じゅじゅ @jujulife7 完全無料で学べる有名企業のエンジニア研修資料（最新版）をまとめました。 エンジニアの方にお勧めなのは勿論ですが、総合職・デザイナー職がエンジニアと円滑にコミュニケーションとるための基礎知識が求められる時代かと思うので、文系職の方も是非保存して勉強みてください。 pic.twitter.com/sDek1U43q5

鱸📌 @niconico_suzuki 吉野家のやつ、男性に対しては「家に居場所がない人が何度も来店する 」って発言してて全方位に喧嘩売っててすげえなって思った リンク BUSINESS INSIDER JAPAN 吉野家｢生娘をシャブ漬け戦略｣抗議した受講生が詳細語る。｢教室で笑い起きた｣ 吉野家の役員が自社のマーケティングを｢生娘をシャブ漬け戦略｣などと話したことについて、吉野家及び早稲田大学が謝罪しました。一連の発端になったのはSNSの投稿です。抗議した人に話を聞きました。 383 users 797 一部抜粋 受講生は授業の様子を振り返る。 ｢酷い性差別であるのはもちろん、覚醒剤で苦しんでいる人もいるのに、冗談にして笑って話して良いことだとは思えません。男性客に対しても『家に居場所のない人が何度も来店する』という趣旨の発言がありました。 企業の社会的価値が求められる時代に顧客を中

安田峰俊 12/15刊『戦狼中国の対日工作』文春新書 @YSD0118 紀実作家。立命館大学人文科学研究所客員協力研究員。朝日新聞論壇委員（23'~24'）『八九六四 「天安門事件」は再び起きるか』（KADOKAWA）が第5回城山賞・第50回大宅賞。他『現代中国の秘密結社』等著書多数 ✉meirojin@gmail.com 近著『戦狼中国の対日工作』 別垢 @YSD0118max linktr.ee/ysd0118 安田峰俊 12/15刊『戦狼中国の対日工作』文春新書 @YSD0118 東京オリパラ、スポーツ用品唯一のゴールドパートナー・アシックスの中国法人、25日付微博で「私たちは今後も新疆綿を買い付け使い続ける」「アシックスは一貫してひとつの中国の原則を堅持し、（中国）国家の主権と領土を守り抜く。中国の行為への一切の侮辱とデマに断固として反対する」とマジで声明 pic.twitter.

赤祖父 (赤ソファ) @akasofa 企業アカウントが炎上するパターンのひとつには、”ニコニコ動画にハマってる小6が放送委員になって給食の時間に誰も知らねーボカロ曲を流して自分だけ悦に入っている”状態と同じ構図がありますね。 2020-11-03 09:16:29

リンク 東洋経済オンライン 総まくり!47都道府県の売上ナンバーワン企業 | 企業ランキング 地域経済にとって、大企業はいうまでもなく大事な存在だ。その地域で多くの雇用を創出し、しばしば城下町を形成し、地場の中小企業を潤し、税金を収め、地域経済を動かすドライバーとなる。しかし、全国の県庁所在… 3 users 258

日産社長への質問状 「エアコン故障は仕様ですか？」第１弾 　常軌を逸した世にも恐ろしい回答書にビビる（＠＠） （　2020年９月27日補筆 このブログには、続編の第２弾があります。 もし、このブログをお読みになるのであれば、 第２弾もお読み頂くようお願いします。 第１弾のこちらのブログだけでは 日産への悪いイメージだけが残ってしまいます。 それは本意ではありませんので。 第２弾のブログは最後にリンク先があります。） 愛車スカイラインＶ３７のエアコンは、 暖房にしても左側吹出し口から冷風が出続ける 不具合があります。 そのため設定温度に暖まらず、車内は冷えたままです。 最早不具合というより故障ですね。 これをディーラーで計測したところ 左右で１０度違うことが確認されました。 さらに日産本社でも同型車を使って調査し 同現象を確認しています。 ですからこの故障は私の車だけではなく、 同型車全部に

