アニメ『転生したら第七王子だったので、気ままに魔術を極めます』を制作したアニメスタジオ「つむぎ秋田アニメLab」櫻井司社長へのロングインタビューを前後編でお届けする (C)謙虚なサークル・講談社／「第七王子」製作委員会 〈後編はこちら〉 人気急上昇のなろう原作アニメが、他作品とひと味違う理由 たびたびX（Twitter）のトレンド入りを果たすなど、テレビアニメ『転生したら第七王子だったので、気ままに魔術を極めます』（以下、『第七王子』）が好評だ。 実はこの作品の制作スタジオ「つむぎ秋田アニメLab」の本社は秋田県にあり、プロダクション成果物の多くを内製で生みだしている。2024年5月にはバンダイナムコフィルムワークスとの業務提携が発表されたことでも注目を集めた。 元請け・下請けの関係が複雑に絡み合い、海外への依存度も高い一般的なアニメ制作とはまったく異なるプロセスで生み出された本作の舞台裏

「SHOGUN 将軍」主人公の吉井虎永(真田広之)(C)2024 Disney and its related entities Courtesy of FX Networks 真田広之が主演＆プロデュースを務めハリウッドの制作陣が手掛けるドラマ「SHOGUN 将軍」が毎週火曜にディズニープラスのスターで配信中。同作は、ジェームズ・クラベルのベストセラー小説を原作に、日本に漂着したイギリス人航海士ジョン・ブラックソーン(のちの按針＝コズモ・ジャーヴィス)の視点から戦国の陰謀と策略を描いた物語で、「トップガン マーヴェリック」の原案を手掛けたエグゼクティブプロデューサーのジャスティン・マークス氏に加え真田も制作陣に名を連ね、ハリウッド制作陣が本気で作り上げた戦国スペクタクルだ。このほど、WEBザテレビジョンでは今作に参加しているエグゼクティブ・プロデューサーのマークス氏とレイチェル・コンドウ

ガラパゴスとは、言わずと知れた東太平洋上の赤道下にあるエクアドル領の島々のことだが、日本においてはもう一つ意味がある。IT界隈を中心にいわゆるガラパゴス化と呼ばれる日本で独自進化を起こすサービスやプロダクトが発生する現象や状態を指す言葉のことであり、先進的な進化という良い面もあれば独自進化が行き過ぎて取り残されるという悪い面もあるというこの用例におけるガラパゴスの起源はおそらく私にある。過去に若干は起源についてTwitterでつぶやいたことはあるが、故あってあまりおおっぴらには語ってこなかったのでその歴史が曖昧なままになっているようだ。 このまま放置しておくほうが良い気もするのだが、歴史に空白を残しておくのは少々気が引ける。時期的にもいろいろと迷惑をかけなくなっているだろうし、ここで供養を兼ねてその歴史を残しておこうと思う。 ガラパゴスの黎明期 スマートフォンといわゆるガラケーが並立してい

なぜ日本の手数料は高いのか？ では、なぜ日本だけ手数料が高くなりがちなのだろうか。理由の1つは各業者の取り分を多くしないと事業が成り立たないことに由来する。決済手数料が高止まりする原因は以前からいろいろ指摘されているが、「銀行振込手数料の高さ」と、NTTデータの「CAFIS利用料」がその理由としてよく挙げられている。 特に後者のCAFISについては多くの事業者が中継ネットワークとして利用しており、ネックの1つとされていた。これについては各方面からの圧力もあり、2022年11月に大幅値下げを発表している。 また、公正取引委員会と経済産業省の動きもあり、インターチェンジフィーの透明性を高めるべく情報公開の指導が行われている。顕著な例でいえば、この結果としてSquareにおけるJCBとQUICPayの手数料引き下げが行われており、MastercardやVisaの水準に追いつくなど、同時期に各方面

「住所の揺らぎ程度のことにAIを使いたいだとかデジタル音痴」だの「住所の正規化なんてExcelで2時間あれば作れそう」だの、たいへんフットワークの軽やかな言説の数々に、位置情報界隈のみならず住所の正規化や名寄せに少しでも関わったことのあるエンジニアが総立ちでマサカリを投げていたのも記憶に新しい今日この頃ですが（2023年6月6日）、この手の騒動は周期的に起こってる印象です。 ということはつまり いつまで経っても解消されない、解決が困難な課題である その困難さが界隈以外に共有されていない であるわけで、その都度Twitterにトリビアが投下されてはTLが賑わい華やかではありますが、そろそろ自分の整理としてもどれだけ日本の住所システムがカオスで、その計算機的な処理がいかに困難かをメモっておこうかと思いました。 なおこの件については既にQiitaにGeoloniaの宮内さんが鼻血の出そうな良エン

