もう年の瀬も年の瀬。スーパーでは年越しそば用の海老天が山積みになっているが、皆様はもう年越しそば用の蕎麦は用意したであろうか？ もしもまだなら。そして、もしも生蕎麦ではなく干し蕎麦派なら……。以下に説明する4つのメーカーなら「間違いない！」と断言したい。 ・干しそば評論家推薦のメーカー 選者は、これまで269種類の干し蕎麦を食べてきた「干しそば評論家」の私（羽鳥）である。自信を持ってオススメできるメーカーは以下の4社！ その1「奈良屋」 もしも運良くスーパーや百貨店、あるいはセレクトショップに奈良屋（福島県）の干し蕎麦があったらラッキーだ。奈良屋といえば「二八（にはち）」であり、さらに太さの違う「乱切り」が得意技。いずれにしても「奈良屋の二八そば」を選べば間違いはない。 その2「山本食品（山本かじの）」 こちらは上記の奈良屋さんよりも入手しやすいはず。そばどころ長野県の星、それが山本食品で

東京（ＣＮＮ） 美しい雪景色で知られる山形県の銀山温泉が、冬期間のオーバーツーリズム（観光公害）対策として日帰り客の入場規制に踏み切った。日本を訪れる外国人旅行者が最多となる中で、各地の観光地が相次いで対策を強いられている。 ３００年の歴史をもつ江戸時代の街並みが残る銀山温泉は、宮崎駿監督映画「千と千尋の神隠し」のモデルにもなったと言われ、年間約３３万人の観光客が訪れる。特に冬の間は雪景色を目当てに世界中から観光客が押し寄せる。 しかし撮影場所をめぐるけんかや駐車場の争奪戦も後を絶たず、静かだった町の住民が問題に巻き込まれるようになった。 銀山温泉の公式サイトでは、「あいまいな管理」が原因だったとした上で、「多くのお客様が写真を撮ることを目的に、良い場所をめぐって怒号が飛び交うようになり、交通ルールが破られたり、ズルをしたり、人より良い場所や楽な方法を模索させてしまうに至りました」と説明し

人気漫画のワンピースで剣士のゾロが世界一の剣豪ミホークにはじめて敗北するシーンは非常に印象的で、2人が口にしたセリフは名言と言われています。 敗北したゾロはミホークにナイフを胸に致命傷になるギリギリまで刺され、負けを認めなければこのままナイフを刺し込み殺すと言われます。 しかしそれに対してゾロは「ここを一歩でも退いちまったら、もう二度とこの場所へ帰ってこれねェような気がする」と言い、ミホークは「そう。それが敗北だ」と返しました。 このことから、勝負における敗北はメモ帳に単に勝敗記録が書き込まれるだけでなく、精神的に何か大きな変化が起きてしまうことを暗示させます。 心理学においてこの現象は「勝者敗者効果」と呼ばれており、直近の勝負での勝ち負けが、次の勝負の戦績において甚大な影響を与え、直近で勝った者は次の勝負で勝ちやすく、負けた者は逆に負けやすくなることが知られています。 この効果は自然界で

DMMビットコインから巨額のビットコインが不正に流出した事件は、暗号資産業界に大きな衝撃を与えた。この事件の背後には、暗号資産ウォレットソフトウェア会社「Ginco」の存在があった。 警察庁は、米国連邦捜査局（FBI）及び米国国防省サイバー犯罪センター（DC3）とともに、北朝鮮を背景とするサイバー攻撃グループ「TraderTraitor」（トレイダートレイター）が、DMMビットコインから約482億円相当の暗号資産を窃取したことを特定。合同で文書を公表したことで事件の全貌が明らかになっている。 本稿では、事件の詳細とGincoの役割、そして今後の業界への影響について解説する。 北朝鮮ハッカー集団による巧妙なソーシャルエンジニアリング 警察庁の発表、そしてFBIの情報によると、犯行は北朝鮮のハッカー集団「TraderTraitor」によるものだった。彼らはLinkedIn上でGincoの従業員

Published 2024/12/30 21:01 (JST) Updated 2024/12/31 08:17 (JST) 中国当局が2015年に邦人女性を拘束した際、日本国内での行動についてスパイ罪を適用していたことが30日分かった。沖縄県・尖閣諸島を巡る見解を東京都内で中国側から聞いて日本政府側に提供した後、上海出張時に捕まった。国家機密の情報は含まれないと判断されたものの懲役6年の実刑判決を受け、服役した。複数の日中関係筋が明らかにした。国家安全を重視する習近平指導部の強硬姿勢が浮き彫りになった。 邦人の日本での行動に対するスパイ罪適用が判明したのは初めて。日本政府は事態を把握したものの公表していなかった。中国当局が証拠を押さえるため日本で情報収集活動を行った可能性も懸念される。 日中関係筋によると、女性は60代で、12～13年に在日本中国大使館の関係者と都内で複数回にわたり面会

まずは今回、韓国より下回ったＧＤＰの数値をどう受け止めているのか。 「40代以上の日本人にとってみれば、かつて隣国の韓国は日本よりも圧倒的に貧しい後進国でした。しかし、それも昔の話。数年前から大卒初任給の水準は韓国に追い抜かれており、日本経済が低迷し続けている今日、1人あたりのＧＤＰが韓国に抜かれるのは時間の問題でした。だから『ついにそのときが来た』という印象です」(藤井教授、以下同) とはいえ、この結果がどれほど危機感を覚えるべきことなのか、ピンとこないのが正直なところ…。この数値が意味するものとはいったい何なのか。 「日本は過去25年以上、全く成長せず、平均賃金がなかなか伸びないどころか、むしろ徐々に下落してきている。それを当たり前のように感じている国民が多いですが、こんなに低迷しているのは世界広しといえど我が国一国だけなのです。

