「MEGA BIG」期待値バグ祭りで1等8本(2億2190万円)当選したはずの男性、なぜか有料note(3000円)の販売を始める

森野どんぐり🌱ジブリ好き @morino000 これバターが切れてるのが重要なのではなく、バターナイフなどを使わずに取り出せるところが重要なのです。ズボラなので一回分取り出すのに洗い物が増えるのが嫌で、めくったオーブンシートを使ってトーストに塗ったりしてます。

麻田エリイ @mieris1 半年経ったので、また行こうかな。 ２回目やったとき、弱めにしてもらってしまったせいか、最初ほどの劇的変化が見られなかったので、次は出力あげてもらう✊ おわり〜

静岡県御殿場市の東富士演習場で行われた米海兵隊と陸上自衛隊の専門部隊「水陸機動団」の共同訓練で、離陸する輸送機MV22オスプレイ（2022年3月15日撮影）。(c)Charly TRIBALLEAU / AFP 【3月23日 AFP】ウクライナに侵攻したロシアに対し、日本政府は長年の慣例を破り、厳しい対応に出た。専門家は、アジアで影響力を増す中国に対峙（たいじ）する日本の防衛政策が、ウクライナ危機によって一変する可能性があるとみている。 ロシアが2014年、ウクライナ南部クリミア（Crimea）半島に侵攻した際、日本の対応は手ぬるいと見なされた。だが、今回は西側諸国と歩調を合わせてロシアに前例のない制裁を科し、厳しく非難。ウクライナに対しては、殺傷能力のない防衛装備品の提供にまで踏み込んだ。 「日本はこれまで、危機に際して金は出すが直接の関与は行わないと批判されてきた」と、仏シンクタンク「

🇺🇦人間の鑑🇺🇦 @onshanow 「農薬も化学肥料もない時代は健康でおいしい食べ物をみんな食べていた」系信仰、人類の歴史は万年栄養失調との闘いという視点がゴッソリ落ちてるので豊かボケの極みだなと思う。 土と油 @tutitoabura 昔の年寄りが「最近の野菜には味がなくなった」とか言ってたわけだが。化学肥料の影響ではなく品種改良で渋みやえぐみが除去されて行ったからではなかろうか？再現食のコーリャン粥を食べた戦争経験者が「もっと不味かった気がする」とか証言してたり。＞RT 土と油 @tutitoabura 昭和のおっさん世代はイチゴスプーンを知っていると思う。イチゴに酸味が強く甘味があまり無かったので練乳や砂糖かけて、こんなスプーンで潰して食べていた。最近のイチゴは単体で充分甘い。これも品種改良の賜物だろう。 itmedia.co.jp/business/artic…

宮城県や福島県で最大震度6強の揺れを観測した地震から、23日で1週間です。 これまで3人が死亡、けが人が200人を超えたほか、東北新幹線や火力発電所の復旧に時間がかかり、暮らしへの影響が続いています。 今月16日の午後11時半ごろ、福島県沖を震源とするマグニチュード7.4の地震があり、宮城県と福島県で最大震度6強の揺れを観測しました。 内閣府の22日時点のまとめによりますと、宮城県で2人と福島県で1人の合わせて3人が死亡したほか、けが人は東北や首都圏などで合わせて231人に上っています。 被害状況は 住宅の被害は半壊3棟と一部破損234棟の合わせて237棟となっています。 厚生労働省によりますと、断水の世帯は、一時、およそ7万戸に上りました。 その後、復旧が進んだものの、22日の時点で福島県内の992戸で今も断水が続いているということです。 交通の影響も続いています。 東北新幹線は列車が脱

ロシアによるウクライナ侵攻を目の当たりにした台湾人のうち、「台湾有事には自衛隊が参戦する」と回答した人が43・1%（参戦しないは48・6%）に上ったことが、台湾の民間シンクタンク「台湾民意基金会」の世論調査でわかった。米軍の参戦を信じる人は34・5%（同55・9%）で、日本に対する信頼を下回った。 日米両政府はともに、台湾有事に介入するかを明らかにしない「あいまい戦略」をとる。昨年10月の同種調査では、自衛隊の参戦を信じる人は58・0%、米軍は65・0%で、自衛隊で14・9ポイント、米軍では30・5ポイント急落した。同基金会が22日、侵攻後の今月14～15日に20歳以上の約1千人に電話調査し、発表した。 同基金会は数値の変化について、「まれに見る悲観的な心境の急変」と指摘。「各国がウクライナに派兵していない事実が、台湾人に大きな衝撃を与えた結果だ」と分析している。 調査結果では、中国による

木村カエラさん「環境のためにお風呂のお湯は冷ましてから流しています。SDGsです」 ネット民「意識高い芸能人がまた変なこと言ってるwwwSDGsとか言うやつはバカばかりwwww」 さかなクン「お風呂の水は冷ましてから流しましょう」 ネット民「……（ｽﾝｯ」

ウクライナ侵攻により、人命や生活、故郷、自由が人々から奪われている。誰もが失ってばかりの戦争だ。ただひとつ、戦争を支える武器をつくる軍需企業を除いては。 ロシアによる侵攻以降、各国の企業は兵器を通してどのように「儲けて」いるのだろうか。英エセックス大学の経営学教授が「カンバセーション」に寄稿した。 軍需企業の株価が急上昇 ロシアのウクライナ侵攻は、その不当な攻撃ゆえに広く非難されている。ロシア帝国の復活、そして新たな世界大戦に対して恐怖を覚えることは当然だ。 一方、あまり話題にされていないことがある。軍需産業がおよそ5000億ドルの武器を両陣営に供給し、かなりの利益を得ようとしているのだ。 この戦争における防衛支出は既に膨大なものとなっている。EUは4億5000万ユーロの武器を購入し、ウクライナに輸送した。アメリカは90トン以上の軍需品と、昨年だけでも6億5000万ドルの援助をしたことに加

３月３日、営業停止のニュースを聞き、最後の買い物をしようとスウェーデン家具大手イケアのモスクワの店舗で行列を作る市民（ゲッティ＝共同） ロシアのウクライナ侵攻を受け、西側各国がロシアに対してかつてない厳しい制裁を科している。フランスのルメール経済・財務相が「ロシア経済を崩壊させる」と述べた一方で、英国のジョンソン首相も「制裁の目的はロシアの体制転換」と断言。一部欧米首脳は制裁の狙いがプーチン政権崩壊であることを隠そうとすらしていない。 北大西洋条約機構（ＮＡＴＯ）が軍事介入しない方針を打ち出した以上、侵攻を止められるのは、制裁措置がロシアに与えるダメージのほかない。制裁が実際、どれほど経済に打撃を与えるのかに国際社会の関心が集まっている。 こうした中、編集長が昨年のノーベル平和賞を受賞したロシアの独立系新聞「ノーバヤ・ガゼータ」は、プーチン政権を批判してきた同国の著名な経済学者ウラジスラフ

竹中平蔵氏「累進課税は高額所得者の勤労意欲を損なう。逆に高額所得者に減税すれば、そのお金が投資に振り向けられ新たな企業が生まれ経済成長を加速させる」 大門みきし参院議員「最近の実証的な研究によればそんな事は全く起こらなかった」 https://t.co/1AEyEI3wcW