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米Appolは4月1日、今年発売予定の新 OS「Snow Leopard」の売上のうち10.6パーセントを、絶滅危惧種の保... 米Appolは4月1日、今年発売予定の新 OS「Snow Leopard」の売上のうち10.6パーセントを、絶滅危惧種の保護活動に寄付すると発表した。「10.6」というのは、Snow Leopard のバージョン番号にちなんでいる。 Appolは、世界エイズ・結核・マラリア対策基金への寄付を行う PRODUCT (RED)活動も行なっているが、それに続いての社会貢献活動と言える。商品名となっている「Snow Leopard」(日本名:ユキヒョウ)は、国際自然保護連合 (IUCN) のレッドリストにおいてENDANGERED(絶滅危機)に分類されている絶滅危惧動物である。そのような動物の名前をOSに採用するからには、「絶滅されてしまうとOSも滅んでしまうようで縁起が悪い」という心配があるのかもしれない。しかし、そのような事情に関係なく、先進的なソフトウェアを購入することで社会貢献ができるとい
2009/04/01 リンク