マイクロソフトは4月20日、PC専門ショップと協力し、既存のネットブックユーザーを対象にWindows XPからWindows 7への移行を促進する「Windows 7移行サービス」を同日から開始したと発表した。 左からマイクロソフト コマーシャルWindows本部 本部長の中川哲氏、クレバリー 代表取締役の後藤隆氏、サードウェーブ 取締役の永井正樹氏、ユニットコム 取締役 事業統括本部長の前谷正弘氏 秋葉原では「ドスパラ」として知られるパーツショップのサードウェーブ、クレバリー、「パソコン工房」「TWOTOP」「Faith」のショップを運営するユニットコム、アプライドの4社と協力して行うもので、これらのショップは全国140店舗で展開している。 Windows 7移行サービスは、ユーザーがショップにネットブックを持ち込むと、ユーザーの要望に合わせてメモリやHDDといったハードウェアの強化、

ソースネクストは12月7日、Windows 7へ移行するためのサポートページ「誰でもカンタンWindows 7 引越術」を開設したと発表した。 誰でもカンタンWindows 7 引越術は、従来のPCからWindows 7搭載のPCへデータを移行する場合の不安を解消する「乗り換えタイプ診断」ができるサイト。ソースネクストが発売する引越しツール「ソースネクスト マカセル引越（マカセル引越）」のプロモーションの一環となる。 マカセル引越は、移行に必要なLANケーブルなどをセットにし、最短で3ステップで移行できるようにしたソフトウェア。iTunesなどの音楽データの移行にも対応するのが特長だ。 マイクロソフト コマーシャルWindows本部 本部長の中川哲氏。アップグレードの手順を解説した小冊子も作ったが、もっと簡単にできる方法も広げたいという 発表会には、マイクロソフト コマーシャルWindow

ウェブ調査会社のNet Applicationsによると、リリースから1カ月弱のOS「Windows 7」は引き続き導入が進んでおり、2009年11月第1週の週末にかけてウェブにアクセスしたPCの4％を占めたという。 これとは対照的に、「Windows Vista」がこの水準に達するまでには7カ月かかったと、Net Applicationsはレポートの中で述べている。 Net Applicationsでエグゼクティブバイスプレジデントを務めるVince Vizzaccaro氏は、「Windows 7に対する早期の待望と高い期待は正しかったようだ」と電子メールで述べた。 ただし、重要な課題の1つは、MicrosoftがAppleからシェアを取り戻すのにWindows 7が貢献するかどうかだ、とVizzaccaro氏は述べた。「Windows 7は、Windowsの緩やかな減少を食い止められる

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます MicrosoftのCEO、Steve Ballmer氏は11月5日、東京都内にて開発者向けのイベント「Microsoft Developer Forum 2009」に登場し、「Developer! Developer! Develper!」といつもの決まり文句で会場を沸かせた。 なぜBallmer氏は「Developer! Developer! Develper!」と叫ぶのか。それは「開発者こそがイノベーションを生み出す源。ITの価値を創造しているのも開発者だ。この業界で一番重要な開発者に敬意を表したい」と同氏が考えているためだ。1975年に設立されたMicrosoftが最初にリリースしたのも開発者向けのツールで「顧客も開発者だった」

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます Windows 7の発売で積極的なプロモーションを展開しているマイクロソフトは、米国本社CEOのSteve Ballmer氏の来日にあわせて企業などのCIO向けフォーラムを開催した。 Ballmer氏はCIOに対して繰り返し「より小さな資源でより多くのことができる」のがWindows 7をはじめとした同社製品だとアピールした。

発売直後の売り上げから判断するに、確かに「Windows 7」は、「Windows Vista」よりも人気のあるOSである。 NPD Groupが米国時間11月5日に発表した調査リポートによれば、Microsoftが発売直後に売り上げた本数で比較した場合、パッケージ版Windows 7は、パッケージ版Windows Vistaに比べ、234％増を記録したという。 実際の販売額においても、Windows 7はWindows Vistaより好調であった。しかしながら、Windows 7の先行販売パッケージのディスカウントや、「Windows 7 Ultimate」の販売を押し上げるプロモーションの不足などが相まって、Windows 7の（リリース直後の）販売総額は、Windows Vistaの発売時より82％増となるにとどまっている。 今回の調査リポートを執筆したNPD GroupのSteph

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます マイクロソフト日本法人は、7月7日に開催された新年度経営方針に関する記者会見で、次期デスクトップOS「Windows 7」の日本国内での一般発売日が2009年10月22日（木）となることを正式に発表した。開発完了は7月最終週の予定（関連記事：「Windows 7」のコード、来週にも完成か？）。 Windows 7日本語版の一般発売日については、6月下旬に米国本社で「10月22日予定」と発表されていたものの、日本法人では「パートナー各社との調整の上発表する」として、これまで公式にアナウンスしていなかった。

Microsoftは米国時間6月23日、これまで提供してきた「Live OneCare」スイートを終了し、よりシンプルな無料のコンシューマー向けセキュリティ製品の提供へと移行するのに伴い、新たなマルウェア対策サービス「Microsoft Security Essentials」のパブリックベータ版を公開する予定である。 Microsoft Security Essentialsは、Windows XP、Windows Vista、Windows 7上で動作し、米国、ブラジル、イスラエルで、英語版およびブラジル系ポルトガル語版の提供が開始される。また、2009年後半に、中国語（簡体字）のパブリックベータ版も公開される予定だ。 同サービスは、クライアントソフトウェアが、PC上のプログラムを監視する、一般的なウイルス対策製品のように動作する。もし、ファイルがダウンロードやコピーされる、または、ソ

