ナノテクを駆使してつくられた「世界最小の雪だるま」＝英国立物理学研究所のウェブサイトから 　【ワシントン＝勝田敏彦】英国立物理学研究所がクリスマスを前に、直径１００分の１ミリ（人間の髪の毛の太さの５分の１）という「世界最小の雪だるま」を発表した。材料は雪ではないが、最新のナノテク技術を駆使した。 　頭と胴体はスズの粒子でできており、イオンビームを衝突させて目と口を描いた。直径１千分の１ミリの鼻は白金製。雪だるまが載った氷のように見える台はシリコンでできている。

体長１〜２センチで水中にすむプラナリア。上が頭側＝阿形清和教授提供切ると切った数だけ再生するプラナリア＝阿形清和教授提供 　体を１０個に切れば、１０匹に再生する強い生命力を持つプラナリアという動物は、もとの体の頭の向きに頭ができ、尾の向きに尾ができる――。長年の謎だった頭と尾の方向を決める仕組みを、京都大の阿形清和教授らが解明した。頭から尾側に運ばれるたんぱく質と、その受容体が重要な役割を果たしていた。 　プラナリアは水中にすむ体長１〜２センチの動物で、切っても切っても断片が完全な形に再生することから、再生学のモデル動物といわれる。 　阿形教授（再生生物学）らは、動物の体の形づくりで重要な役割を果たす、ヘッジホッグと呼ばれるたんぱく質に注目。ヘッジホッグは頭側から尾側に運ばれており、受容体に結びつくと、信号が伝えられ、そこで尾を作る命令を出す遺伝子が働き始めることがわかった。断片にした時も

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平成21年11月16日 現在、政府の行政刷新会議は「事業仕分け」を行っており、文部科学省関係の事業についても以下の表のとおり対象となっております。 この事業仕分けを契機として、多くの国民の皆様の声を予算編成に生かしていく観点から、今回行政刷新会議の事業仕分けの対象となった事業について、広く国民の皆様からご意見を募集いたします。予算編成にいたる12月15日までに下記のアドレスまでメールにてお送りください（様式自由、必ず「件名（タイトル）」に事業番号、事業名を記入してください。）。なお、下記区分で宛先が不明な場合は大臣官房会計課（kaizen@mext.go.jp）までご送付願います。 【11月11日】 ※　各事業の詳細については、次表の「資料へのリンク」欄（行政刷新会議のホームページへリンク）からご参照ください。 ※　11月11日の行政刷新会議の事業仕分けの画像は、現在のところ行政刷新会議の

1．はじめに 電子回路技術は、誘電体・磁性体など多くの材料の研究開発に支えられて発展を遂げてきた。一方、従来は材料の物性によって実現していた電磁気的な特性を、材料の物性には頼らず、“メタマテリアル”と呼ばれる人工構造物で実現する試みが盛んになってきている。メタマテリアルとは金属などの小片を周期配列した人工構造物のことであり、特に“左手系メタマテリアル”と呼ばれる技術では自然界の物質では得られない現象も発現しうるため、これまでには発想も無かった機能の電子デバイスも実現すると期待されている。 本稿では、まず左手系メタマテリアルとは何かを概説し、通信デバイスなどでの実用例に焦点を当てて実用化が見え始めた技術を紹介する。併せて、この技術を発展させた将来技術と、論文や特許の動向も紹介する。 2．“左手系メタマテリアル”と従来からの材料の違い 今から約40年前にロシアの科学者V.G.Veselago

