シリコンバレーで働く人々に人気の匿名SNSアプリ「Blind」が実施した調査で、Appleの従業員の83.45％が「自分たちの企業は世界をより良くしていると思う」と回答しています。全体の平均は66.84％でした。 シリコンバレーで働く10,589人が回答 Blindが実施した調査には、シリコンバレーで働く10,589人が回答しており、そのうち278名がAppleの従業員です。 なお、Appleの83.45%は、50名以上の従業員が回答した企業の中では最も高い割合でした。 Blindはテクノロジー業界で働く人々に人気があり、Apple従業員の約7,000人、Microsoftの44,000人、Amazonの約30,000人が登録しています。 社会貢献に熱心なApple Appleは、ユーザーのプライバシーを尊重する姿勢を明確にしているほか、大規模災害などの発生時には、寄付に加えて製品の無償修

ゆるキャン△がアニメ化されて最初の秋だ。当然これから冬だ。道具をそろえるには十分な時間だっただろう。ゆるキャンをあしらったキャンプ道具もしこたま発売された。それらを買い揃え、さぁ、冬キャンプと意気込む気持ちはよくわかる。 だが、そこでいったん待って欲しい。できれば原作６巻を読んで待って欲しい。読み終われば冬キャンプについて理解が深まるだろう。これからのキャンプ、とりわけ冬キャンプはゆるキャンというよりは、ゆる八甲田山だ。最近きのことりで落命する事件の報道が相次いでいる。そこで疑問を持って欲しい。どうしてキャンプでの死亡事故は報道されないのだろうか、と。 答えは珍しくないからだ。過激な冬キャンプといえる冬山登山の事故はまま報道される。なぜなら冬山登山は事前に手続きが必要だからだ。保険も加入が義務付けられている。だがキャンプには事前に提出する書類も保険もない。 そんな危機感から、これからゆるー

『にんぎょひめ （せかいめいさくアニメえほん） 』（河出書房新社） 幼い頃に慣れ親しんだ絵本や児童書が、イメージと異なる新しい絵柄の表紙で書店に並んでいるのを見て、違和感を覚えた――。そんな経験をしたことはないだろうか。特に最近は“萌え絵”と呼ばれるタッチのイラストが使われた作品が増えたことから、「児童書の表紙にふさわしくない」「感受性や想像力が養われなくなりそう」などと、ネット上で物議を醸しているようだ。そこで今回、児童文学評論家の赤木かん子氏に、絵本や児童書の“萌え絵化”の是非について見解を伺った。 本に美しさを求めるのは日本の国民性 日本のアニメやゲームなどに使用されることが多い“萌え絵”。その詳細な定義は定まっていないが、「特徴的な大きな目」「等身が低い」「髪色がカラフル」「アニメ調の雰囲気」といったタッチの人物画を指すケースが多い。見る者に“萌え”を感じさせるとしてその名がついた

三十代独身男性で、猫を飼っている。五歳の雌。 最近この猫が、俺をベッドに誘うようになってきた。 夜十二時近くなると、俺がいる部屋の隅っこでうみゃうみゃ鳴き出す。 放っておくと三十分でも一時間でも鳴いている。 俺は猫のところに行って、話しかけながら頭を撫でてやる。 すると猫はするりと身を翻して、ベッドの方に歩き出す。途中で振り返り、にゃあと鳴く。 俺は猫についていって、ベッドに横たわると、猫は俺の胸の上に寝転がり、ごろごろと喉を鳴らし始める。 撫でてやると、俺の手に頭をごりごりとなすりつけてくる。撫でるのをやめると、じっと俺の目を見つめて、時折小さくにゃっと鳴く。 この状態が十分か十五分ぐらい続いて、そしたら猫は満足して俺の上から降り、ベッドの隅で一人で眠り始める。 これが毎日。 なんかこれってセックスみたいだなあ、と感じている。 そして、俺が人間のパートナーとしたいのも結局こういうことなの

中国当局は暫定的な認可プロセスを通じたゲームライセンスの発行を終了した。事情に詳しい複数の関係者が明らかにした。世界最大のゲーム市場で、新たなタイトルを出す残る最後の公式手段を閉ざすことになる。 非公開情報だとして匿名を条件に話した関係者によると、「グリーンチャンネル」として一般的に知られるプロセスによるゲームライセンスの発行はもはや行われていない。中国政府が今年に入り暴力やギャンブル、センシティブなテーマに関連していないかを審査する方法を見直すと決めたことを受け、８月にはこの認可メカニズムが導入されていた。 380億ドル（約４兆2700億円）規模の中国ゲーム市場での新たな規制は、テンセント・ホールディングス（騰訊）やネットイーズなどゲーム企業の時価総額を脅かすほか、ゲーム業界を規制する中国共産党の長期的な方針を巡る不透明感も強まる。オンラインやモバイル、コンソール型ゲームに影響した前回の

