは、複数の業種の日本企業を対象に調査を実施し、リーダーの謙虚さが高まると心理的安全

米国国立標準技術研究所（NIST）は2024年2月26日（米国時間）、サイバーセキュリティフレームワーク（CSF）の最新版となるバージョン2.0（以下、CSF 2.0）を発表した。 CSFは、サイバーセキュリティのリスクを軽減するためのガイダンス文書であり、国際的に広く使用されている。2014年に発表されたバージョン1.0（以下、CSF 1.0）、2018年に発表されたバージョン1.1（以下、CSF 1.1）は、日本語を含む13の言語に翻訳されている。 CSFは、米国の国家サイバーセキュリティ戦略（National Cybersecurity Strategy）を支援するものであり、CSF 1.0／1.1は、病院や発電所のような「重要インフラ」を担う組織向けに策定された。CSF 2.0は、あらゆる業種、規模の組織がサイバーセキュリティリスクを管理、軽減できるよう支援することを明確な目標とし