国連のグテーレス事務総長は、新年を前にビデオメッセージを公開し、地球温暖化の進行について「気候の崩壊が起きている」と強い危機感を示したうえで「破滅への道から抜け出さなければならない」と述べ、各国に対して温室効果ガスの排出削減などに一致して取り組むよう呼びかけました。 グテーレス事務総長は30日に公開したビデオメッセージのなかでことしについて「希望を見いだすのは困難だった」と振り返り、その要因として戦争や社会の分断などによる影響をあげました。 さらに、ことしを含めたこの10年は、観測史上でも最も厳しい暑さの10年だったとして「まさに気候の崩壊がリアルタイムで起きている」と強い危機感を示しました。 そのうえで「破滅への道から抜け出さなければならない。無駄にする時間はない」と述べ、各国に対して温室効果ガスの排出削減などに一致して取り組むよう呼びかけました。 地球温暖化をめぐっては、WMO＝世界気

2014年から先端テクノロジーの研究を論文単位で記事にして紹介しているWebメディアのSeamless（シームレス）を運営し、執筆しています。 1週間の気になる生成AI技術・研究をいくつかピックアップして解説する連載「生成AIウィークリー」から、特に興味深いAI技術や研究にスポットライトを当てる生成AIクローズアップ。 今回は、AI教師が囲碁を生徒に指導すると学習効果はどうなるかを調査した研究論文「Can Artificial Intelligence Improve Gender Equality? Evidence from a Natural Experiment」に注目します。 この実験は2020年9月から2021年7月にかけて、中国の囲碁教室で実施されました。新型コロナウイルス対策により一部の教師が隔離されたことをきっかけに、36人の教師のうち16人がAI教師に置き換えられること

百貨店が小田急線の新百合ケ丘駅近くに新設――。国内市場減少が続く中、大型店の新規開業なら極めて珍しいが、実は京王電鉄傘下の京王百貨店が出した商品を絞ったサテライト店（衛星店）だ。電鉄系百貨店にとって鬼門ともいえるサテライト店を若手登用や売り場の自由度を高めた上であえて広げる戦略は特異だ。シニア層をがっちりつかんだ逆張り路線で「脱･本店頼み」に挑む。11月21日、開業初日を迎えた京王百貨店の新百

東北大学が国際卓越研究大学として認められた。卓越大の公募が始まったのは２０２２年の１２月。２年かけてようやく出発点に立った。２４年度内に１５４億円が振り込まれ、新しい大学像を作っていく。課題は極めて高いＫＰＩ（重要業績評価指標）設定だ。無理に達成しようとすると学術を歪（ゆが）める可能性さえある。卓越大は次回公募が始まった。丁寧な検証が必要になる。 「トップ１０％論文に関しては本当に頭を悩ませている。ただ基本は良い論文を書くこと。本当に研究力を高めることが王道だと考えている」―。東北大の冨永悌二総長は説明する。ＫＰＩの一つに若手研究者のトップ１０％論文割合を２５％に引き上げるという目標がある。トップ１０％論文とは被引用数の多い上位１０％の論文を指し、この数が研究力を表すと考えられてきた。 世界と同水準で研究し、自然に任せていると１０％になる。だが日本は５・１％。１３・０％の英国や１１・６％の

九州経済調査協会（福岡市中央区、縄田真澄理事長）は、２０２１―３０年における九州地域への半導体関連設備投資の経済波及効果を２３兆３００億円と推計した。２３年１２月の公表値２０兆７７０億円から上方修正した。地場地銀１３行の連携体「Ｑ―ＢＡＳＳ」との協業で、地場企業の設備投資案件を追加するなど分析を精緻化した。対象地域は九州７県と沖縄、山口両県。 分析対象は、熊本県に進出した台湾積体電路製造（ＴＳＭＣ）をはじめ、国内大手や地場企業が１億円以上をかけて設備投資する２０１件（総額６兆１８２０億円）。域内の産業連関により設備投資と生産活動に由来する直接効果と１次・２次間接効果を推計した。 このうち地場企業の案件は１１０件（同１１９４億円）だった。同様の試算で、１兆２５７０億円の経済波及効果があると分析した。投資額ベースの９割以上がＴＳＭＣの進出発表後に計画、実施されているという。 九経調は「大手やグ

世界の富豪トップ500人の資産は2024年にさらに大きく増え、合計の純資産額が10兆ドル（約1570兆円）という新たな節目を達成した。 米テクノロジー株の快走が追い風となり、イーロン・マスク、マーク・ザッカーバーグ、ジェンスン・フアンの３氏の資産が急増。グループ全体の富の構築をけん引した。ラリー・エリソン、ジェフ・ベゾス、マイケル・デル、そしてグーグルの共同創業者であるラリー・ペイジ、セルゲイ・ブリン各氏の資産も同様に押し上げられた。これらテクノロジー業界の大物８人だけでも、資産は年初から6000億ドル余り拡大。ブルームバーグ・ビリオネア・インデックスが追跡している富豪500人全体の資産増加分１兆5000億ドルのうち、43％を占めた。 だが、なんと言っても今年の主役はトランプ次期米大統領の「ファースト・バディ」であるマスク氏で、断トツで富豪トップに輝いた。