陸上自衛隊が韓国陸軍に敗北したというので、いくらかニュースになっているようです。といっても日韓のあいだで紛争が起こったのではありません。 日本の陸上自衛隊初級将校たちが陸軍のサバイバル訓練場で韓国軍将兵たちと実戦的なゲームをした。……自衛隊初級将校１２人の相手は、ＫＣＴＣ所属の「サソリ大隊」兵士１２人だった。サソリ大隊はサバイバルゲーム専門部隊だ。戦闘は実際の戦場とそっくりに作られているＫＣＴＣサバイバル訓練場で約３０分間行われた。結果は自衛隊将校１１人がレーザービームに当たって戦死処理された。一方、サソリ大隊兵士らは全員無事だった。 no title この件について、他によほどニュースが無いのか、一部メディアが妙に大きく報じました。なので、この件をもってして陸上自衛隊そのものの実力が韓国陸軍に大きく劣るかのように勘違いなさった方々が日韓両国にいらっしゃるようです。 しかし報道というのは現

［GDC 2010］Blizzard Entertainmentの語る「成功のためのゲームデザイン方程式」 ライター：奥谷海人 Blizzard Entertainmentのエグゼクティブ副社長Rob Pardo（ロブ・パードゥ）氏。最近，この手の開発者向けイベントでの登場頻度が高くなった，Blizzardの顔役である 「Making a Design Standard: Blizzard Design Philosophies」（ゲームデザインのスタンダードを決める: Blizzard風デザイン哲学）という講義を，「World of Warcraft」や「Diablo」「StarCraft」といったモンスターゲームで知られるBlizzard Entertainmentのエグゼクティブ副社長，Rob Pardo（ロブ・パードゥ）氏が行った。 このゲームデザインのスタンダードを，Pardo氏

インターネットで世界中のプレイヤーと冒険をしたり対決することができるオンラインゲーム。有名なオンラインゲームとして、『ファイナルファンタジーXI』や『モンスターハンター オンライン』が人気を博している。 そんなオンラインゲームの一つに『ラグナロクオンライン』というゲームがあるのだが、その広告があまりにも酷（ひど）い内容だと注目を集めている。その広告は街中に看板として掲載されているようで、そこには驚くべき広告キャッチコピーが書かれているのである。 なんと、「誰にも相手にされない私、ラグナロクオンラインでは頼りにされてんだ」や「何をやってもダメなオレ、ラグナロクオンラインではどんな任務も即クリア！」と書かれているのである。なんだかもの凄く悲しくなってくるのだが……。すでに会員となってゲームに参加している人ほど悲しくなる内容なのでは……。 ほかにも「ぼく小学3年生だけど、ラグナロクオンラインでは

村で唯一の医師が辞意。献身的な医師に対する村人の心無い罵声が背景か…秋田・上小阿仁村 1 名前： ブンゼンバーナー(愛知県)：2010/03/11(木) 22:12:42.13 ID:q+G8oANH● ?BRZ １通の辞職願で上小阿仁村が揺れている。村唯一の医療機関「上小阿仁村国保診療所」に勤務する有沢幸子医師（６５）が「精神的に疲れた」と先月下旬、突然、退職表明し、６１年ぶりの無医村になる可能性が出てきたのだ。休みは２０日に１回という激務に耐え、地域医療を支えてきた有沢医師に何があったのか。 辞意を表した理由を有沢医師は公にしないが、小林宏晨村長（７２）は「言われ無き中傷により、心に傷を負わせてしまったことが最大の原因」と語る。 村幹部らによると、有沢医師は昨秋、診療所向かいの自宅に「急患にすぐに対応できるように」と自費で照明を設置。だが、直後に「税金の無駄使いをしている」と言い掛かり

イラク中部バクバ（Baquba）の駐留米軍キャンプで、ビデオゲームで息抜きする兵士（2007年8月4日撮影、本文とは関係ありません）。(c)AFP/OLIVIER LABAN-MATTEI 【3月13日 AFP】米統合軍のジェームズ・マティス（James Mattis）司令官は10日、米兵の軍事訓練の一環として戦争シミュレーションのビデオゲームを積極的に取り入れていく考えを明らかにした。 戦闘経験のない兵士が実際に戦場に赴くまでに、できる限り多くの戦術的・倫理的な体験を積ませ、実戦における兵士の犠牲を減らすためだという。 「多くの戦闘を経験してきて言えることは、犠牲となった米兵の半数近くが、実にささいなことで命を落としているということだ」と話すマティス司令官は、「シミュレーションゲームならば敵地に攻め込んだ状況で、敵を倒すまでいくつもの戦術を試すことができる」とゲームの効用を説明した。軍訓

リコール発覚で所有車の価格が下落したとして、米国民のトヨタ車オーナー800～1000万人がトヨタ相手に集団訴訟を起こした、と報じられている。日本では聞いたことのない訴訟規模だが、どうしてそんなことが可能なのか。 1000万人と言えば、アメリカ合衆国の人口約3億人の3％強にも当たる。そんな人数のトヨタ車オーナーが訴訟を起こしたと報じたのは、仏AFP通信社の2010年3月11日付ニュースだ。 賠償額は全体で最大2.7兆円にも上る可能性 その日本語版サイト記事によると、オーナー1人当たり500～1000ドル（約4万5000～9万円）の賠償を求めており、全体で最大300億ドル（2.7兆円）にも上る可能性があるというのだ。 訴訟代理人は、たばこ会社などとの裁判経験もある敏腕弁護士というティム・ハワード氏。トヨタが長年問題を隠し、オーナーを欺いたとして、3倍賠償制度の適用を求めている。訴訟については、