川本真琴の訴えサブスクでの利益がどれだけ少ないかを知ってほしい。 （「川本真琴 on Twitter」2022年9月20日） 先日投稿された、シンガーソングライター・川本真琴のツイートが波紋を呼んでいる。「サブスク」とは、Apple MusicやSpotify、LINE MUSICなど定額制の音楽ストリーミングサービスのことだ。 それはこの２日前のシンガーソングライター・七尾旅人のツイートを受けてのものだと思われる。七尾は「もし生き残らせたい『推しミュージシャン』が居たら、コスト回収率の高いCDを一応買ってあげて（略）」と呼びかけていた。 つまり、ここ５年ほど日本でも生じてきたCDからストリーミングへの移行によって、アーティストの経済的な問題が生じつつある──と、ふたりは暗に訴えた。 果たしてサブスクは“地獄の入り口”なのか？──現在の音楽状況を考えていこう。 成長し続けるグローバル音楽産

経産省の「未来人材ビジョン」はとてもよく書けていて、日本の現状を突きつけるものだった。 https://www.meti.go.jp/press/2022/05/20220531001/20220531001-1.pdf 残念だけど、日本はすでに詰んでいて、今後も停滞が続くと個人的には思っている。僕がその見識を信頼する人たちも、大声では言わないけれども同じような意見だ。 なぜ詰んだといえるのか。いろいろな理由はあるけれども、一番深刻なのは高齢化と硬直的な人事制度だと思う。 社会に高齢層が増えることの一番の問題は「人は年をとると昔の自分より頑迷になる」という一般的事実に基づいている。これは高齢者攻撃の話ではなく、人間の脳は年齢とともに劣化するという事実の話だ。そして、人間はよほど自覚的でないと自分の脳の劣化には気づかない。より多くの頑迷な人が投票権を持っているので、政治は基本的にその人たちを

「毎日かあさん」西原理恵子さんの娘による”毒親告発”で、日本の子育てSNS界隈が凍りついた件 大ヒット子育てエッセイ漫画『毎日かあさん』（毎日新聞出版）。作中に「ぴよ美」として登場していた、作者である漫画家・西原理恵子さんの娘による告白が波紋を呼びました。その背景と影響をコラムニスト・河崎環さんが語ります。 「お母さんは、私が泣いて嫌がっても作品に描いた」 おそらく、日本の子育てエッセイ漫画の唯一にして無二の巨星であり、2010年代を代表する国民的大ヒットを遂げた『毎日かあさん』（毎日新聞出版）。毎日新聞紙上での15年の長期連載は子育て真っ只中にあった日本中の母たちから涙ながらの共感をさらい、「卒母」という印象的な言葉とともに終了したのは、今からちょうど5年前の2017年6月26日のことだった。 作者である漫画家の西原理恵子さんは、連載終了を前に、当時こんなコメントを残している。「娘が16

ヘアドネーションという罪。「いいこと」がもたらす社会の歪みについて ヘアドネーションは本当に生きやすい社会を作っているのだろうか？ 先日、私は自身のヘアドネーション体験記を公開した。記事中につけたアンケートには10代〜50代まで1900名近くの回答があり、半数以上の方がヘアドネーションを経験していた。 「誰かの役に立つのなら」「親族のがん治療に立ち会った」「ネットで見かけて気になって」「どうせ切るなら寄付してみた」 そこにはヘアドネーションをしたさまざまな理由が綴られていた。 ヘアドネーション団体の方にもこの声を届けたいと取材を申し込んだが、取材に訪れてみると、そこには「ヘアドネーションは本当に生きやすい社会を作っているのか？」と自問自答する団体の姿があった。 2009年からヘアドネーション事業を行っているNPO法人 JHD&C（ジャーダック）代表理事渡辺貴一さんに話を聞いた。 渡辺貴一さ

富山県射水市にある「越中大門駅」を再現した本動画は、3Dモデルのデザインを仕事とするLorenzo Drago氏の手によるもの。スマートフォンで撮影した映像風の、人の気配がない駅構内のホームを収めた場面が現実と見まがう圧巻のクオリティで描かれている。 昼と夜で変化する奥行きあるライティングやガラスに映る反射の具合をはじめ、解像度の高さは細部まで行き届いており、移動にあわせて自然に揺れ動くカメラを通じた視点の描写も、事実を知らなければ実際に撮影された動画だと信じ込んでしまいそうだ。 （画像はYouTube「【UE5】etchū-daimon station – 越中大門駅」より）（画像はYouTube「【UE5】etchū-daimon station – 越中大門駅」より）（画像はYouTube「【UE5】etchū-daimon station – 越中大門駅」より）　前バージョンの公開

