電通は2月22日、2009年の日本の総広告費と媒体別、業種別広告費を推定した統計「2009年（平成21年）日本の広告費」（PDF）を発表した。2009年の日本の総広告費は5兆9222億円、前年比11.5％減だった。インターネット、衛星メディア関連以外の各媒体が減少していた。 総広告費は2008年（前年比95.3％）に続き2年連続で前年実績を下回った。衆議院選挙、エコカー減税、エコポイントなどプラス材料があったものの、世界的不況による景気低迷が大きく影響したという。 媒体別では、「新聞広告費」（前年比81.4％）が大きく減少し、「テレビ広告費」（同89.8％）も減少して、「マスコミ四媒体広告費」（同85.7％）は5年連続して前年を下回った。 マスコミ広告以外では、「屋外」や「交通」をはじめ内訳のすべてが減少した「プロモーションメディア広告費」（同88.2％）が2年連続で減少。BSデジタル放送

電通が2008年の日本の総広告費と媒体別・業種別広告費を推定した「2008年（平成20年）日本の広告費」を発表しました。内容は、総広告費が5年ぶりに前年割れ、4マス媒体も4年連続して前年を下回りました。続伸したネット広告も増加率は前年の24.4％から16.3％に下がっています。 100年に1度の不況といわれるなか、2009年の広告業界はどうなっていくでしょうか。パネリストの皆さんの意見を聞かせてください。

電通は2月23日、2008年の日本の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2008年（平成20年）日本の広告費」を発表した。 日本の広告費は6兆6926億円で5年ぶりに減少（前年比4.7％減）。媒体別では新聞広告費（同12.5％減の8276億円）が大きく減少し、テレビ広告費（同7.6％減の1兆9092億円）も振るわなかった。新聞、テレビ、雑誌、ラジオのマスコミ4媒体広告費は4年連続して前年を下回った。 一方、インターネット広告費は前年比16.3％増の6983億円と続伸し、総広告費の10.4％を占めた。2009年には初めてインターネット広告費が新聞を上回ると見られる。 インターネット広告の媒体費は前年比17％増の5373億円。なかでもモバイル広告費（同47％増の913億円）、検索連動型広告費（同22.9％増の1575億円）などが伸びた。 衛星メディア関連広告費もBSデジタル放送などが伸

Yahooの主要広告事業には検索広告とディスプレイ広告があるが、別立てではなく組み合わせた方が強力になるというのが同社の持論だった。その主張の真否が試されることになった。 米国時間2月18日に投稿されたブログ記事によると、従来の検索広告が短い文字列とウェブリンクを表示するのに対し、試行中の「Rich Ads in Search」では検索結果とともに画像やビデオなどのディスプレイ広告が表示されるという。オンライン広告では現在Googleの検索連動型広告システムが主流だが、これによりYahooとGoogleの競争に新たな幕が開いた。 Yahooは自社が検索広告とディスプレイ広告を共に持っていることは戦略的に有利であると述べる。例えば検索語を基にしてディスプレイ広告をより適切に絞り込むことができるという。しかし、これまでは検索広告とディスプレイ広告の操作は大きく分かれていたため、両方に広告を出す

前回の記事にて、ユーザーが「見る広告」「見ない広告」について検証しました。その中で、「Yahoo! JAPANの旧デザインではリスティング広告が見られていないが、新デザインではどうだろうか」という疑問を投げました。今回はそのリスティング広告について、再度検証しました。 画像1：Google（左）とYahoo! JAPAN（右）の検索結果画面。赤枠で囲ったリスティング広告欄のデザインが異なる。（※画像をクリックすると拡大します） 上の画像1は、GoogleとYahoo! JAPAN、それぞれのリスティング広告欄です。Googleでは、リスティング広告欄に黄色の背景色がひいてあるデザインとなっています。一方のYahoo! JAPANは、今まではGoogleと同じデザインでしたが、前回のテスト（実施日は2008年11月26日）以降、リスティング広告欄の背景色がなくなり、オーガニック検索結果（通常

