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今年はA型がインフルエンザ全体の7割を占め、ワクチンは25％しか有効でなかった・・とCDCの研究者は言う。 より精密に有効性は・・ A (H3N2) 型に25％ B型に42％ A型 (H1N1)pdm09には67％ でも「有効性」という言葉に注意が必要で、通常の有効性は「罹患を防いだかどうか」で測定されるが、もっと大事な事は「肺炎などの合併症や死亡を減らすか」がより重要である。 でも残念ながら「肺炎などの合併症や死亡を減らすか」の測定は特別な研究でなければ測定できないので表現されにくい・・ （William Schaffner, MD, of Vanderbilt University School of Medicine） 詳細は以下をどぞ↓↓ https://www.medpagetoday.com/infectiousdisease/uritheflu/71181?xid=NL_br

せいだんしゃ／紙媒体、WEBメディアの企画、編集、原稿執筆などを手がける編集プロダクション。特徴はオフィスに猫が4匹いること。http://seidansha.com ニュース3面鏡 インターネットの登場以来、以前にもまして巷にはニュースがあふれ返っています。そうしたニュースや出来事の中から、ＤＯＬ編集部が気になる出来事を厳選し、正面のみならず右から左から、価値あるニュース、楽しいニュースをお届けします。 バックナンバー一覧 昨年、サンマやスルメイカが記録的な不漁というニュースが大きく報道されたことは記憶に新しい。他にもホッケ、ウナギ、クロマグロといった魚の漁獲量減少も深刻な状況だ。ところが、実はこうして魚が減ってしまう理由は、世界が持続可能な漁業に変わって行く中で、日本特有なのだという。（清談社　福田晃広） 日本の魚が減っている！ 最大原因はやはり「乱獲」か

「高リスクグループや重症者でなければ受診は必要ないというけれども、インフルエンザだったら他人に感染させないために解熱してから2日間は自宅での安静が必要であるのだから、きちんと受診して診断してもらう必要があるのではないか」という意見を聞く。 結論を言えば、インフルエンザの蔓延防止が目的であっても診断や検査目的の受診の必要性は乏しい*1。とくに流行期においてはそうだ。なぜなら診察や検査でインフルエンザを否定するのは困難だからである。 インフルエンザ迅速検査はご存知の方も多いだろう。「スワブ」という綿棒を細長くしたようなものを鼻の奥に入れて検体を採取するあれだ。鼻汁や鼻腔ぬぐい液中のインフルエンザウイルス抗原を検出することで、15分以内に検査結果が出る。インフルエンザ迅速検査で陽性であった場合は、ほぼインフルエンザだと確定する。しかし、インフルエンザ迅速検査で陰性であってもインフルエンザではない

埼玉県草加市の市立病院が保険適用に必要な国の安全基準を満たしていないのに高度な医療技術が必要な子宮体がんや子宮けいがんの腹くう鏡手術を６９人の患者に行っていたことがＮＨＫの取材でわかりました。 この中には学会のガイドラインが腹くう鏡手術の対象としていない進行がんの患者も含まれていましたが、市は去年、問題を把握しながら患者に説明していませんでした。 腹くう鏡手術は患者の体への負担が比較的少ない一方で、高度な医療技術が必要なことから、厚生労働省は保険を適用して行うには常勤の実績のある医師や病理医がいるなどの安全基準を満たさなければならないと定めています。 しかし、草加市立病院はこの基準を満たしていないにもかかわらず、非常勤の医師が去年までの５年間に子宮体がんで５８人、子宮けいがんで１１人の合わせて６９人の患者に手術を行い、診療報酬を請求していたことが病院関係者への取材でわかりました。 手術によ

なるほドリ　ウナギの稚魚（ちぎょ）であるシラスウナギが激減（げきげん）していると聞いたけど？ 記者　国内で流通するウナギの大半は、国内外の海岸で捕獲（ほかく）されたシラスウナギを業者が養殖（ようしょく）したものです。２０１７年１１月から同年１２月末までに、養殖用の池に入れられたシラスウナギは、わずか０・２トンと、前年同期の５・９トンに比べて３・４％と非常に少なくなっています。シラスウナギは日本だけでなく、台湾や中国でも不漁で、前年の１００分の１程度に低迷しているそうです。

全国子宮頸がんワクチン被害者連絡会事務局長・日野市議会議員の池田としえ氏が、英国においてHPVワクチン接種世代の子宮頸がんが確実に増加しているとツイートした。 【拡散希望・ワクチン接種後癌の増加か？大問題！ワクチン接種したからこそ、検診をこまめにか？】子宮頸がんワクチン接種率が85%前後の英国で、接種世代の子宮頸がんが確実に増加していることを反映しています→英国で子宮頸がん検診開始年齢を下げなくてはならない現実 https://t.co/Y5xobwyICX— 池田としえ（利恵） (@toshi2133) 2018年1月25日 池田としえ氏のツイートのリンク先は■英国で子宮頸がん検診開始年齢を下げなくてはならない現実 - 葉月のブログである。『葉月のブログ』では、イギリスのメイ首相がスメアテスト（子宮頸がん検診）の対象年齢を25歳未満に引き下げるよう訴えたとするBBCニュースをリンクしてい

