暦法
出典: フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)』 (2023/07/17 14:34 UTC 版)
留意事項
現在使用されている西暦は、かつて暦法である西暦と紀年法である西紀とで区別していたが、後に混同されどちらも西暦とされた。暦法としての西暦はグレゴリオ暦(太陽暦)であり、紀年法としての西暦はキリスト紀元である。紀年法と暦法の使用を混同しないよう留意が必要である。
脚注
参考文献
- 今井溱「暦法」(『社会科学大事典 19』鹿島研究所出版会、1974年 ISBN 4-306-09170-8)
- 岡田芳朗「暦法」(『世界歴史大事典 Encyclopedia Rhetorica 20』教育出版センター、1986年 ISBN 4-7632-4019-6)
関連項目
外部リンク
- When.exe Ruby版 - 古今東西あらゆる文化および言語で用いられた暦日・暦法・時法・暦年代・暦注などにユニークな名前付けを行い、統一的に扱うことを目的としたフレームワーク。新暦旧暦みならず、古代暦の相互換算にも対応。
注釈
- ^ ヒジュラ暦においては、各月の初日を「朔」ではなく「三日月状の細い月が最初に見える日」とする[6]。
- ^ 国際固定暦などの13の月の暦や、ハンキ=ヘンリー・パーマネント・カレンダーなどの週重視型の暦法に関係する。
- ^ 西暦(ユリウス暦、グレゴリオ暦、修正ユリウス暦)等のように調整なしに平年の日数が365日となるものから、中正暦のように5日分の付加日を以て平年の日数を365日としているものまで様々である。
- ^ 平年が365日となるものについて、閏日を挿入する方法を採用している暦法が当てはまる。
- ^ 平年が364日となるものについて、閏週を挿入する方法を採用している暦法が当てはまる。
- ^ イスラーム(イスラム教)においては、次のように説明される。まず、クルアーン(コーラン)の第9章36節抜粋『本当にアッラーの御許で、(1年の)月数は、12ヶ月である。』[11]を以て、「平年の月数が12暦月である」ということが定められた。次いで、同37節抜粋『本当に(聖月を)延ばすことは、不信心を増長させ、それで不信者は誤って導かれている。ある年は(聖月を)普通の月とし、(他の年は)聖月とする。』[11]を以て、「閏月の恣意的なタイミングでの挿入によって、聖月を早めたり遅らせたりすること」が禁じられた。すなわち、実質的に「閏年においても、月数を12暦月とすること」が定められた。このようにして、ムスリム(イスラム教徒)は、それらの条件を満たしている純太陰暦として、ヒジュラ暦(イスラム暦)を用いるようになった。以上がその説明である。
- ^ 太陽暦は、太陽年(季節の循環に関わる周期)を基準にしているに過ぎず、複数の月(朔望月に由来)で区切ろうとしても、各月の日数についての基準が存在しない(朔望月はもはや基準として扱われていない)ために、太陽暦全般について一概に「1年にいくつの月が存在する」とは言えない。極端な例を挙げると、バハーイー暦では1年が19の月で構成される。また、ISO 8601の一部規定など、場合によっては月が存在しないことさえあり得る。
- ^ 4年に1度しか用いられない閏年の暦でも28年に1度(ただし、グレゴリオ暦の特例で閏年が置かれない場合を除く)に全く同じパターンの暦が用いられることになる。
出典
- ^ a b c d "太陰暦". 百科事典マイペディア. コトバンクより2021年8月17日閲覧。
- ^ a b "ヒジュラ暦". 百科事典マイペディア. コトバンクより2021年8月17日閲覧。
- ^ a b c d "太陰太陽暦". 日本大百科全書(ニッポニカ). コトバンクより2021年8月17日閲覧。
- ^ "太陽暦". 百科事典マイペディア. コトバンクより2021年8月17日閲覧。
- ^ "朔望月". 日本大百科全書(ニッポニカ). コトバンクより2021年8月17日閲覧。
- ^ “暦Wiki/イスラム暦 - 国立天文台暦計算室”. 2021年8月17日閲覧。
- ^ “日本の美しい「季節の変化」を英語で読んでみる | 実践!伝わる英語トレーニング | 東洋経済オンライン | 社会をよくする経済ニュース”. 2021年8月17日閲覧。
- ^ "太陽暦". 世界大百科事典 第2版. コトバンクより2021年8月17日閲覧。
- ^ a b c "イスラム暦". 精選版 日本国語大辞典. コトバンクより2021年8月17日閲覧。
- ^ a b c d "太陰太陽暦". ブリタニカ国際大百科事典 小項目事典. コトバンクより2021年8月17日閲覧。
- ^ a b “第9章悔悟章 34-92”. 2021年8月17日閲覧。
- ^ 湯浅吉美『暦と天文の古代中世史』(吉川弘文館、2009、ISBN 978-4-642-02474-7) P179・192-193
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