日本だけではなく欧州でも新聞のオンライン版は苦戦中という所が少なくありませんが、イギリスのDaily Mailはオンライン版が好調です。 この新聞、イギリスでは「右翼で移民が大嫌いでケチでゴシップが大好きな中流階層向け」と悪口を言われる新聞でありまして、中流階層向けの「東スポ」的存在です。「隣の垣根を切ったために殺された」「スーパーで格安お惣菜をゲットする方法」「何議員がエロビデオを買っていました」「長生きする方法」などといった、微妙にせこい庶民感覚満載の記事が中心であります。 日本ではあまり知名度がないかもしれませんが、このせこい内容の新聞、なんと英語の新聞サイトとしてはアクセス世界一です。昨年12月一ヶ月間のユニークユーザーは4500万人を超え、4400万人であるNew York Timesのユニークユーザーを超えています。ユーザーのうち四分の一はモバイルデバイスからのアクセスで、iP

英大衆紙Daily MailのWebサイト｢Mail Online｣ の勢いが止まらない。英Audit Bureau of Circulation (ABC)によると、11月のユニークブラウザー数が約8500万に達した。新聞サイトとしては、驚異的な訪問数である。前月比7.75%も増えている。 日間の平均ブラウザー数は約500万である。前月比で11.64%増、前年比で73.29%増と急成長を続けている。英国の新聞サイトでは断トツのトップを独走している。さらに、世界の新聞サイトと比べても、トラフィック数ではビッグ3に浮上してきた。老舗高級新聞のNew　York　Timesや新興ブログ系新聞Huffington　Postとトップの座を競っている。 ｢Mail Online｣に実際にアクセスして閲覧すれば、人気が沸騰している理由が納得できるだろう。スポーツ、ファッション、マネー、食、トラベル、ヘル

先進国において新聞は、斜陽産業の代名詞的存在になってきた。ところが活躍の場をネットに絞り、破竹の勢いで急伸している新聞が、英国と米国に現れている。 英国のMail　Onlineと米国のHuffington　Postである。ともに、サイトの月間ユニークビジター数で、英語圏で世界トップの新聞サイトNYTimes.comに肉薄している。comScoreから新聞サイトのユニークビジター数が毎月公表されているが、2010年12月から2011年5月までプロットすると、次のようになる。 ＊NYTimes、Mail　Online、 Huffington Postの月間ビジター数（ソース：comScore)、単位：千人 1年前に遡って推移を見ても、Mail　Onlineと Huffington Postの両サイトの急伸ぶりが際立つ。この勢いで両サイトがNYTimes.comを近く追い抜くのは間違いないだろう

「いわてのテとテ」が宣伝会議6月1日号で紹介されました。 2011/06/06 本日付岩手日報本紙に「今日の新郎・新婦」（ホテル志戸平）を掲載しました。 2011/06/04 IWATTEが東京インタラクティブ・アド・アワードで銀賞を受賞しました。 2011/06/02 本日付岩手日報本紙に「今日の新郎・新婦」（ホテル志戸平）を掲載しました。 2011/05/28 本日付岩手日報本紙に「いわてのテとテ」を掲載しています。次回掲載は未定です。 2011/05/02 本日付岩手日報本紙に「いわてのテとテ」を掲載しています。次回掲載は5月2日付です。 2011/04/24 本日付岩手日報本紙に「いわてのテとテ」を掲載しています。次回掲載は4月24日付です。 2011/04/21 本日付岩手日報本紙に「いわてのテとテ」を掲載しています。次回掲載は4月21日付です。 2011/04/17 本日付岩手

New　York　Postのサイト（http://www.nypost.com/）にパソコンからアクセスすると、以下のようにNYポストの記事が無料で閲読できる。 同じように、iPadでブラウザー（Safari)からNYポストのサイトにアクセスしても、同じようなコンテンツが無料で読めるはずである。確かに、一昨日あたり以前までは、そうだったようだ。ところが昨日（現地の17日か）あたりから変わった。iPadでNYポストのWebサイトにアクセスすると、リダイレクトされて次のような画面が現れた。 iPadからNYPOST.comの編集記事にアクセスする方法は、NYPのアプリを利用するほかないとの案内だ。これは、iPadのブラウザーSafariを介したNYPOST.comのアクセスをブロックしたとのお知らせでもある。そして、App　Store（New York Post for iPad on the

２５年前のチェルノブイリ原発事故の後、ベラルーシに渡り、５年半、現地で甲状腺がんの子供の治療にあたった外科医の菅谷昭さん（すげのや・あきら／現・長野県松本市長）。 18日のニュースウオッチ９で放送した特集の中で、時間の都合でお伝えできなかった菅谷さんの講演内容を全文掲載します。 「テーマ：子供たちを被ばくからどう守るのか」 ２０１１年５月１４日午後1時半から1時間程度　福島市の保育園にて 講師：長野県松本市長／医師　菅谷昭（すげのや・あきら） 　　　ベラルーシの小児科医　アナスタシア・タルカチョア 　　　長野県立こども病院副院長　中村友彦（なかむら・ともひこ） 【菅谷医師】 今回、こういう形で、まさか私が保育園のお母さん、お父さん方とお話しするとはゆめゆめ思っておりませんでした。私は元々が外科の医者でありまして、なおかつ私の専門とする領域が甲状腺ということで、私自身１９９６年から５年半、チ