パソナ代表「将来は船の上に本社を作る。土の上にいなくてもインターネットが全部可能にする」 1 名前：記憶たどり。 ★：2020/09/03(木) 20:15:27.47 ID:BtTb6xVt9 ２０２４年５月末までに、段階的に主な本社機能を東京から淡路島に移し、社員約１２００人が新たに島内で働く方針を示した総合人材サービスのパソナグループ。千人超の“大移動”に、島民らの関心が高まっている。同社の動きは、島の将来にどのような影響をもたらすのだろう。このほど本紙単独インタビューに応じた南部靖之代表（６８）の言葉から探ってみたい。 Ｑ　まず、移転計画を整理したい。同社によると、東京の本社にはグループ社員が現在、約４６００人いる。そのうち人事や経営企画などの管理部門は約１８００人。今回の移動対象は、この１８００人のうちの約１２００人という。 Ａ　来年春までに、もうあと半年後ですよ、約４００人来ま

ヤマハ発動機の日高祥博社長、無職の娘(33)に殺されかけた件で自宅凸したテレビ局の前で「お騒がせしてすみません」とお詫び

大分県内で3日に初確認された新型コロナウイルス感染者に関し、大分市と県は勤務先である同市都町の飲食店名を公表した。店や周辺に行った人などへ注意喚起を促すための店名公表だったが、これを受け、周辺の飲食店では予約のキャンセルが相次ぎ、自主休業に追い込まれる店も出ている。感染予防に必死な行政側の対応が風評被害につながるという“悲劇”が生まれている。 【動画】手作りガーゼマスク10分で完成 感染した30代女性が勤務する飲食店が入居するビルでは3日夜、営業を示すテナントの飲食店の看板がいくつも消えていた。 ビル内の他の店に対し市保健所は通常営業を認めているが、ある居酒屋は公表後に15人のキャンセルが出て、休業を決めた。60代の女性店主は「万が一感染が拡大して、お客さんに迷惑をかけてはいけないから」。近くの別の居酒屋でも男性店長（42）が「店を閉めるしかないが、1カ月同じ状態が続いたら生活できない。勤

住友不動産の高級賃貸タワマン「中野ステーションレジデンス」、20代女性が竣工7ヶ月で事故物件にしてしまう

350ml78円で買えるイオンの「BARREAL」。なんでこんなに安いのか…という疑問の声が続出。 提供：イオンリテール株式会社

韓国ソウルとプサン（釜山）の市議会は６日、太平洋戦争中の「徴用」をめぐる問題に関わったなどとして、日本企業280社余りを「戦犯企業」と指定し、今後、その企業の製品を購入しないよう教育機関などに努力義務を課す条例案を可決しました。 これに先立って第２の都市、南部プサンの市議会も、同じ日本企業284社を「戦犯企業」と指定し、製品を購入しないよう教育機関に努力義務を課す条例案を全会一致で可決しました。 さらに、プサンの条例では、こうした製品をすでに使っている場合は、「戦犯企業の製品」と記されたステッカーを貼るよう努力義務を課していて、「学生たちが正しい歴史認識を持つのに貢献する」と主張しています。 また、プサン市議会は、６日、歴史的事件を記念する建造物を市内の道路に設置できるようにする条例案も全会一致で可決しました。 プサン市では、市民団体が日本総領事館の前に、太平洋戦争中の「徴用」をめぐる問題

Close-Up Enterprise 日々刻々、変化を続ける企業の経営環境。変化の中で各企業が模索する経営戦略とは何か?『週刊ダイヤモンド』編集部が徹底取材します。 バックナンバー一覧 吉本興業の所属芸人が、振り込め詐欺集団のパーティーに出て金銭を受け取った、いわゆる闇営業問題。「パワハラ経営者vs同情すべき芸人とその仲間たち」という構図のもとに、衆目の中で進行する劇場型不祥事だ。 しかし事態の展開に違和感を覚える向きも多いだろう。発端は宮迫博之氏、田村亮氏ら芸人が、反社会的勢力から金銭を受領したことだ。素性を事前に知っていようといまいと、結果として犯罪集団から大金を得る副業をしたなら、普通の会社員であれば懲戒解雇にもなりかねない。吉本は芸人を社員として雇用してはいないが、社会的責任を負う大企業として、関係者の不正行為に厳正に対処する義務がある。それが涙混じりの感情論にすり替わっていると