NTTと電通は2月16日、デジタルサイネージ（電子看板）のメディア化に向けたフィールド実験を共同で開始した。期間は3月15日まで。6社の企業から提供された広告コンテンツを鉄道や商業施設などに設置されているデジタルサイネージに配信し、最適な配信手法やクリエイティブを検証するという。 NTTでは、2008年11月から複数メーカーのデジタルサイネージの配信システムをネットワーク化し、コンテンツを一括配信する「メタデータ配信管理統合化技術」の実験をしてきた。今回は、この配信管理技術を活用したデジタルサイネージを京浜急行の品川駅、羽田空港駅、横浜駅や西武鉄道の池袋駅、六本木ヒルズなどに配置し、さまざまなタイプの広告を配信する。合計で1日約350万人が視聴する見込みだ。 この実験を通じて、ロケーションや時間帯による広告の認知度や関心度の違いなどを把握し、効果的な配信手法や、効果測定手法などを検討する。

2025.02.25 日経BP 役員・幹部人事 2025.02.17 未来を創るAI/ICTの新興テクノロジー40件を厳選・評価　「未来技術2025-2034 先端AI/ICT編」を発刊 2025.02.17 「製造業DX調査レポート2025-2035」を発刊、日本の製造業におけるDX推進基盤の現状と動向を独自調査から分析 2025.02.14 『「何回説明しても伝わらない」はなぜ起こるのか？』が「ITエンジニア本大賞2025　ビジネス書部門」大賞を受賞 2025.02.14 2024年の「日経トレンディ」は完売・準完売号続出、年間実売部数で前年超え達成 2025.02.14 医師2500人調査で判明　8割強が患者のデジタル健康記録活用に前向き 2025.02.12 AI革新の最前線を走る専門家や経営者が議論する「AIリーダーズ会議」を開催 2025.01.31 第2回となるアワードを今年

Red Flags In JD And Usha Vance's Marriage, According To Our Matchmaker We spoke to matchmaker and relationship expert Susan Trombetti to find out what red flags may be plaguing JD Vance and Usha Vance's relationship. By Anna Denson Read More

【保存版】2025年の注目映画ラインナップ – 話題の実写化・アニメ・SF・ラブストーリーをチェック！

トムソン・ロイター・ジャパン−マーケッツ・ディビジョンと朝日新聞社デジタルメディア本部、ソネット・メディア・ネットワークスの3社は2月12日、4月より新オンライン広告「ビジネスプレミアムネットワーク」を開始すると発表した。3月よりテスト配信を行い、4月より有料広告配信を開始する。 左から、朝日新聞社デジタルメディア本部長の大西弘美氏、トムソン・ロイター・ジャパンメディアゼネラルマネージャーの楠山健一郎氏、ソネット・メディア・ネットワークス代表取締役社長の穂谷野智氏 「ビジネスプレミアムネットワーク」は主にビジネスパーソンや経営者、富裕層を対象とする新聞社、雑誌社、通信社らが参加するアドネットワークだ。複数のサイトの広告枠をネットワーク化し、1つの広告商品として販売する。最大で月間1億PV規模、3000万人のプレミアムユーザーにリーチできる広告メディアとしている。 米国では、広告規模ランキン

朝日新聞社は9月5日、ニュースサイト「asahi.com」が配信するRSSに、トランスコスモスが提供するpheedoサービスによる広告配信を付加するサービスを開始したと発表した。 asahi.comは、ニュースをユーザーのPCに配信するために、2004年3月にRSSによる速報全ジャンルの見出しと記事へのリンクの配信を開始している。朝日新聞社ではこのRSSをasahi.comへの集客だけでなく、新たな広告媒体としての活用を目指し、広告配信を開始する。 広告主にとっては、配信数が国内最大規模のRSSを使用してニュース閲覧ユーザーに「最も近い」PCのデスクトップ上のプロモーションや、自社サイトへの誘導手段として活用できる。また、ウェブサイトのバナー広告と同様に、インプレッション数やクリック数といった媒体効果を示す統計情報も提供する。 朝日新聞社は今後、トランスコスモスとともにRSSの活用範囲を広

