■編集元：プログラマー板より 906 仕様書無しさん :2009/08/05(水) 07:49:03 Windowsすごい。 今日、コーヒーの中にUSBのケーブルの先を沈めてしまいました。 それ自体は良くあるドジなのですが、そのケーブルが刺さっていたWindows機に異変が。 「新しいデバイスを認識しました」 …コーヒーだよ！ 慌ててケーブルを取り出して水気を取っているうちにインストール作業は進み、 「新しいデバイスを利用可能です」 コーヒー、使えるんですか！ 結局何として認識されたかはわかりませんでしたが、あり得ない体験をしました。 ※ パソコンごと壊れかねないので、真似はしないでください。

「買い物山脈」は、編集部員やライター氏などが実際に購入したもの、使ってみたものについて、語るコーナーです。 2008年はネットブック元年だった。もともと筆者はミニノートが大好きで、ビクターの「Interlink XP」、シャープの「MURAMASA PC-CV50F」と渡り歩いてきた。2008年はそんな筆者にとって、本来ネットブックを一台購入すべき1年だったのだろうが、結局購入を見送ってしまった。 購入しなかった理由はいろいろあるが、最大の理由はほぼすべてのネットブックが1kgを超えていた、という理由が最も大きい。Atom N270という、消費電力がたかが4WまでのCPUを、1kgの筐体に詰めたのでは、あまりにも夢がない。価格は上回るものの、1kgもあれば超低電圧版のCore 2 Duoが搭載できるからだ。 もちろんそれなりに小さいマシンもあった。たとえば富士通の「LOOX U」は、Ato

NVIDIA MCPビジネス・ユニット、ゼネラル・マネージャー ドリュー・ヘンリー氏(写真は2008年6月のComputex Taipeiでのもの) 先週の木曜日(2月19日)の記事ではIntelがNVIDIAのNehalem用チップセットの差し止めを求めて米国デラウェア州衡平法裁判所に提訴したニュースをお伝えした。 今回筆者は、NVIDIAのチップセットビジネスを率いる責任者であるNVIDIA MCPビジネス・ユニット、ゼネラル・マネージャー ドリュー・ヘンリー氏に電話でインタビューする機会を得た。 その中でわかったことは、争点になっているのは、NVIDIAとIntelが2004年に結んだクロスライセンスの中身についてであり、NVIDIAが取得したと主張しているIntel CPUをサポートするチップセットを製造する権利がどこまで適用されるのか、という点であることだ。 また、このインタビュ

AMDがドレスデンに所有しているFab36、こうした製造施設はThe Foundry Companyに移行される 先々週、Intelは32nmプロセスルールへの投資を加速することを明らかにした。その投資額は、2009年中に70億ドル(日本円で約6,300億円)、2010年には80億ドル(同約7,200億円)に達する見通しであるという。ワシントンD.C.で講演した同社のポール・オッテリーニ社長兼CEOは「不景気の時こそ挑戦的に投資を行なう必要がある」と、その重要性を強調した。 これに対して、PC用プロセッサメーカーのもう一方の雄であるAMDは、Intelとは正反対の道を行こうとしている。AMDは2008年の10月に同社が保有する製造施設などを、アブダビの投資会社などと共同で設立するThe Foundry Company (仮称)に移行し、製造施設を切り離す方針を明らかにしている。 なぜ、この

Intelは、米国デラウェア州衡平法裁判所にNVIDIAのNehalem世代チップセットの差し止めを求めて提訴した。過去にもIntelは、VIA Technologiesなどのサードパーティチップセットベンダを提訴してきた歴史があるが、Nehalem世代のチップセットでも再びそれが繰り返されようとしている。そして、Intelがこの提訴を行なったということは、NVIDIAが真剣にNehalem世代チップセットに参入しようと考えていることの裏返しでもある。 ●争点はクロスライセンスの中にNehalem用チップセットが含まれるか否か NVIDIAのプレスリリースによれば、今回争点になっているのは、「IntelとNVIDIAが4年前に結んだクロスライセンスは、Intelが今後リリースする予定の、メモリコントローラが統合されたCPU向けには適用されるのか否か」という点だ。 IntelとNVIDIAの

日本や台湾などの東アジア地域、ヨーロッパなどではネットブック特需が続いているが、コンポーネントベンダは、“ネットブックの次”を見据えた行動を起こし始めている。それが12インチや14インチなどの、ネットブックよりも大型の液晶を搭載し2kgを切るような、ウルトラポータブルノートPCの低価格化だ。AMDがCESで発表した「Yukon(ユーコン)」に対して、Intelも「Consumer ULV」というマーケティングプログラムで対抗していくことになる。 また、MicrosoftはWindows 7のSKU(製品構成)を明らかにし、ネットブック向けのSKUがStarter Editionになることが明らかにされた。Microsoftとしては、これによりULCPC版のWindowsが単なる値段の安い“フルWindows”として利用されている現状を是正したい意向だが、ULCPC版により安価なフルWind

BCNは、1月16日から量販店店頭でも販売が開始されたVAIO type Pの初期販売動向について明らかにした。 これによると、発売日を含む1月12日～18日の量販店店頭におけるノートPC市場で、VAIO type P「VGN-P70H」のシェアは2.9%となり、発売からわずか3日間の集計ながら、ノートPC全体では7位となった。 また、BCNが10.2型以下のディスプレイを搭載したノートPCとして区分けしている「ミニノート」の領域では、10.3%のシェアを獲得して3位となった。 日本エイサー「Aspire one」の「AOA150-B_1」の13.3%、同製品にマイクロソフトオフィスを搭載した「AOA150-B_dom」の10.5%に次ぐもので、4位のASUSTeK「Eee PC 1000HX」の9.5%を上回った。 VAIO type Pの発売によって、ミニノートの構成比も上昇しており、