日本オラクルは2016年2月2日、教育機関向けに提供するIT人材育成支援プログラム「Oracle Academy」を刷新すると発表した（写真1）。年会費を無償にするほか、中学校や高校への提供を開始。プログラミングなどのカリキュラムを充実させる。最新技術に関する教育支援にも力を入れる。
Oracle Academyは、リレーショナルデータベースやJavaなどの技術に関する知識やスキルの習得を支援するプログラム。国内では2002年に開始した。オンラインの学習コースや教員向けトレーニングなどを受けられるほか、200種類以上の同社ソフトウエアも無料で活用できる（写真2）。
従来は500ドルの年会費で大学や専門学校向けに提供してきたが、今回から年会費を無償化し、中学校/高校も対象にする。併せて、ゲーム開発やコンピュータグラフィックスの制作などを題材にプログラミングを学べるカリキュラムを用意（写真3）。中学校の「技術・家庭」や高校の「情報」などの授業での活用を想定する。
クラウドやビッグデータ、IoT（Internet of Things）など新しい技術を学べるカリキュラムも充実させる。情報科学を専門とする大学生などが、高度な内容を習得できるようにするという。
同社の杉原博茂代表執行役社長兼CEOは、国内のIT人材不足に言及。「顧客やパートナーと話していても、『人がいない』という話が出る。日本オラクルとして、何ができるかを考えた」（杉原氏）。地方の教育機関と積極的に連携することで、各地でのIT人材の育成を支援し、地方創生にもつなげたいと話した（写真4）。
これまでOracle Academyには年間で約100校の教育機関が参加し、3万人程度の学生が学んできた。今回のプログラム刷新で、参加校や学生の数を倍増させることを目指す。