PR 2.0の現場から ネットPR時代を生きる広報＆マーケティングパーソンへ 多くの企業ウェブサイトのオーナーが広報部であるというのは、ご存知のとおりです。 従来の広報の仕事に新しくサイトの運営が増えたと同時に、インターネット時代のPR活動としてマスメディアが対象の広報活動からインターネットを通じたあらゆるステークホルダーとのコミュニケーションへの変化にも対応しなければなりません。 広報のプロフェッショナルがウェブサイトのオーナーのプロフェッショナルになるためには、大きな意識改革が必要です。 この連載では、試行錯誤の中、成功のルールを発見しつつある企業の広報担当者から、成功のルールを導き出すまでのプロセスやノウハウをレポートしてきます。 神原 弥奈子（株式会社ニューズ・ツー・ユー 代表取締役社長） 「PR2.0の現場から」連載第2回は、ユニークなオフィスや広告のクリエイティブで有名なワイキ

PR 2.0の現場から ネットPR時代を生きる広報＆マーケティングパーソンへ 多くの企業ウェブサイトのオーナーが広報部であるというのは、ご存知のとおりです。 従来の広報の仕事に新しくサイトの運営が増えたと同時に、インターネット時代のPR活動としてマスメディアが対象の広報活動からインターネットを通じたあらゆるステークホルダーとのコミュニケーションへの変化にも対応しなければなりません。 広報のプロフェッショナルがウェブサイトのオーナーのプロフェッショナルになるためには、大きな意識改革が必要です。 この連載では、試行錯誤の中、成功のルールを発見しつつある企業の広報担当者から、成功のルールを導き出すまでのプロセスやノウハウをレポートしてきます。 神原 弥奈子（株式会社ニューズ・ツー・ユー 代表取締役社長） 新連載の記念すべき第1回は、国内最大級の健康関連のECサイトであるケンコーコムを運営する株式

カンヌ国際広告フェスティバルで２作品入賞！というエントリー。やる男だと思ったよ！　おめでとー！！ 憧れのカンヌ。７年越しでやっと参加させていただく事になりました。それだけでも喜ばしいことでしたが、なんと、なんと、うちのチームで出品した作品が Media 部門と Cyber部門 でそれぞれ一つずつ入賞しちゃいました！！やったー！！

アクティブコアは5月8日、行動ターゲティング分析サービス「ac cruiser ASP」に、オーバーチュアの新スポンサードサーチに対応したSEO/SEMレポートと、購入者属性と購入日以前の認知媒体をひも付けたデータのダウンロード機能を5月10日より追加すると発表した。 オーバーチュアが4月から国内で順次移行を開始した新スポンサードサーチでは、広告グループに対してリンク先URLを設定し、広告グループの中に複数のキーワードと広告文を登録する方法に変更している。そのため、入札するキーワード広告ごとに登録されたリンク先URLのクリック数を集計する従来のアクセス解析では、どのキーワードがクリックされているかを測定することが困難になるという。 これに対しac cruiser ASPでは、ユーザーが広告リンク先をクリックした際に、そのユーザーが検索エンジン上で入力しているキーワードフレーズを取得すること

UPDATE　シアトル発--Microsoftは、広告ビジネスがインターネットに転換していくなか、それに乗じるため課題に直面するかもしれないが、仲間には恵まれている。 Bill Gates氏は米国時間5月8日、Microsoft主催の大手ネット広告主向けカンファレンスを開幕するにあたり、デジタルメディアへの転換でテレビや新聞をはじめとする各種メディアで根本的な変化が起きている、と語った。 Gates氏は広告、出版、および技術業界の1000人以上の聴衆に向かい、「50歳未満の人によるイエローページの利用は、今後5年以内にほぼゼロにまで落ち込むだろう」と語った。 テレビも同様に徹底的な見直しが進んでおり、放送メディアもYouTubeに投稿される高校生の試合の動画や短編映画と競争することを余儀なくされている。新聞もデジタルフォーラムへの移行が進んでいるが、かつてライバルのいなかった求人広告なども