Siri、コンピュータ将棋ソフト、お掃除ロボットにスマートスピーカーなど、AI（人工知能）技術は身近なものとなっている。だが、人間がAIの判断に依存することで、考える力を失ってしまう世代が生まれてくるという。いま、どのような教育が必要なのか。 新聞を読まない人の、おそるべき傾向 【新井】これからAI時代が本格的に到来する中、生まれたときからAIの判断と推薦によって生きることになる世代を、私は「デジタルネーティブ」ではなく「AIネーティブ」と名付けています。 例えば、YouTubeで電車の動画を見ていると、次はこれを見たらいいとどんどん推薦してきますね。子どもは自分から何かを探すわけではなく、AIに推薦されたことに無意識に従って生きていく。そんな子どもたちがこれから育ってくるのです。 【佐藤】タブレット型学習法によく似ていますね。 【新井】ええ。AIネーティブの子どもたちが育つとき、自分が本

1986年にファミコン向けに発売された任天堂の『ゼルダの伝説』にて、“マイナスワールド”が発見されたとして海外で話題になっている。発見したのはYouTuberのSKELUX氏だ。本作が発売されてから30年以上経つが、同氏は今回初めてその存在が明らかになったと述べ、その模様を紹介する動画を1月2日に公開している。 マイナスワールド（マイナス面）とは、同じくファミコン向けに発売された『スーパーマリオブラザーズ』にてバグを利用してアクセスできるステージのことで、そのひとつのステージ名の最初の数字がブランクとなり「　-1」と表示されることからそう呼ばれるようになった。公式に用意された隠しステージの類ではなく、200種類以上あるとされる同作のマイナスワールドでは、オブジェクトの色が反転していたり、地上なのに泳いで進んだりと本来のゲームプレイからすると支離滅裂。まともにプレイできなかったり、エンドレス

ハンJ速報 日本の風土と文化を愛し、皇室を尊ぶ愛国系まとめブログです。本当の意味で日本を愛することの大切さを発信していきます 追記　2019年1月6日 ハンJ速報の当記事について落合陽一氏ご本人が1月5日に更新したブログで触れていますので その部分を転載させていただきます。本文と合わせてお読み下さい。 (全文はソース元で) 炎上するネット時代の切り取り文化とファクトチェックに対して https://note.mu/ochyai/n/n4d55a8480b67 また他にも，僕はいかなる身分差別や職業差別も肯定していません．ましてや復活させるべきとは考えていません．僕はとにかくフェアな世の中を作りたい，そのためにどういう思考実験や実装が必要なのだろうかということを愚直に行動をしてきたつもりです． しかしながら，例えば下記の記事はカーストを肯定しているように切り取られています．僕は「社会制度とし

先進国では性の多様性を受け入れる動きが高まっている。 2019年1月1日より、ドイツでは、自分を男でも女でもないと認識している人たちに対し、公式な書類の性別記入欄で第三の性を選択できるオプションを導入した。 第三の性「ディバース」 昨年8月、ドイツの国会で出生証明や公的な身分証明書に第三の性の記載を認めるという法案が可決している。これによってインターセックス（中間的な性）の人は、「男」と「女」にくわえて、「ディバース（diverse）」を選べるようになった。 インターセックスとは、一般的に、自分の性別が生物学的に男でも女でもないと認識している人のことだ。国連人権高等弁務官事務所によると、「身体の性が男女の典型的な定義に当てはまらない」人のことを指す。 性分化疾患などとも呼ばれており、しばしば1つあるいは複数の性別の特徴をもって生まれてくる。 こうした国会の動きは、連邦憲法裁判所で公的な文書

安倍晋三首相が新元号の公表日を当初検討していた４月１１日から土壇場で同月１日に前倒しした最大の要因は、大半の日本企業が導入している米マイクロソフト社の基本ソフト（ＯＳ）「ウィンドウズ」の更新時期だった。 同社は毎月１回、第２水曜日に全世界統一でソフトの更新を行うが、４月は１０日、５月は８日となる。政府は当初、４月１０日に開かれる天皇陛下ご在位３０年の「お祝いと感謝の集い」のの翌１１日に新元号の公表を検討していたが、１１日ではソフト更新に向けた改修作業が次の５月８日まで行うことができず、同月１日の改元には間に合わない。 多くの日本企業の会計ソフトはウィンドウズを基礎としている。改元に間に合わせようとすれば、会計ソフトだけを先行して新元号に対応できるよう開発・改修する必要があり数億円の費用がかかる。修正ディスクの送付や技術者派遣などでも企業の負担は増える。 その上、８日にウィンドウズそのものを

オランダ・フローニンゲン近郊エームスハーベンにある米グーグルのデータセンター（2016年12月6日撮影）。(c)Vincent JANNINK / ANP / AFP 【1月5日 AFP】米アルファベット（Alphabet）傘下のIT大手グーグル（Google）が、租税回避のため2017年にオランダから199億ユーロ（約2兆4600億円）の資金をタックスヘイブン（租税回避地）として知られる英領バミューダ（Bermuda）諸島に移していたことが分かった。オランダ経済紙が4日に報じた。 2018年の経済文書を引用したオランダの日刊経済紙へット・フィナンシエル・ダフブラット（Het Financieele Dagblad、FD）によると、グーグルは、アイルランドの子会社からオランダのダミー会社に収入を移し、所得税のかからないバミューダ諸島にある別のアイルランドの子会社に移す節税手法「ダブルアイリ