「もう争奪戦ですよ、せっかくお客さんが戻り始めたのにぜんぜんアルバイトがいない」 先日、ニュースを見ていたら、居酒屋の店長さんがそんな嘆きの声を口にしていた。10月25日の時短解除にを受けて、ようやく営業を再開して徐々に客足も戻り始めたのだが、バイトの求人をしてもなかなか応募がないというのだ。 今、外食業界では「人手不足」が深刻な問題になっている。就職情報大手マイナビによると、飲食業界のアルバイト募集件数はほとんどの業態で10月は増加しており、特に「居酒屋・バー」では直近1週間で4倍以上に伸びている。しかし、バイトの応募がそれにまったく及ばないというのだ。 「コロナで苦しんだ外食を政治がもっと支援してやるべきだ」と感じる方も多いだろう。中には労働力確保のためにも、海外からもっと外国人労働者を呼び込むしかないのでは、と考えるような方もいるかもしれない。 が、それよりも遥かに効果が高いのが「時

唐鎌大輔 ［みずほ銀行チーフマーケット・エコノミスト］ Sep. 17, 2021, 06:55 AM ビジネス 90,813 アップルが新型iPhoneを発表。その価格の高さ（平均月収に占める割合）が話題になっているが、金融専門家はこれから深刻化する日本経済の｢あくまで末端｣事象にすぎないと指摘する。 Apple 最近、｢安い日本｣を特集したメディア記事をよく見かける。 Business Insider Japanの読者にも、日本の財やサービス、賃金などあらゆるものが諸外国に比べて安くなっている、といった議論を見聞きしたという方々は多いのではないか。 そうした議論は、マクドナルドのビッグマックやスターバックスのラテ、アップルのiPhoneなど、特定のグローバル商品の価格を尺度にして行われることが多い。 9月14日（現地時間）に発表されて話題を呼んでいる｢iPhone 13｣について言えば

＜国際学力調査「PISA」による日本の子どもの読解力の低下が話題となっているが、もっと深刻な問題は世界で日本だけがデジタル化の潮流に逆行していること＞ 経済協力開発機構（OECD）の国際学力調査「PISA2018」の結果によると、日本の生徒（15歳）の読解力は15位となっている。前回2009年の調査時の8位から大幅に低下したことで「PISAショック」と騒がれているが、その原因としてコンピュータ形式のテスト（CBT方式）に慣れていないことが指摘されている。 今の10代は幼少期から情報機器に囲まれて育ったデジタルネイティブの世代だが、日本の子どもはスマホは使うものの、パソコンの使用率は低い。上記調査によると、「自宅にノートパソコンがあり、自分もそれを使う」と答えた生徒の割合は35％でしかない。アメリカ（73％）、イギリス（78％）、果てはデンマーク（94％）とは大きな違いだ（デスクトップパソコ

これを見た瞬間に「おおお」と思う人は多いのでは。目で読み取る日本人と口元で読み取る欧米人。 https://t.co/TNs5RXaj2V

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メディアの方たちも入る事が難しく､ 謎につつまれているオリンピックの選手村｡ 「食事はどうなっているんだろう？」 「部屋はどうなっているんだろう？」 「村全体のつくりはどうなっているんだろう？」 私もはじめての選手村だったので､様々な疑問をもちながら入村しました｡ 今回は､そんな東京オリンピックの選手村の様子を写真と共にまとめてみました｡ ｢東京オリンピックの選手村ってこうなっていたのか！」と、東京オリンピックを身近に感じ､楽しんでいただけたら幸いです 選手村の全体像 選手村のエリアは大きく分けて ・様々なショップが集まるショップ・サービスエリア ・宿泊や食事などをするメインエリア ・芝生など自然があるパークエリア の3つのエリアに分かれています｡ それぞれエリアごとに紹介していきたいと思います｡ ショップ・サービスエリア選手村に入って一番初めにあるのが､ショップ・サービスエリアです｡ シ

1996年、当時日本一インターネット普及率の高い村があった。このとき、住民に配布された端末の中に、Macファンの多くが知らないであろう専用機種があったという。おそらく相当マニアックなMacファンの間でも知られていないであろうこの謎の機種について迫ってみた。 Macなのに「FM」…？ 事の発端は、Mac業界の重鎮・林信行氏による、6月30日のTwitterでの呟きだった。 今日26周年らしい。世界中で富山県山田村の人しか持ってないMac。まだ現存しててeBay出したらどれくらいの値がつくのだろう？私は当時のアップルCEOアメリオに提案メール書いたらすぐに検討すると返事きた。それと別に日本のアップルでも検討してた。 何かイベントやろうと @hokayan に言われてた pic.twitter.com/XwmwqCqCJf — Nobi Hayashi 林信行 (@nobi) June 30,

2020年の国内の死亡数は前年より約9千人減少したことが22日分かった。死亡数は高齢化で年平均2万人程度増えており、減少は11年ぶり。新型コロナウイルス対策で他の感染症が流行せず、コロナ以外の肺炎やインフルエンザの死亡数が大きく減少したためとみられる。厚生労働省が22日に発表した人口動態統計（速報）によると、20年に死亡したのは138万4544人で、前年より9373人（0.7%）減った。速報に