ちょうど我が国の公正取引委員会がプラットフォーム事業者に対する公正取引の状況についてのヒヤリングを進めている途上にあるわけですが、日本でのSNSサービス大手に位置するTwitter社の「Twitter」で意味不明の機能制限を喰らい、こりゃいったい何なの？　と思うわけです。 しかも、ちょうど政府・知財本部のブロッキング問題で騒動になっているあいだ、告知用のメディアの一つとして、事実上の言論プラットフォーム事業を運営しているはずのTwitterが、通報に基づいた機械的な発言の抽出で異議申し立ての内容を検討しないうちから機能制限や凍結をするというのは適切ではないと思うんですよね。 JILIS（情報法制研究所）やプライバシーフリークカフェでご一緒している高木浩光先生の場合、6年以上前のTweetで東浩紀さんという名前の評論家の方に対し、先日亡くなられた又吉イエス先生の選挙ポスターをもじったこの書き

ニューズラインエマージング・テクノロジーの最新情報をお届け。 Gwendolyn Stansbury | Flickr China is tightening its grip on blockchain companies 中国政府が最初に規制したのは、暗号通貨だった。だが、いまではブロックチェーン技術に関わる事業を展開する、ほぼすべてのオンライン企業に制限を課すことを計画している。 中国最上位のオンライン検閲機関である中国サイバースペース管理局（CAC）はこのほど、「ブロックチェーン情報サービス」にいくつもの新たな規則を設けるとの政策案を発表した。コインデスク（CoinDesk）によると、CACはブロックチェーン情報サービスを、ブロックチェーン技術を用いて大衆にオンライン・サービスを提供する「エンティティ（主体）またはノード」と定義しているという。 中国政府は、暗号通貨取引と暗号通貨を

シカゴ大学の研究者が、生体細胞が環境を感知したり、感知した情報を伝達したりする際に使用する分子信号の変化を測定する方法を開発し、分子回路の挙動をシミュレーションで実証した。将来的には、細胞から特定パターンの信号を受け取ったときにだけ薬剤を送達するDNA折り紙の錠剤などへの応用が考えられる。 by Emerging Technology from the arXiv2018.10.23 61 9 2 1 生体細胞が複雑な信号システムを使って環境を感知したり、感知した情報を内部や周辺に送ったりしていることは科学者の間では以前から知られている。この信号システムには、特定のシグナル伝達分子、同分子の濃度、濃度の経時変化といった要素が組み込まれている。 原理は単純だが、システムは極めて強力で複雑であることが分かっている。そのため、信号を解読するのは難しい。問題の1つは、シグナル伝達分子を見つけたり、

1人の子どもが、自身の細胞内の珍しいDNAの変異を修復するためにカスタマイズされた遺伝子治療を受けている。史上初の興味深い事例だ。 スキーやサイクリングが大好きな女の子だったミラ・ヴィタレロ（上掲の写真）は、脳障害を引き起こす極めて珍しいタイプのバッテン病にかかった。6歳の女の子であるミラに健康問題を引き起こす珍しい遺伝子のエラーが見つかった後、米ボストン小児病院の研究者であるティモシー・ユー医師は、ミラの遺伝子エラーを修復するための治療法を開発できると考えた。 ユー医師が選んだのはアンチセンスという治療薬だ。アンチセンスは、遺伝子の発現方法を変えられる遺伝子の分子で、注射で投与される。 ほとんどの医薬品は、大規模な研究をして長年かけて開発され、最終的に多くの人々に利益をもたらす可能性がある。しかし、ユー医師の治療薬はそうではない。博士たちは1年足らずのうちにミラのためだけの治療法を開発し

Want to know when you’re going to die? あなたはいつ死ぬのか？ その答えを告げる技術が 完成に近づきつつある 自分がいつ死ぬのか？という、究極の問いに対する答えを得るための研究が進んでいる。カリフォルニア大学のホバース教授は、個人のエピジェネティックスの変化を調べることで、老化の進む速度が標準よりも速いか遅いかが分かり、寿命を予測できることを明らかにした。すでに一部の保険会社はリスクアセスメントへの活用を検討し始めており、「死の予測」は現実になりつつある。 by Karen Weintraub2018.10.24 290 60 8 0 自分がいつ死ぬのかという疑問は、誰もが直面する、答えのない究極の問いである。もしその答えが分かれば、違う生き方をするのだろうか。これまでに科学が予測できる寿命は、安っぽい占いと同じ程度の正確さしかなかった。しかし、この事

Nintendo Switch 2: Everything we know about the coming release

厚生労働省は企業などがデジタルマネーで給与を従業員に支払えるよう規制を見直す方針を固めた。2019年にも銀行口座を通さずにカードやスマートフォン（スマホ）の資金決済アプリなどに送金できるようにする。従業員が現金として引き出すことができ、資金を手厚く保全することなどが条件。日本のキャッシュレス化を後押しする狙いで、給与の「脱・現金」にようやく一歩踏み出す形だ。【関連記事】給与のデジタルマネー払い解禁　銀行独占に風穴