SushiCat@ドイツな生活 @sushicatgermany 🇩🇪知人のドイツ人が「日本はもの凄い勢いでオクトーバーフェストやってないか？」と言うので調べたら、本当に年がら年じゅう全国でオクトーバーフェストが開催されていて、知人は「日本人はオクトーバーの意味知ってるか」と激しく嫉妬した。

小池百合子東京都知事が東京都庁で開かれた都政改革本部会議で首都大学東京の名称変更に触れる発言をしたのを受け、設置法人の公立大学法人首都大学東京は名称変更の検討に入った。一定の方向が出れば、速やかに公表するとしている。 しかし、都民の認知度が不十分という課題を提示したうえで「認知度を高めるためにブランディング戦略の1つとして大学名を変えるぐらいの大胆な改革にスピード感を持って取り組む必要があるのでないか」と指摘した。 具体的な名称変更については「都立の大学であることを都民に分かりやすく発信するため、『東京都立大学』も1つの考え方としてあるが、いかがか」と東京都立大学に戻すことを提案した。 首都大学東京は2005年、当時の石原慎太郎知事の主導で東京都立大学など都立の4大学を統合して発足した。大学名は公募で決めたが、民間会社が2017年度に実施した認知度調査で首都圏120大学中、57位にとどまっ

キリンの人気ドリンクシリーズ「世界のKitchenから」シリーズに、大麦のコーヒー「麦のカフェ CEBADA」が2018年7月24日(火)から登場しています。コーヒーの製法のように、大麦を深く焙煎してミルで挽くことで「コーヒーに負けない味わいを目指した」というセバダは、カフェインゼロでスッキリとした後味に仕上がっているとのこと。コーヒーのように深い味わいの大麦のドリンクを飲んでみました。 キリン 世界のKitchenから 麦のカフェ CEBADA｜ソフトドリンク｜商品情報｜キリン https://www.kirin.co.jp/products/list/item/softdrink/kitchen_cebada.html 「麦のカフェ CEBADA」(税別140円)は液体の色が真っ黒なので、ぱっと見は透明のペットボトルにコーヒーを入れたかのような見た目になっています。スペイン・レバンテ地

＜SNS大好きなのに活用し切れていない日本人。この、広域プラットフォームを活用するのに必要な能力こそ、まずリアルな世界での...＞ ソーシャルメディアは、もはや社会になくてはならない存在となっているが、日本ではネット空間でのコミュニケーションは所詮、バーチャルなものであるとの意識も根強い。だが、ネット空間でのコミュニケーションのあり方は、実はリアルな世界の延長線上にあり、両者を区別することは難しい。 ネットの利用状況調査の結果を見ると、日本人はリアルな世界でも他人を信用しない傾向が強く、ネットの利用形態もこうした状況を反映した形になっている。見知らぬ他人を「信用」する能力は、資本主義の原動力の一つだが、この部分において日本社会には改善の余地がありそうだ。 日本人のネット利用はもっぱら「ROM専」 総務省が公表した2018年版情報通信白書には、ネット利用をめぐる興味深い調査結果が掲載されてい

「子どもは静かに溺れます！」――。長野県佐久市の医師会がスマートフォンのアプリなどで呼びかけた注意が反響を呼んでいる。子どもは溺れたら騒ぐと考えがちだが、実際は声も出さずに沈むことが多い。国も周知を始めた。 この注意喚起は、佐久総合病院佐久医療センター（長野県佐久市）の坂本昌彦小児科医長（４１）が発案。昨夏、当時１歳だった長男が、１０秒ほど目を離した隙に「音も立てず浴槽に沈んで溺れそうになった」ことがきっかけだ。 坂本医師が調べると、特に子どもはこうした溺れ方が一般的だとする米国の研究を見つけた。子どもは何が起きたのか分からず、呼吸しようと精いっぱいで声を出す余裕もないという。 佐久医師会は昨年９月、「静かに溺れる」ことを啓発するポスターを作製。同医師会のスマホ向け無料アプリ「教えて！ドクター」で紹介すると、全国から反響が相次いだ。

「予防ならスポーツドリンク！」 厳しい暑さが続く中、こうしたツイートが多く見られます。 予防にスポーツドリンクが効果的という声は本当なのでしょうか。 熱中症対策に詳しい済生会横浜市東部病院の谷口英喜医師は次のように指摘しています。 「熱中症から身を守るために、何より大切なのは・・暑さを避けることです。水分をきちんととることは大切ですが、スポーツドリンクさえ飲んでいれば、熱中症を予防できるとは絶対に思わないでほしい」。 また谷口医師はスポーツドリンクと経口補水液の違いを知ることで、のどが渇いたり、熱中症の症状が出たりした時、効果的に水分を補給できると言います。 「スポーツドリンクは、塩分よりも糖分の量が多め。運動によって失われたエネルギーを補うのに適しています。スポーツで汗をかいた時には効果的です」 「経口補水液はスポーツドリンクに比べると塩分が多め。下痢やおう吐などの症状が出た時、脱水状態

