（井上俊夫　岩波現代文庫） （二） 私はいま自分のしゃべりかたがまちがっているのじゃないかと危惧しています。しかし、このままつづけましょう。 「刺突」という訓練が強制的に行われたということ。それは、ごくふつうのひとが──戦闘でもないのに──木にくくりつけられた人間を銃剣で突き殺していくという訓練なんです。井上さんの場合は、ひとりの中国人を多数の初年兵で順番に刺していくというものでした。 そのときのことを先の長谷さんはこんなふうに述懐しています。 「あの時は怖かったなあ。今から思うと可哀想なことをしたもんや。俺たちが銃剣で突き殺したあの若い中国兵の顔が、俺の従兄弟そっくりやったんや」 長谷が殺した相手の顔を覚えていたとは意外だった。私は血まみれになって死んだ相手の様子は覚えていても、顔まで覚えていなかった。 （『初めて人を殺す』井上俊夫　岩波現代文庫） 『蟻の兵隊』の奥村さんはこんなふうにい

「いざなぎ超え」と新自由主義 (公務員のためいき) 死刑廃止論者達へ　助けてください (反骨心ブログ) 戦前と戦後の日本 (晴耕雨読) 地域で頑張る (関係性) 安倍総理と池田大作さんの会談 (お玉おばさんでもわかる政治のお話) 小林薫死刑囚の発言に思う (徒然気儘な綴方帳) 課題提出日 (青空を待ちながら…) 続・とくらさんを応援します (喜八ログ) キイキイゆうな～！ (薫のハムニダ日記) 「敗戦責任」の明確化を通じて (晴耕雨読) 13日のNHKスペシャル：「日中戦争～なぜ戦争は拡大したのか」を見ました。 廬溝橋事件発生当初の不拡大方針にもかかわらず、戦線は欧米をも巻き込んだ世界戦争へと突き進んでいく。この国の指導者たちの甘い見通しに、またしても嘆息。 客観的な根拠なしに、己の希望的観測から予測を誤る。はたして今は大丈夫なのでしょうか。 番組の概要を、備忘録として記しておきます。 6

ディスカバリーチャンネルより。 From discovery channel

当時の朝鮮半島を治めていた李氏朝鮮は、清朝中国を中心とした冊封体制を堅持していており、1869年に日本の明治政府が王政復古を朝鮮に通告したときも、中国の皇帝が朝鮮に下す「皇上」や「奉勅」などの言葉が用いられていることを理由に受け取りを拒否した。1876年の江華島事件を経て日朝修好条規が日朝間で締結されて国交は結ばれたが、日本は条約締結の際に朝鮮を清朝の冊封体制から離脱させるために「朝鮮国は自主の邦にして日本国と平等の権を保有せり」と記載させ、朝鮮を「属邦」とする清国と対立する下地が生まれた[3]。その後、李氏朝鮮は米国との条約提携を清朝に依頼し、天津で交渉にあたった李鴻章は「朝鮮は中国の属邦であるが、内政外交は自主である」という条文を盛り込むことを試みたが、アメリカ側が属国（属邦）と条約は結べないとして反対したため断念した。しかしながら、李氏朝鮮の高宗は「朝鮮は中国の属邦であるが、内政外交

こんなものにリンクされて、ものすごく脱力した。 http://blog.livedoor.jp/mahorobasuke/archives/50487989.html 僕は『ホテル・ルワンダ』を日本で公開してもらうために、いろいろ尽力してきましたが、あの映画を観た後でも、こんなことを書く人がいるのを見ると、絶望的な気持ちになります。 この人は、僕が『ルワンダ』のパンフに関東大震災の朝鮮人虐殺事件について書いた意味がわからないようなので、もう一度書きます。 このルワンダの事件を、遠いアフリカの出来事として観ても意味がない。 虐殺は、どこの国でも起こってきたし、これからも起こり得ることであって、 私たちは誰でも、人を差別して迫害する、虐殺の種を秘めているんだということを自覚し、 ルワンダみたいな状況になった時、ポールさんのように行動できる人間にならなければ。 ところが、この人は、虐殺の種を抱え

東大生でない中川淳一郎さんが駒場寮で得た人生訓（私と東大駒場寮 3） 駒場寮の北寮9Bの部屋、「基礎科学研究会」、略して「KKK」の部屋 予備校の講師に連れられて、駒場寮に出入りするように 「代わりに面接受けろ」入寮の面接は「替え玉」で突破 「経営と文体の基本は寮での読書で培った」 東京大学の駒場キャンパス（東京都目黒区）にか…

中国国内でウェブサイトを運営しているほぼすべての米国企業に対して、それらのサイトを同国外に移転することを義務付ける法案が、今週中に米議会に提出される見通しだ。この法案が成立した場合、それに違反した企業の幹部には最長1年の懲役刑が言い渡されることになる。 この法案は、米国のインターネット関連企業に対して外国政府にどう対応するべきかを定めた基本原則を書き換えようとする初めての真剣な試みとなる。CNET News.comはこの法案のドラフトに目を通したが、これが施行された場合、中国やイラン、ベトナムなど、過度に「インターネットの利用を規制」している国々で活動する企業の商慣習が劇的に変わることになる。 ウェブの検閲を求める中国政府の要求にGoogleやYahooなどの米国企業が応じたことが報じられ、このところ話題を呼んでいることを受け、こうした法案が出されると多くの人間が予想していた。Christ

【ニューヨーク=宮本岳則】26日の米国株式市場では、ダウ工業株30種平均が5営業日ぶりに反発し、上げ幅は一時1000ドルを超えた。米国の休暇シーズンの小売売上高が6年ぶりの大きさになったと伝わり、…続き[NEW] 個人投資家、翻弄された1年 ［有料会員限定］ グローバル金融リスクが向かう先は　日経大予測2019 ［有料会員限定］