現代人の多くは毎日、知らず知らずのうちに長い時間を座って過ごしています。 デスクワーク、通勤、テレビ視聴、スマホなど、そのすべてが「座りっぱなし」と関連しています。 しかしこの「座りっぱなし」という行動が、将来的に脳を縮ませ、認知能力を奪う要因になるとしたらどうでしょう？ 米ヴァンダービルト大学医療センター（VUMC）による最新研究は、私たちにそうした警鐘を鳴らしています。 この研究によると、1日の座位時間が長いほど、脳が縮小し、認知機能が低下し、ひいてはアルツハイマー病の発症リスクを高める可能性が示されたのです。 研究の詳細は2025年5月13日付で医学雑誌『Alzheimer’s & Dementia』に掲載されています。 Sitting Could Be Shrinking Your Brain (And Exercise May Not Help) https://www.scie

日本における2021年の新型コロナウイルス感染症の死亡者数は約14,000人でしたが、数理モデルを用いた解析から、ワクチンに関する誤情報の問題に現実よりもうまく対処してワクチン接種率を上げることができた場合は431人の死亡を回避でき、対応が現実よりもうまくいかず接種率が下がってしまうと死亡者数が1,020人増えると予測されました。 仮に現実よりも3か月早くワクチンを導入できた場合は7,003人の死亡を防ぐことができ、逆にもし3か月遅れた場合はさらに22,216人が亡くなっていた可能性のあることがわかりました。 本研究では、日本において誤情報とワクチン導入のタイミングが及ぼした影響の程度を定量化することに成功しました。今回のモデルとそれによって得られた知見は、つぎのパンデミックが発生した際など今後のワクチン接種戦略を考えるのに役立つものとなります。 東京大学国際高等研究所新世代感染症センター

新型コロナウイルスへの感染後、まるで頭が霧に包まれたような感覚を覚える患者は少なくない。これはブレインフォグと呼ばれ、新型コロナ後遺症（罹患後症状）の患者の20〜65%に見られる。推定値にこれだけ広い幅があるのは、この症状の理解がいかに進んでいないかを物語っている。ブレインフォグを抱える人は、注意力が散漫になり、記憶力が低下する。体はだるく、考えがまとまらず、ごく簡単な家事さえも難しく感じる。

ナショナルジオグラフィック日本版 @NatGeoMagJP 190RT 睡眠薬が脳の掃除を妨げているおそれ、認知症とも関連、最新研究: 老廃物を洗い流すシステムへの影響に「衝撃を受けた」と研究者。睡眠薬を使っている人は今回の結果をどう受け止めればよいのでしょうか。解説します。 natgeo.nikkeibp.co.jp/atcl/news/25/0… 2025-03-17 12:02:16 リンク natgeo.nikkeibp.co.jp 睡眠薬が脳の掃除を妨げているおそれ、認知症とも関連、最新研究 私たちが眠っている間、脳は周期的に老廃物を洗い流している。新しい研究によると、ある種の薬は、この重要な夜の掃除の妨げになることがあるという。 29 users 428 いしかわ@FSM司祭 @u1ro_ishikawa へぇー！　「老廃物を洗い流すシステム」の仕組みってこんなにわかってきたん

政府が進めようとしている日本学術会議の法人化に反対し、その法制化のための協議の中止を求める要請書を学者・弁護士の有志がまとめ、１月21日に石破茂首相や同会議の光石衛会長らに郵送で提出。同日、参議院議員会館で記者会見を開いた。要請書には１月上旬からの呼びかけで前日までに１４０人の学者・弁護士が賛同。有志らは「政府と学術会議が法制化の協議を急いでいる現在の状況は、学問の独立を危うくする大きな危機だ、と感じる人の多さの表れだ」としている。 1月21日の記者会見で。（左から）澤藤統一郎、野田隆三郎、清水雅彦の各氏。（撮影／竪場勝司） 日本学術会議（以下、学術会議）をめぐっては２０２０年秋、当時の菅義偉首相が会員候補者６人の任命を拒否。国会などで大きな問題になったが、政府はいまだに任命拒否を撤回せず、拒否の理由も示していない。 任命拒否から間もなく自民党内にプロジェクトチームが立ち上がり、20年12