一つ前の記事で新聞サイトの世界ランキング（月間ユニークユーザー数）を紹介したが、今回はニュースサイトの米国ランキングである。 ニュースサイトとしては新聞サイト以外に、ポータル系やケーブルＴＶ系サイトを入れている。一般のニュースサイトのランキングとなると、伝統的な新聞サイトの影が薄くなってきた。トップ10に残っている伝統的な新聞サイトは、ＮＹＴとTribune、USA　Todayの3サイトだけである。また、Google　Newsが外されているが、もし入っておればUSA　Todayはベスト10からはみ出るはず。 以下の表は、comScoreデータを参考にしてPoynterが作成したもの。 *ニュースサイトの月間ビジター数（ユニークユーザー数）：米国内、単位：千人 注： ・CNN Networkのデータには、Time.com, People.com and other Time Warner p

英国の新聞サイトMail　Onlineが、月間ビジター（ユニークユーザー）数で世界2位になった。 comScoreの3月データによると、新聞サイトの月間ビジター数（世界）で英Mail　Onlineが前月（2月）比27%増の3964万人となり、New York Times（NYT)に次いで世界第2位に浮上してきた。2月にAOLに買収されたHuffingtonPostも同20%増と頑張り3843万人のユニークユーザーが訪れたが、Mail　Onlineに追い抜かれ3位に落っこちた。3月のビジター数でトップ10の新聞サイトは、次のようになる。 *新聞サイトの月間ビジター数（ソース：comScore)、単位：千人 いずれの新聞サイトも、2011年3月のビジター数が急増している。それもそのはず、日本の震災（津波や原発事故など）や中東騒動（NATOのリビア空爆など）のような世界を揺るがす大きなニュースが

NYタイムズのデジタルコンテンツが、3月28日から有料になる。ところが、ソーシャルメディアを介してニュース記事と接しているユーザーには、これまで通りNYTimes.comの記事を無料で閲覧できそうである。 NYTサイトは月間ユニークユーザー数が3100万人（comScore調査）を超え、最も人気の高い新聞サイトとなっている。その人気を支えている要因の一つに、先進的なソーシャル機能をいち早く取り込み、外部のソーシャルメディアとの連携を深めてきたことが挙げられる。そのお陰で、ブログだけではなくて、Facebookやツイッターなどのソーシャルメディアでも、最も数多く引用される新聞サイトになっている。その結果として、ソーシャルメディアのリンク経由でNYTimes.comの記事に直接アクセスするユーザーが多い。 でもこの時、リンク先のコンテンツは自由に閲覧できる、つまり無料であるというのがソーシャル

iPadは新聞社や雑誌社の救世主になるのではと、一部で持て囃されている。 新聞や雑誌は、紙（オフライン）の読者減と広告減が続きそうだし、オンラインのWebサイトも無料コンテンツの広告モデルで走っているが牽引役になりそうもない。そこでiPadのようなモバイルアプリが、新聞や雑誌を有料コンテンツの広告モデルとして急浮上させてくれるのではと、期待しているのだが・・・。 ところが米国では、オンラインオンリーの新聞（ニュース）サイトや雑誌風サイトが無料モデルで頑張っている。その代表格が、新興ニュースサイトのHuffington Postである。月間のユニークユーザー数が、最新のComScoreデータによると、2320万人にも膨れ上がっている。伝統新聞のニュースサイトと比べても、トップクラスの人気である。編集スタッフが50人強と少ないが、得意の政治分野を含めて、20分野以上をカバーしている。さらにカバ

News　Corp.傘下の英新聞｢The　Times｣と｢The　Sunday Times｣のサイトが、ついに本格的な有料化に突入した。 The　TimesのサイトとThe　Sunday Timesにアクセスしてみたが、事実上、すべての記事コンテンツが厚い｢課金の壁（Pay　Wall)｣の向こうに置かれている。トップページ（ホームページ）に掲載されている主要記事の見出しと前文が読めるだけである。 トップページのどの記事見出しをクリックしても、以下の課金の壁にはねつけられる。ブログ記事も含めてだ。また、各セクション（タブで示されているOpinion、Business、Money・・・など）に飛んでも、同じ課金の壁で遮られる。 代表的な有料の新聞サイトであるWSJ.comと比べても、けた違いに強固な課金の壁を築いている。WSJ.comにおいては、ビジネスにかかわる記事は有料だが、一般記事やブロ

なんて話は、アマゾンが日本に進出した10年前から言われてることであるが、 最近、書籍のEコマースなんて話より、電子書籍の普及で問題が本格化しているので、私なりにまとめておくです。 要は、出版社が電子書籍ビジネスに本格的にコミットできないジレンマのことだ。 私の感覚では、今後5－10年のうちに電子書籍がかなりの書籍出版を塗り替えると予測しており、 日本の出版社ビジネスは数年もしないうち、かなり侵食されて縮小するんじゃないか、と思っている。 （一方アメリカでは時間かかると思ってる。日本が一番早い。理由はそのうち） 書籍、そして雑誌がやばい。 「え、電子書籍もうやってるじゃん、電子コミックとか。」とか言うなかれ。 確かに一部の売れない書籍や二次コンテンツの電子化を行ってる出版社は多いけれど、 あんなの子供だましメインのビジネスとして始めてる大手の出版社は無いでしょ？ 電子書籍ビジネスは、既存のビ