わずか1/7の時間で学習効果を得られる 学生時代を思い出して欲しい。算数・数学の出来はいかがだったろう？ とっても簡単で、問題を解くのが単なる作業になっていたことはないだろうか？ 逆に、授業にまったくついていけなくて、脂汗を流しながら、授業を聞き流していたことはないだろうか？ 「大勢を教えなければならない学校教育の場合、算数・数学の授業の多くは、この『自分のレベルに合っていない状態』なんです。」と言うのはQubena事業を行うCOMPASSの神野元基代表。 ところが、Qubena Wiz（https://wiz.qubena.com/）を使えば、人工知能を使って、生徒のレベルにあった問題を出し続けるので、無駄な時間がほとんどなく、わずか1/7の時間で、学校教育と同等の学習効果を得られるという。 常に適切な課題を出し続けることで、効率大幅アップ といっても、ものすごい魔法があるわけではない。

＜「喜び組」と呼ばれる美少女選抜組に選ばれることを恐れて、北朝鮮の女性たちはわざと顔に傷を付けたり男性問題を起こしたりしている＞ 「あまり美人に育たないでおくれ」 韓国に亡命した太永浩（テ・ヨンホ）元駐英北朝鮮公使が近著『3階書記室の暗号　太永浩の証言』（原題）で明かしているところによれば、北朝鮮で近年、自分の娘を眺めながら、このように願う親たちが増えているという。 これとよく似た話を、韓国紙・朝鮮日報も2014年1月26日付で次のように伝えていた。 〈平壌の女性が最近、「喜び組」と呼ばれる中央党5課に選ばれないように、わざと顔に傷を付けたり「事故」を起こしたりしているという。かつて平壌の女性は、5課（喜び組）に選抜されたら家門の栄光だと考えていたが、最近では「ブタ（金正恩朝鮮労働党第1書記・当時）や中央党の老いぼれのめかけにされるのに、どうして行くのか」と言って、意識的に避けているという

イランのテヘランで開催された経済会合に出席するモハンマドジャバド・ザリフ外相（2018年7月16日撮影、資料写真）。(c)AFP PHOTO / ATTA KENARE 【7月24日 AFP】イランのモハンマドジャバド・ザリフ（Mohammad Javad Zarif）外相は23日、ドナルド・トランプ（Donald Trump）米大統領からの好戦的なツイッター（Twitter）メッセージを受けて、米国こそ「用心するがいい！」とツイッターで応戦した。 トランプ氏は22日、イラン政府に宛てて「再び米国を脅すようなことは二度とするな。もしそのようなことをすれば歴史上まれに見る結果を被ることになる」などとツイッターに投稿。同じ日にイランのハッサン・ロウハニ（Hassan Rouhani）大統領が行った演説の中で、「ライオンの尻尾をもてあそぶようなことは止めるべきだ。さもなければ永遠に後悔することに

「インターネット上の海賊版対策」について7月25日に第4回の検討会が行われた。残念ながら事務局からはブロッキングを行う場合に検討すべき事項しか提示されず、結局それ以外の対策を考える気はないのかと失望させられた。これから事務方は夏休み返上で提案骨子をまとめ、8月の2回で揉んで9月中旬には中間とりまとめを出そうという腹づもりなのだろう。来年の通常国会に法案提出するには綱渡りのスケジュールだ。 簡単に迂回できるDNSブロッキングの実施だけが決まって、何ら実効性ある海賊版サイト対策が打たれないようなことがあれば目も当てられない。嘆いているだけでも芸はないので、本来は何を議論すべきだったのか、これからでも遅くないので考えてみたい。 まずブロッキングについてさえ基礎的な検討ができていない。これまで日本は何年も児童ポルノのブロッキングを行ってきたのだから、その成果についてサーベイすべきだ。どれくらいのサ

リーマンショック後、緊縮財政で悲惨な事になったポルトガルだが、緊縮財政を止めたら経済回復が出来た…と理解してしまいそうなNew York Times誌のエッセイ*1が流れてきた。米国からだと欧州の小国など良く分からない辺境なのだと思うが、時系列でのマクロ統計の確認ぐらいして欲しい。とてもそんな結論には達さないはずだ。 1. 2015年末まで緊縮財政 ポルトガルは、2015年11月にコスタ政権が成立して2016年予算が成立するまでは、緊縮的であった。VAT標準税率はリーマンショック前は20%で、現在の23%なので、3%ポイント引き上がっている。富裕層への所得増税や、公務員給与の引き下げ、年金給付額の実質削減なども実施されている。2012年から2014年までの財政変化を評価するとギリシャを上回る緊縮度合いだ*2。 2. 遅くても2014年から経済回復 景気回復がいつからかと言うと、2013年か