トランプ政権の再来で米国の科学界がゆれている。研究費の大幅削減と研究者の大量解雇で、科学研究においても盤石だった「世界のリーダー」の地位を失いかねないという。潤沢な予算で優秀な人材を引き寄せ、技術革…

『ラズ語トルコ語辞典』は2072ページ、重さ3.4キロの大冊。出版まで40年以上かかったのは、ただ研究や執筆に時間を要したからではないという。

このコーナーでは、2014年から先端テクノロジーの研究を論文単位で記事にしているWebメディア「Seamless」（シームレス）を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高い科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 X： ＠shiropen2 この研究では、薬物療法を受けていないADHD成人26人と、健常者26人を対象に、30分間の有酸素運動を1回行い、その前後で大脳皮質の興奮性と認知機能を測定した。 研究で特に注目したのは、脳内の2つの重要な指標である。1つは皮質内促通（ICF）で、これは脳の興奮を高める働きを示す。もう1つは短潜時皮質内抑制 （SICI）で、これは脳の興奮を抑える働きを示している。 （関連記事：“有酸素運動”を何分すれば体重減少に効果があるのか？　6000人以上対象に英ICLなどが研究報告） 研究結果は、健常者とADHD患者で大きく異なることが判明した。健常者では、運動後

カリフォルニア大学サンディエゴ校（ＵＣＳＤ）でコンピューターサイエンスを教えるニーマ・モシリ教授は先週、自宅でテレビを見ていたところ、カナダのウイルス学者から電話がかかってきた。パニック気味の声で伝えられたのは、今すぐ米疾病対策センター（ＣＤＣ）のウェブサイトをバックアップしろという警告だった。 近く修正や編集が加えられる、あるいは削除される可能性があるデータを集めては保存する作業を、モシリ氏はほぼ夜通しで続けた。翌朝になると、心配していたことは現実となった。重要な調査結果やデータはＣＤＣのウェブサイトから消えていた。他の重要データベースにも削除の危機が迫っていると考えた同氏は、米食品医薬品局（ＦＤＡ）のスナップショットを撮って保存した。今は農務省のデータをアーカイブに収める作業に取りかかっている。 トランプ米大統領が出した大統領令は、ジェンダーに関する表現から科学研究の発表に至るまで、あ

交流サイト（SNS）の浸透を背景に、戦争は、人々の考え方の主体となる「脳」を巡る争い「認知戦」に発展しつつある。「人の脳が戦場になる」とは、どういうことなのか。ロシア・旧ソ連諸国を専門とする軍事研究家で、安全保障問題に詳しい小泉悠・東京大学先端科学技術研究センター准教授（42）に聞いた。（聞き手・滝沢学） 認知戦　人の脳など「認知領域」を標的にした戦い。世論の誘導や敵対勢力の撹乱を狙う「情報戦」の一つ。マスメディアを通じたプロパガンダ（宣伝）の流布だけでなく、SNSなどで刺激的な情報発信を繰り返し、人の頭の中に直接働きかけて考え方を先鋭化させ、対立をあおって社会を弱体化させる。陸海空や宇宙、サイバー空間と並ぶ6番目の戦闘領域として「認知領域」が捉えられ、各国で研究が進む。日本では2022年の防衛白書で初めて「認知戦」の用語が登場した。

本日のポストでは、あからさまには聞いてこないが、皆随分関心があるんだろうな、と感じるお金のことについて書いてみたい。 わかりやすくいうと、私がこの4年間、どのようにお金をやりくりしたのか、ということ。依頼された仕事の報酬について、どんなことを考えてきたかということ。 在野研究者を決意したときに立てた目標 前任校の契約が切れ、在野でやっていこうと考えたとき、私は次のような目標を立てた。 「研究者以外の仕事をせず、これまでと同じだけ稼ぐ」 （とはいえ、前任校で得ていた年収は、話すとびっくりされるほど低かったことは添えておきたい。） 別の仕事を持ちながら、在野の研究者として活動する人は何人もいる。家庭の状況などで、稼ぐことをそんなに考えなくていい人もいる。まず言っておきたいのは、私の目標は、そういう人たちのやり方の否定の上には立っていないということだ。ここは強調しておきたい。 その上で、であるが