Meiji Seikaファルマ(旧・明治製菓)、暴走する反ワクチン過激派に堪忍袋の緒が切れて怒りの法的措置へ

金融庁に出向中の裁判官、一番やっちゃダメな立場で何のひねりもないインサイダー取引が即バレした疑いで強制調査

小池晃・共産党書記局長（発言録）　史上空前の利益を上げている大企業への減税をやめれば、社会保障の財源ができる。大企業には十分体力はある。 トヨタ自動車の３月期決算を見てみたら、子会社も含めて連結内部留保は約２０兆円。毎日１千万円ずつ使っていくとする。想像できませんが、使い切るのに５４８０年かかる。縄文時代ぐらいから使い始めて、ようやく最近使い終わる。 このお金を生かしたら、何ができるか。内部留保を賃上げに回す。正社員の雇用を増やす。そうすれば、トヨタの車はもっと売れるようになる。トヨタ自動車の未来を考えて、私は言っている。法人税の減税をやめて社会保障の財源に回せば、将来不安が取り除かれる。そういう人がトヨタの車を買うかもしれない。こういうのを、経済の好循環と言う。 安倍さんの経済政策は破綻（はたん）が続いています。３本の矢、新３本の矢、合計６本も放って一つもまともに当たっていない。（川崎市

ユニクロでアルバイトとして働いていたジャーナリストの横田増生氏が、12月3日解雇を通告された。横田氏は、昨年10月からアルバイトとして勤務し、 12月1日発売の「週刊文春」 でルポ「ユニクロ潜入一年」を発表していた。 この日の14時前、シフトに入っていた横田氏は、いつも通り新宿の「ビックロ」に出勤。ユニクロの人事部長から解雇を通知された。記事の寄稿が就業規則に抵触し、同社の信用を著しく傷つけたとの理由だったという。 横田氏は、記事に間違いがあるのかを確認したところ、人事部長は「中身の吟味はしていない」とし、懲戒解雇ではないとも説明した。

「ユニクロ帝国の光と影」の著者でジャーナリストの横田増生氏が、昨年10月から現在まで、1年にわたってユニクロに潜入取材を行った。 横田氏は、2011年に「ユニクロ帝国の光と影」を出版した。ユニクロは店長や委託工場での長時間労働の記述が名誉毀損に当たるとして、版元の文藝春秋に2億2000万円の損害賠償を求めて提訴した。しかし、東京地裁、東京高裁、最高裁でユニクロは敗訴。 判決確定後、横田氏は決算会見への参加を希望したが、ユニクロは横田氏の書いた別の記事を理由に取材を拒否。また、ユニクロを運営するファーストリテイリングの柳井正社長は、ブラック企業批判について、雑誌で次のように語っていた。 ＜悪口を言っているのは僕と会ったことがない人がほとんど。会社見学をしてもらって、あるいは社員やアルバイトとしてうちの会社で働いてもらって、どういう企業なのかをぜひ体験してもらいたいですね＞（「プレジデント」2

【ニューヨーク=稲井創一】米メディアによると、テキサス州でシェール開発を手掛けるWBHエナジーが7日までに米連邦破産法11条（日本の民事再生法に相当）の適用を申請し、経営破綻した。昨夏以降の原油の急落局面で米シェール企業の破綻が明らかになるのは初めてとみられる。原油価格が急反発しない限り、中小のシェール企業で同様の破綻事例が出てくる可能性もある。4日付でテキサス州の連邦破産裁判所に申請したとい