政府は、１６日開かれた衆参両院の議院運営委員会の理事会で、ことし４月に任期満了を迎える日銀の黒田総裁を再任するとともに、副総裁には新たに早稲田大学の若田部昌澄教授と日銀の雨宮正佳理事を起用するなどとした人事案を提示しました。 黒田氏は７３歳。昭和４２年に当時の大蔵省に入省し、国際部門のトップである財務官を経てアジア開発銀行の総裁などを歴任しました。 そして平成２５年３月に日銀総裁に就任し、異次元とも呼ばれた大規模な金融緩和を進め、史上初となるマイナス金利政策も導入しました。 しかし、日銀が目標に掲げる２％の物価上昇率の達成時期の見通しは６度も先延ばしされていて、野党側からは、金融政策の転換が必要だとして黒田総裁の交代を求める意見が出ていました。 一方で、安倍総理大臣は「黒田総裁の手腕を信頼している」として、大胆な金融緩和の着実な推進に重ねて期待を示していました。 黒田氏が再任されて５年間を

米南部フロリダ州の高校で生徒ら１７人が死亡した銃乱射事件で、米国の反人種差別団体「反中傷連盟（ＡＤＬ）」は１５日、訴追された同校の元生徒ニコラス・クルーズ容疑者（１９）が地元の白人至上主義組織に関与していた、と発表した。民兵的な活動をする組織だという。 白人至上主義の関係者がネット掲示板でクルーズ容疑者がメンバーだったとの書き込みをしていたため、ＡＤＬなどが確認したところ、同組織の指導者が認めたという。指導者の説明によると、クルーズ容疑者は他のメンバーの紹介で関わるようになり、白人至上主義組織の軍事的な訓練にも参加。ただ、同組織は今回の事件とは関係がないという。 ＡＤＬによると、この白人至上主義組織は自らを「白人の市民権の団体」と位置づけ、フロリダ州に白人国家の建設を目指しているという。ＡＤＬは同組織を人種差別を隠さない「アルトライト」とも分類している。 また、米ニュースサイトのバズフィー

子育て世代に起こりやすいトラブルの実例とその対処法を、弁護士法人・響の徳原聖雨弁護士に伺います。今回は、妊娠・出産に関する職場でのトラブル。妊婦を悩ます「マタハラ」、男性の育児参加を阻む「パタハラ」などについて聞きました。◇　　◇　　◇CASE1　分煙化が進んでおらず、上司のタバコがつらい。マタハラになる？　Q　妊婦です。小さな事務所で働いているため、分煙化などが進んでおらず、所長のタバコがつ

アパートなどの大家から思いがけない退去通知が届く人が相次いでいる。高度経済成長期を中心に建設された集合住宅が老朽化し、耐震性などの面から取り壊しが必要になっているのだ。立ち退きを迫られた人たち、中でも一人暮らしの高齢者の中には、転居先を探しても、連帯保証人がいないなどの理由から、契約を断られ続ける人もいる。公営住宅への入居も高い倍率に阻まれる。１０年後には、４軒に１軒が築４０年以上になるとされる賃貸住宅。今後、急増することが危惧される、立ち退きによる漂流の実態をリポートする。

小説投稿サイト「小説家になろう」より 毎月、多数のタイトルが出版されているライトノベル。その勢いとは裏腹に、崩壊の兆しが見え始めている。もはや、まともに書ける作家が“枯渇”しているのである。 ここ数年、ライトノベルの世界を席巻しているのが、投稿サイト「小説家になろう」などのネット発の作品。売上の上位を占めているのも「なろう系」だ。 だが「なろう系」の席巻が、かえってライトノベルの勢いにブレーキをかけようとしているのだ。 「新しい作家の発掘は、公募以外は完全にネットに依存しています。ランキング上位にいる作家は、たいてい電撃文庫などの大手がスカウト。中小のレーベルも、やはりネットで目を付けた作家をスカウトするのが、日常の業務に組み込まれています」 そう話すのは、あるライトノベル編集者。ここ数年、プロとしてデビューを狙う作家の卵たちは「なろう系」に作品を投稿。そこで読者をつかみ、出版社から声がか

千葉県富里市は４月から１年間、すべての一般職員の給与をカットすることを決めた。厳しい財源不足を補うためだといい、カット率は月の給料の０・５％。地域手当も削減する。市の財政運営のために一般職員の給与を減額するのは初めてだという。市長、副市長、教育長は月の給料を１％カット、部課長らに支給されていた管理職手当も１０％減額し、総額１億４５２万円を捻出する見込みだ。 給与カットの対象となるのは、非常勤、臨時を除く４８４人。１４日に発表した新年度当初予算案に減額した人件費を盛り込んだ。相川堅治市長は「給与をカットしても、住民サービスを落とさないようにしようと職員と話がまとまった」と話した。 市は、学校給食センターや保健センターの建設をはじめとする支出で財政が厳しさを増したと説明。成田空港開港に伴う人口急増で建てた学校を中心に公共施設の老朽化が進み、その対策でも支出増が見込まれるといい、「全職員給与カッ

王 青（おう・せい）　日中福祉プランニング代表。中国上海市出身。語学学習を経て大阪市立大学経済学部卒業。アジア太平洋トレードセンター（ATC）入社。大阪市、朝日新聞、ATCの3社で設立した福祉関係の常設展示場「高齢者総合生活提案館 ATCエイジレスセンター」に所属し、 広く“福祉”に関わる。2002年からフリー。「（日本初のオンライン）日中介護ビジネス交流プラットフォーム」を主宰、開催中。 日中福祉プランニング　http://jcwp.net/ ＤＯＬ特別レポート 内外の政治や経済、産業、社会問題に及ぶ幅広いテーマを斬新な視点で分析する、取材レポートおよび識者・専門家による特別寄稿。 バックナンバー一覧 中国では旧暦の正月を「春節」と呼び、盛大にお祝いする。2018年は2月15日が大晦日に当たり、この日から7日間の大型連休となる。ところが、このめでたい春節から逃げる道を選ぶ中国人は少なくな