2019年末に発生した新型コロナウイルス感染症(COVID-19)パンデミックでは、多くの人が命を落としました。パンデミック最初期の2020年から2021年にかけて、世界の平均寿命が約1.6歳分低下したことが、ワシントン大学の保健指標評価研究所(IHME)による大規模な研究で明らかになりました。 Global age-sex-specific mortality, life expectancy, and population estimates in 204 countries and territories and 811 subnational locations, 1950–2021, and the impact of the COVID-19 pandemic: a comprehensive demographic analysis for the Global Burden

新型コロナウイルスの感染は昨年11月下旬から年が明けても増える傾向が続き、流行の「第10波」の兆しも見せている。理化学研究所（理研）と京都大学の共同研究グループは昨年末、症状が収まった後もウイルスが心臓に残存すると心不全のリスクが高まる可能性があると発表した。同5月に感染症法上の位置付けが5類に移行し、人々は「コロナとの共生」の日常に戻っているが、流行ウイルスの性質が大きく変わったわけではなく、油断はできない。厚生労働省は今冬期の流行拡大に注意を呼びかけている。 国内初感染確認から4年でまた増加傾向 新型コロナウイルスの感染者が国内で初めて確認されてから1月15日で4年が経過した。5類移行後は感染実態の把握方法は全数把握から全国約5000の定点医療機関による定点把握に変更された。厚労省によると、定点把握の感染者数は移行後も増え続け、昨年8月末から9月上旬には1医療機関当たり約20人になり流

元日に石川県能登地方で最大震度7を観測した地震。被災地では大規模火災や津波の被害が徐々に明らかになってきています。珠洲市周辺ではおよそ３年にわたって活発な地震活動が続いていて、珠洲市では2023年5月にも…

筑波大学と弘前大学の研究チームが研究費と研究成果の関係を調べたところ、高額を少人数に集中して配るより、少額を多くの研究者に配る方が画期的な成果を出せることがわかった。国は「選択と集中」を進めてきたが、基礎研究では「薄く広く配った方が効果的だ」としている。政府が優れた研究テーマを公募する競争的資金の中で、主要な事業である科学研究費助成事業（科研費）を分析した。科研費は文部科学省所管の日本学術振興

大矢勝 1957年、神戸市生まれ。大阪市立大学大学院生活科学研究科（修士）修了。泡で洗う洗濯機の開発研究で学術博士の学位を取得。短期大学講師を経て1990年より横浜国立大学助教授、2008年より同大学教授となり、2023年現在は名誉教授。洗浄技術・試験法、洗剤の環境影響・安全性、消費者情報などの分野の研究に従事し、洗浄技術や洗剤に関する多数の著書の執筆も行う。

イグ・ノーベル賞（Ig Nobel Prize）は、ノーベル賞のパロディー（裏ノーベル賞）として「人々を笑わせ、そして考えさせる研究」に対して贈られるものです。科学ユーモア雑誌「Annals of Improbable Research」の編集者マーク・エイブラハムズ氏が 1991 年に創設し運営されています。ノーベル賞と同じく複数の部門があり、毎年 5000 以上の研究や業績の中から選考されます。イグ・ノーベル賞を手渡すプレゼンターは、ノーベル賞受賞者が行っています。授賞式は2023年9月14日18時（アメリカ東部時間）にオンラインで行われ、1996 年にノーベル生理学・医学賞を受賞したピーター・ドハーティー氏によって授与されました。

神崎星辰 @chiee007 たぶんメチル水銀とかとのアナロジーで考えておられて悪意はないのだろうが、生物濃縮という現象に対する浅い理解含めて、ちょっと世間的にデマとなっては危ないので専門的見地から下記スレッドにコメントします。 twitter.com/miyadai/status… 2023-09-03 16:12:01 宮台真司 @miyadai 貴殿は有機結合トリチウムを見逃している。生体内でトリチウム水のままなら短時間(４日以内)で代謝されて生体濃縮の機会がないが、それを構成するトリチウム原子が有機物(蛋白や脂肪や核酸)と結合すると生体内に長く留まる間に（大部分は生物半減期40日で一部は1年）捕食されて生体濃縮されうる。 有機結合化のメカニズムは水素置換。植物の光合成過程や動物の消化過程で、有機物内の水素原子が他の水素原子に置換されるので、トリチウム原子にも置換される。このメカニズ