2011-08-02 01:57:00 カオス*ラウンジは日本現代美術の優等生であり、pixivは悪い場所の現在形であること。 1 戦後の日本において、問題は吟味され、発展してきたのではなく、忘却され、反復されてきたということ、そして、いかなる過去への視線も、現在によって規定され、絶え間なく書き直されている以上、過去を記述する条件として現在を前提にせざるをえないということを挙げておく。 （P25） 関連記事：カオスラウンジによる、pixiv公式企画『pixiv×第七回博麗神社例大祭』受賞作品の無断商用利用まとめ たまたま『日本・現代・美術』を読んでいたらカオス*ラウンジが炎上したんですが、果たして今回の騒ぎに乗っかっている人でこの本を読んでいる人はどれくらいいるんだろう、という感想を持ちました。 日本の美術界が歴史を忘却した「悪い場所」であり、海外と隔てられた「閉じられた円環」を形づくって

印刷 関連トピックスサッカーワールドカップ 　社団法人共同通信社（東京）が昨年１０月、国内の新聞社などに配信したサッカー試合の記事に、記者が取材していない架空の観客の談話が加えられていたことが１日、わかった。談話は、東京新聞など４紙が試合翌日の朝刊で掲載した。 　共同通信や関係者によると、昨年１０月８日にさいたま市であったサッカー日本代表の国際親善試合「キリンチャレンジカップ」の原稿に、社内で原稿を監修する運動部デスク（次長）が、取材に基づかない談話を書き加えたという。 　記事には「日本代表ユニホームを着て声援を送った２０代の女性」が登場。「ブラジル大会ではベスト４だって狙えそう」との談話が紹介されている。同社によると、女性は次長の「知人」で「以前聞いた話を当日聞いたコメントのように仕立てた」という。 　社内の「捏造（ねつぞう）があった」との指摘で調査委員会が事実を調べた。次長は「締め切り

「新しい歴史教科書をつくる会」主導の教科書を作成している「自由社」（東京都文京区）が今年発行した中学用歴史教科書「新しい歴史教科書」で、年表の大部分を他社の教科書から流用していたことが分かった。自由社は著作権侵害の恐れがあると判断し、市販本約１万５０００冊の回収を進めている。 自由社によると、問題の教科書は３月に国の検定に合格。横浜市内８区で使用され、書店でも１冊１２６０円（税込み）で販売されている。巻末の年表のほとんどの項目が、東京書籍発行の０２年度版教科書と一致していた。 自由社は東京書籍に謝罪。７月中旬に文部科学省や横浜市教委などに報告、同２７日から回収を始めた。自由社は「当時の編集長と連絡が取れず、経緯が確認できていないが、編集者として常識外の行動で申し訳ない」と陳謝。東京書籍は「大変残念で遺憾」としている。【福田隆】

UnQL means Unstructured Query Language. SQLiteの開発者であるRichard Hipp氏と、CouchDBおよびCouchbaseの開発者であるDamien Katz氏が、ドキュメントデータベースに対する新しいクエリ言語「UnQL」の策定を進めていることを明らかにした。「UnQL」は「Unstructured Query Language」の略称。JSONやセミコロンで区切られたデータ、ドキュメントデータベースに対する専用のクエリ言語としての利用が想定されている。 UnQLのサイトはまだ構築がはじまったばかりで、サンプルクエリが掲載されていないなど、実際にUnQLがどういうものか把握するのは難しい。UnQL: UnQL Syntax Notesを参考にする限りでは、UnQLは文法や見た目はSQLに似ており、SELECT、UPDATE、INSERT

プルサーマル計画をめぐる国主催のシンポジウムで、経済産業省の原子力安全・保安院が中部電力や四国電力に対し、好意的な質問が出るよう働きかけていたことが保安院による「やらせ」依頼として厳しく批判されている。　結果として原発の必要性や信頼性を損なっており、問題なのは言うまでもない。しかし、保安院を一方的に批判するだけでエネルギー問題は解決するのだろうか。とりわけ、批判の先頭に菅直人首相が立っていることには強い違和感を覚える。　首相が「私が厚生相の時の薬害エイズの構造とそっくりだ」と指摘し、「安全性を国民の立場でチェックしなければならない保安院が推進する側のお手伝いをしている」と言い切ったことだ。　中部電や四国電によると、保安院はシンポに際して「会場に空席が目立たないよう参加者を集める」ことや「質問が計画反対派だけにならないよう質問を作成し、住民に質問してもらう」ことなどを要請したという。　菅首相

◇那須塩原本社に 会員３万人の「和牛オーナー」制度で知られる安愚楽（あぐら）牧場（那須塩原市、三ケ尻久美子代表）の経営悪化が報じられたことなどを受け、同市埼玉の本社には出資者らが説明や出資金の返還を求めて駆けつけた。 代理人弁護士の通知書や出資者らによると、先月分の配当金などがまだ支払われていないという。 １日には本社の電話も通じない状況。門扉には「社員以外立入禁止」と書かれた張り紙が張られていた。警備員から通知書を手渡された出資者らが、不満を口にしながらもなすすべなく引きあげる姿も見られた。 通知書には代理人弁護士名で経営悪化が報告され「負債状況を正確に把握し、今後の方針を早々に決定する必要から、お支払いは目下停止させていただいている」と書かれている。 １億円を投資しているという群馬県内の主婦（４７）は「先月の配当金が入らず電話も通じないので確認しに来ました」と夫と車でやってきたと話す。

宇宙航空研究開発機構が、身の回りの放射線の強さを７段階で光表示する家庭向けの簡易線量計を開発した。 超微弱な信号を解析する宇宙技術から生まれた商品。メーカーを通じて８月末にも２万円で販売を始める。 線量計は縦１２センチ、横７センチ、厚さ２センチ、重さは１８０グラムで、半導体を使って放射線（ガンマ線）量を測る。放射線の強さに応じて緑、黄、赤色の３色を使い７段階で表示する。大人用と、計測可能な線量を１桁小さく設定した子ども用がある。子ども用は年間約１ミリ・シーベルトに当たる毎時０・１マイクロ・シーベルト以上でブザーが鳴る。厚さ３ミリの樹脂製カバーで覆い、１メートルの高さから落としても壊れにくい。単４電池２本で１か月使える。