Microsoftは、「Windows XP」のユーザーが次期OS「Windows 7」へ容易に乗り換えられるよう、取り組みを行っている。 ここしばらく、Microsoftはひそかに「Windows XP Mode」を開発してきた。このモードは仮想化を利用して、Windows XP用に設計されたアプリケーションをWindows 7でも簡単に利用できるようにする。この製品に詳しい情報筋によると、このアプリケーション互換モードは、Microsoftが2003年にConnectixから買収した「Virtual PC」技術をベースに開発したものだという。 Microsoftは、互換モードの追加によって、「Windows Vista」にある主な短所の1つに対処することを目指している。Windows Vistaでは、Windows XPとそれ以前のOS用に作られたソフトウェアに対する互換性が問題になっ

Microsoftは、Windowsの自動更新機能を有効にしている消費者向けに、まもなく「Internet Explorer（IE） 8」の配布を開始する予定であることを明らかにした。日本国内のIE8自動更新の開始時期については未定となっている。 Microsoftは、3月に開催されたMIX 09イベントで、IE8のダウンロード提供開始を発表しており、近日中に自動更新による配布をスタートする計画であることも示していた。 「Windows XP、Windows Vista、Windows Server 2003、Windows Server 2008のユーザーのうち、現在もIE6またはIE7を利用している人を対象に、4月の第3週にも、自動更新によるIE8の通知が行われる」と、Microsoftは発表しているものの、ある関係者によれば、実際に通知が開始されるまで、早くとも1週間はかかる見込みだ

Microsoftは「Windows 7」が、ダウングレードを望まれないOSであって欲しいと思っている。とはいうものの、同社はダウングレードの選択肢をユーザーに提供する予定だ。 OSのダウングレード権はとくに企業向けに、以前から一部のバージョンでWindowsのライセンスに付属していた。ただ、この選択肢が有名になってしまったのは「Windows Vista」以降だ。Vistaの場合、ダウングレード権はPCメーカーからの販売にとどまらなかった。Microsoftが「Windows XP」の販売を停止すると、一部のPCメーカーはOSをXPへ「プレダウングレード」したVista機を販売するようになった。 実際、Microsoftは米国時間4月6日、Vistaのダウングレード権プログラムを少し拡大する方針であることを認めた。新しいプログラムでは、予想されるシステム需要に基づいてPCメーカーがプレダ

「Windows 7」ベータ版のユーザーは米国時間2月24日から、さまざまなアップデートを入手することになるが、これらは通常のアップデートとは異なるようだ。 Microsoftは、Windows 7の更新メカニズムをテストする目的でパッチを配信する予定だと述べた。 ただし同社は、アップデートにより実際に新機能が追加されたり、何らかの更新が行われるわけではないことを強調している。 MicrosoftのBrandon LeBlanc氏は2月19日、同社公式ブログへの投稿の中で、アップデートの性質について説明した（強調部分は同氏によるものであることに注意）。 われわれは2月24日以降、Windows 7ベータ版（「Build 7000」）を実行中のPCに対し、「Windows Update」を介して最大5件のテスト更新をリリースする予定だ。これらのアップデートにより、Windows 7の更新を提

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます マイクロソフトは、2009年2月20日より6月30日まで、「法人様向け“Windows 7 先行優待キャンペーン”」を実施すると発表した。キャンペーン期間中は、企業向けのボリュームライセンスプログラムである「Software Assurance」(以下、SA)の内容を拡大し、より多くのユーザーが有利な条件で次期OS「Windows 7」の優待を受けられるようにするほか、既存システムからWindows 7への移行を支援する各種施策を展開する。 SAは、一定期間中に新バージョンのOSがリリースされた場合に、新バージョンへアップグレードするためのライセンスを自動的に得られる権利を商品化したもので、3台以上のPCを保有する法人向けに提供されてい

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 「Windows 7」の好評によって、Microsoftに興味深い課題が生まれている。どうやら、Windows 7の前評判が、企業の「Windows Vista」導入を難しくしているようだ。 そもそも、Windows Vistaへの移行に慌ただしい状況があったわけではない。 Gartnerが2008年10月に実施した調査では、大企業のおよそ30％がVistaをスキップする予定で、そのほかの企業の大多数はまだどうするか決めていないということが明らかになった。 GartnerのアナリストであるMichael Silver氏によると、Windows 7への賞賛が、弱体化する経済と相まって、半数もの企業がVistaを完全にスキップすることになり

報道によると、「Windows 7」ベータ版の新しいビルドバージョンが複数のトレントサイトで入手可能となっているという。同ベータ版の以前のバージョンは、Microsoftからの配布が終了している。 Computerworldの指摘によると、MicrosoftがWindows 7ベータ版のダウンロードを終了する米国時間2月12日を間近にひかえた今週、Build 7022と呼ばれるバージョンが、The Pirate Bayなどのサイトでダウンロード可能となっていたという。本稿執筆時において、複数のバージョンが依然存在し、その中にはWindows 7用「Internet Explorer 8」のリリース候補版を含むものもある。XTreview.comによると、新しいビルドは、特定のベンチマークにおいて、高速化されているという。 オリジナルのベータ版（Build 7000）は、1月10日にリリース