ITベンダーの技術者と営業担当者、ユーザー企業のシステム部員が、情報システムの分野で活躍するために必要な専門スキルは何か――。日経コンピュータは「2012 日経ソリューションビジネスが2007年10月に実施したアンケート調査から、営業から開発工程まで広範囲に人材の育成を強化しようとするソリューションプロバイダ各社の姿勢が明確になった。本調査は、主要ソリューションプロバイダ150社にアンケートを送付。人事部門や教育部門などの担当者を中心に89社の回答を得た。その結果、公的/非ベンダー系資格について、支持率の分散が顕著になったことが分かった。
2008年版「いる資格、いらない資格」
目次
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第5回 一時金から探る「取るべき資格」(ベンダー系)
ベンダー系資格の一時金支給額はオラクルとシスコで明暗
ベンダー系資格の一時金平均支給額のランキングでは、シスコのCCIEが長らくトップの座を占めてきた。しかし今回は、ORACLE MASTER Platinum(データベース)がその座を奪取した。ORACLE MASTER Platinum(データベース)の一時金平均支給額は、前回の調査で9万円台。今…
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第4回 一時金から探る「取るべき資格」(公的/非ベンダー系)
首位の「技術士(情報工学部門)」は前年から3万2200円も上積み
ソリューションプロバイダ各社が公的/非ベンダー系資格の取得時に支給する一時金の平均額(一時金を回答した企業の平均値)は今回、軒並み上昇した。首位の「技術士(情報工学部門)」は前年から3万2200円も上積みして27万円を突破。2位の中小企業診断士とは、4万円以上もの大差をつけた。
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第3回 営業効果で見る「役立つ資格」(ベンダー系資格)
ベンダー系はインフラ系上級資格が上位
ベンダー系資格の営業効果の結果は、製品シェアやパートナー企業に対する影響力の強さに左右されやすい。例えば営業効果を見ると、インフラ分野で圧倒的なシェアを持つ日本オラクルのデータベース製品とシスコのネットワーク機器向け資格が、4位までを独占している
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第2回 営業効果で見る「役立つ資格」(公的/非ベンダー系資格)
ITコーディネータの営業効果が大幅に下落
ソリューションプロバイダの人材育成担当者から大きな支持を集める公的/非ベンダー系資格だが、営業効果の面ではすべての資格で評価が高いわけではない。調査ではそれぞれの資格について営業効果の有無を尋ね、「営業効果あり」の回答比率から「営業効果なし」の回答比率を差し引くことで営業効果を数値化した。
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第1回 【総論】PMPとITCが評価を落とす、「営業効果」と「一時金」でオラクルが首位
日経ソリューションビジネスが2007年10月に実施したアンケート調査から、営業から開発工程まで広範囲に人材の育成を強化しようとするソリューションプロバイダ各社の姿勢が明確になった。本調査は、主要ソリューションプロバイダ150社にアンケートを送付。人事部門や教育部門などの担当者を中心に89社(有効回…
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