商標法違反容疑で店長が告訴された居酒屋＝大阪市西成区モンテローザが経営するチェーン店＝大阪市天王寺区 　そっくりの看板で商標権を侵されたとして、大手居酒屋チェーン「笑笑（わらわら）」を経営するモンテローザ（本社・東京）が、大阪市西成区萩之茶屋２丁目の居酒屋「ショウショウ」を商標法違反で告訴していたことがわかった。大阪府警は今後、同店を同法違反容疑で捜索し、看板などを押収する予定。 　ショウショウは、西成署の真向かいにある。突き出し看板には、赤地に白い字で「わらわら」のロゴそっくりの「笑笑」の文字に、「わらわら」のふりがなもつけられていた。入り口上のひさし部分にも同様の文字がある。 　「わらわら」は全国約３６０店舗を展開し、大型店舗が中心だが、「ショウショウ」はカウンターとテーブルの２０席ほど。地元の人でにぎわい、夜には店内のカラオケ設備で中年男性らが演歌を熱唱する声が響く。 　モンテローザ

平成21年9月4日 平成21年9月14日 内容追加 平成22年7月22日 内容更新 内閣府　最先端研究開発支援プログラム担当室 平成21年9月4日に開催された第84回総合科学技術会議において、最先端研究開発 支援プログラムの「中心研究者及び研究課題」が決定されました。 つきましては、「中心研究者・研究課題選定における透明性確保の考え方について」 （平成21年6月29日：最先端研究開発支援会議）及び「中心研究者・研究課題公募要領」 に基づき、以下の事項を公表いたします。 ○採択提案 ・応募者の氏名、所属機関名及び役職名 ・研究課題名及び研究課題の概要 ・採択理由 ○最先端研究開発支援ワーキングチームによる審査により「中心研究者候補及び研究 課題候補」に選定された提案であって、最先端研究開発支援会議による審議・検討の結果、 最終的に不採択となった提案 ・研究課題名 ・不採択理由 また、以下の事

前国会で成立した２７００億円の最先端研究開発支援プログラムの支給先を決める会議が４日、首相官邸であり、世界に先駆けてｉＰＳ細胞を作った京都大学の山中伸弥教授ら３０人（３０課題）が選ばれた。しかし、民主党の岡田克也幹事長はこの日の記者会見で選考決定について「政権移行期に駆け込み的にやることには問題がある。政権がスタートすれば精査の対象にし、場合によっては凍結することは当然ある」と述べ、政権発足後に選考過程を検証する考えを示した。 　５６５人の応募を学界や企業の専門家らが６０人に絞り込み、この日、座長の麻生首相、野田科学技術担当相らを交えて３０人を決めた。ノーベル賞受賞者の田中耕一・島津製作所フェローや超伝導の研究で知られる細野秀雄・東京工業大教授らも選ばれた。首相は「既得権益や、これまでのしがらみにとらわれない画期的な選考ができたと思っている」と語った。 　しかし、岡田幹事長は会見で「違和感

駿河湾を震源とする１１日朝の地震は、日本列島の下に沈み込むフィリピン海プレート（岩板）の内部で起きた。地震の規模を表すマグニチュード（Ｍ）は６．５。一方、想定する東海地震の規模はＭ８程度だ。 　一般に、マグニチュードが１大きくなると地震のエネルギーは３２倍になるといわれる。防災科学技術研究所の小原一成センター長は「想定の東海地震の規模は、今回の約２００倍にあたる」と分析している。

家庭内の電化製品に電源コードなしで電力を供給するワイヤレス電力供給を実現するため、総務省は必要な電波の周波数帯割り当てなどの検討に入った。ほかの家電製品や人体への影響を調査した上で１５年の実用化を目指す。 総務省の研究会「電波政策懇談会」が７月にもまとめる報告書に盛り込む。報告書は、住宅からコンセントがなくなり、家電を自由に配置できることになれば「ライフスタイルに大きな変革をもたらす」と指摘。電気自動車の無線給電スタンドや、超小型内視鏡への電力供給の可能性にも言及する。 総務省は報告書を受け、周波数帯の割り当てのほか、電波の干渉などの課題を克服するための技術開発の支援を始める。電磁波の人体への影響などもあわせて調べ、安全利用の基準作りにも取り組む。 ワイヤレス電力供給には、▽電流を通したコイルから発生する磁力によって電力が生じる電磁誘導型▽電波を電力に変換する電波受信型▽磁場などの共