ポップアップ広告は不評である。でも、ウェブサイトを見ているときに突然別ウィンドウで立ち上がるポップアップは、未承諾な広告だからいけないのだよね。自分が求めている有用な情報が表示されるのならば、怒る人はいない。ポップアップする仕組み自体が悪いわけじゃないのだ。 今回は、ユーザー行動に反応して役立つ情報をオンデマンドに表示するポップアップアプリを紹介する。これらのアプリは、ユーザーからみると単なる便利ツールだが、サイト側からみるとアクセス向上ツールでもある。ブラウザ上でのアテンション獲得競争は熾烈だが、背後のデスクトップは、まだ未開拓の領域だと思う。 SEOに凝るよりも、デスクトップ上で健全なポップアップツールを提供して、自社コンテンツに誘導するというのが、ポストWeb 2.0として注目を集める「行動履歴分析型」っぽいのじゃないだろうか。デスクトップにこそ本物のユーザーの行動履歴があるのだから

Mind mapping starts with a main idea in the center of your mind map. Create unlimited subtopics and explore your thoughts, color coding for clarity and style. As your map takes shape, add context to topics with attachments, embedded media and more. MindMeister’s features guide you through your first mind maps onto maximum creativity.

いいかげんに目を覚まそうではないか。もう2008年だ。私たちがもう何年もウェブサイト上でするのにも見るのにも慣れてしまったもので、本当は今頃とっくに消えてなくなっているべきものがいくつかある。筆者の頭に浮かぶ5つのことは、ユーザーインターフェースの悲劇とも呼べるものだ。筆者が大統領になったら、間違いなく次の5つを禁止するよう、最高裁判所に命じるだろう。 1. リフレッシュ この記事を思いついたのは、Appleイベントの基調講演をチェックしようとした時だ。講演の最新内容を見るのにリロードボタンを押さなくてすむページを見つけるのに苦労した。筆者はただ、最新の内容がリアルタイムで反映されるブログを見つけたかっただけなのだが。信頼の置けるブログで、最新情報が自動的に表示されるものはSlashGearしか見つけられなかった。 ニュースサイト「Huffington Post」では、トップページを見てい

Twitterの最高経営責任者（CEO）であるEvan Williams氏が自社の利益戦略について同じ説明を繰り返すのに対し、筆者は嫌気がさしている。 「Twitterは有益なサービスだ。収入を得るのは難しくないと思う」と同氏は言う。では、何に手間取っているのか。Twitterとその製品に成功してほしいからこそ、そのビジネスが心配だ。 Twitterがなかなか利益戦略を実施しないため、筆者はいら立ちを感じている。できることなら、自腹を切りたいほどだ。現段階では、実際にサイトから利益を得る計画がTwitterにあるとは思えない。 Twitterは本質的に利益にならないサービスではない。Twitterがいくらかの利益を上げられる方法を以下に挙げる。 広告の販売 Pownceと同様だ。 プレミアムなコンシューマー向け「特別オプション」やサービスへの課金 テーマ、スキン、ファイル転送機能へのアクセ

最近、媒体社のアドネットワーク事業への取り組みが目立ってきています。2008年の7月だけでも、マイクロソフト、楽天、So-net、ライブドアなどがアドネットワーク事業への新規参入を発表しました。 なぜ、今アドネットワークが注目を浴び、参入が相次いでいるのか、また、はたして日本においてアドネットワーク事業は成功するのかを考えていきたいと思います。 米国におけるアドネットワークの現状 Advertising.comによると、米国ではオンライン広告配信形式の7割以上をアドネットワークが占めているといいます。また、eMarketerの予測によると、2010年までにはアドネットワークによる広告取扱額が50億ドル規模に達するとのことです。 さらに2007年から2010年までのアドネットワークの平均成長率は31％と見込まれ、同じ期間での検索広告の平均成長率23％、アドネットワークを介しないディスプレイ広

有名な話ですのでご存知の方も多いかと思いますが、吉野家に食券機が置いていなくて、代金後払いなのは、食べ終わって店を出るお客様に「ありがとうございました。」の挨拶をする機会を店員さんが逃さないようにするためなんですね。 食券制や料金前払い制は効率がいいのですが、店員さんが用事をしている間にお客さんが店を出ると、挨拶する機会を逃してしまいます。ラーメン屋さんなんかで店を出るとき無言なことってよくありますよね。まあそんなもんかなと思うので、あまり不愉快にはなりませんが、客としては「ありがとうございました。またどうぞ。」なんて言われるほうが気分はいいですものね。 バブルの頃、さかんにCI=Corporate Identityが重要だと言われました。CIは、大きくVI＝Visual Identity（視覚的なアイデンティティ：ロゴとかシステムデザインとか）とBI＝Behavior Identity（

コンテンツ市場の多くを占めるのはパッケージ系産業だが、これらは縮小傾向が止まらない。しかし、先進他国ではパッケージ系産業の衰退傾向を上回る勢いで広告などのフリービジネスの原資となる金が流入している。 コンテンツ市場成長率は高原状態 最新のデータが掲載された『デジタルコンテンツ白書』の発刊が、発行元のデジタルコンテンツ協会（DCAJ）から発表になる予定と聞く。正確な最新数値についてはその発表を待つべきだろうが、経済産業省のメディアコンテンツ課課長の村上敬亮さんがブログ・エントリで言及されているとおり、日本のコンテンツ市場規模は約14兆円であり、その全体の成長は微増にとどまることには違いはない。 ただ、この統計は、直接・間接的に消費者の手元に届く商品、サービスに対する経済価値の総計である。 企業広報、IR（投資家への情報提供）やCSR（企業の社会的貢献）など費用で広告掲載料を伴わないもの（典型

何か遠くの方から「いわゆるコピペ問題についてどう考えるか」というお題を貰ったような気がするので、考えてみることにする。そもそもコピペというのが問題であるという事になったのは、大学生のリポートにコピペが増えているということが発覚した、2005年あたりからだったように思う。 学校のリポートというのは、本人が理解しているかどうかをアピールするためのものだから、理解の部分をすっ飛ばしてどこかから拝借したもので体裁だけ整えるというのは、サボリやズルと言われても仕方がないことだろう。そもそも学校側が学生にリポートを出させるのは、世の中こうやって自己学習して行くもの、という滑走路を走らせるためのものなわけだから、自分で走らないヤツがしかられるのは、まあ仕方がないことである。 しかし、このコピペズルが可能という方法が成立したきっかけは、やはりネットの検索エンジンの力と、多くの文書がコンピュータによって作ら

コンテンツあってのネット、コンテンツあってのIT。なのに、どうもコンテンツ市場に元気がない。そんな声を良く伺います。日本のコンテンツ市場は１４兆円。情報サービス産業が１６兆円。通信産業も似たような規模ですから、まあ小さいということはないと思いますが、では、その内訳って、どんなもんでしょうか？数字で見てみると、意外？な面もあるので、今回は、そうした統計を簡単にご紹介しつつ、この１４兆円って何だろう、ということを少し考えてみようと思います。 １．コンテンツ市場の市場規模 ちなみに、以下の数字は、注釈がない限り2007年の推計です。出典は、経済産業省からの委託調査によってデジタルコンテンツ協会が行った調査です。同様の数字は、近刊されるデジタルコンテンツ白書２００７に掲載されることになると思います。リンクされているPDFファイルのP16の図表を見ていただくと一番わかりやすいかもしれません。以下に概

ぶっちゃけこの題名は書きたかっただけなのですが、ついこの前行われたFirefoxのアドオンであるTomblooにブラウジングを進化させる革命的な機能が追加され、ブラウンジングを行いながら快適にノーストレスでGoogle Bookmarksに自分の気に入ったページを登録することがだれにでも可能になったのでその方法を紹介したいと思います。まず、ほとんどの人はTomblooというFirefoxのアドオンがなんなのかわからないと思うので、そこから説明します。 Tomblooとは何か Tomblooとはid:brazilさんが作っている自分が現在ブラウジングしているサイトの情報を自分が利用しているWebサービスに投稿、登録、ポストするためのFirefoxのアドオンです。 Google Code Archive - Long-term storage for Google Code Project H

富士通総研は7月31日、ユーザー参加型のネットビジネスを展開しているいわゆる「Web2.0企業」のうち、未公開企業を対象にした調査の結果を発表した。調査対象の43社のうち8割以上が赤字経営だが、資金調達は順調に進んでいるという結果だ。 調査は、2005年4月から08年1月末までに第三者割当増資をした未公開のWeb2.0企業を対象に、CEOへのインタビューなどで行った。半数以上が2005年以降に設立された企業で、設立後の平均経過年数は3年弱。経営者は30代が半数以上で、多くが大手ネット企業などで職務経験があった。 売上高・従業員数は順調に増やしているが、黒字転換している企業は20％未満で、80％以上が赤字額を拡大している。4期目の赤字（当期損失）は1期目の約1.7倍。同社は「Web2.0ビジネスは今のところ企業の利益には結びついていないが、従業員1人当たりの損失は順調に減少しており、黒字転換