正しい歴史認識、国益重視の外交、核武装の実現 2019年10月

韓国向けビール輸出９９．９％減「不買運動」影響→法則発動→ビール販売、４社が二桁増！観光客も

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https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20191030-00000023-asahi-brf
韓国向けビール輸出９９．９％減「不買運動」影響か
10/30(水) 11:39配信朝日新聞デジタル

ソウルにあるスーパーは日本産ビールの販売中止の知らせを掲げた＝７月６日

財務省が３０日発表した貿易統計の確報によると、９月の韓国向けビールの輸出金額は前年同月より９９・９％減った。９２・２％減だった８月より減少幅が広がった。

日本から韓国への化学３製品の輸出規制の強化に反発し、韓国で激しさを増す日本製品の「不買運動」が影響したもようだ。

日本のビールは韓国で人気を集めてきた。昨年９月の韓国向けビールの輸出金額は７億８４８５万円だったが、今年９月は５９万円に激減した。８月も大幅に減っていたが、５００９万円と１千万円台は維持していた。

＞財務省が３０日発表した貿易統計の確報によると、９月の韓国向けビールの輸出金額は前年同月より９９・９％減った。

９月の「前年同月より９９・９％減」というのは、かなり強烈であり、壊滅状態だ！

日本のビール会社は、もう韓国市場は諦めて日本国内や韓国以外の外国での販売に注力する方が良い。

＞日本から韓国への化学３製品の輸出規制の強化に反発し、韓国で激しさを増す日本製品の「不買運動」が影響したもようだ。

「木を見て森を見ず」

ビール市場は韓国だけではないのだから、全体を見渡そう！

９月に韓国向けビール輸出９９．９％減だった日本のビール会社だが、実は９月の販売数量は全社が前年同月比で２桁プラスの大幅増だった！！

全社プラスになるだけでも２０１７年５月以来２年４カ月ぶりの快挙だが、それが全社２ケタ増なのだから「あの国のあの法則」の凄さが改めて証明された！

９月ビール販売、日本の４社全社が２年４カ月ぶりプラス！
しかも、４社全社が二桁増！！

https://www.jiji.com/jc/article?k=2019101000921&g=eco
９月ビール販売、４社が二桁増＝駆け込みにラグビー特需
2019年10月10日15時59分、時事通信

　ビール大手４社が１０日発表した９月のビール類（ビール、発泡酒、第三のビール合計）の販売数量は、全社とも前年同月比で１割を超える大幅増となった。消費税増税前の駆け込み需要に加え、観戦時に外国人が大量に飲むことで知られるラグビーワールドカップ（Ｗ杯）の日本大会開幕が追い風となった。

ラグビーＷ杯会場でビールを購入する外国人の観客＝９月２９日、東京スタジアム

　全社プラスは２０１７年５月以来、２年４カ月ぶり。増加幅はキリンビールが２４％とトップ。第三のビール「本麒麟（ほんきりん）」が好調だったほか、Ｗ杯スポンサーのオランダ・ハイネケンのビールを国内で製造していることも寄与した。他の３社はサッポロビールが１７％、サントリービールが１６％、アサヒビールが１１％。

＞ビール大手４社が１０日発表した９月のビール類（ビール、発泡酒、第三のビール合計）の販売数量は、全社とも前年同月比で１割を超える大幅増となった。消費税増税前の駆け込み需要に加え、観戦時に外国人が大量に飲むことで知られるラグビーワールドカップ（Ｗ杯）の日本大会開幕が追い風となった。
＞全社プラスは２０１７年５月以来、２年４カ月ぶり。

素晴らしい！

ただ、上記の部分だけ読むと、まるで９月のビール販売の大幅増の要因が【消費税増税前の駆け込み需要】＆【ラグビーワールドカップ（Ｗ杯）日本大会】の特需のように思ってしまうかもしれない。

しかし、それは正しい分析とは言えない！

冗談抜きで「あの国のあの法則」が発動したと分析する方が、むしろ正しい分析なのだ！

なぜならば、「あの国のあの法則」が発動しているのは「９月の韓国向けビール輸出」と「９月のビール販売」の逆相関関係だけではないからだ！

特に、９月の訪日外国人については、韓国人がマイナス５８％と減少幅が拡大したにもかかわらず、外国人全体では５．２％の増加となっている！

https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20191016-00000070-reut-bus_all
9月訪日外国人5.2％増、2カ月ぶりプラス　韓国58％に減少幅拡大
10/16(水) 17:53配信ロイター

　１０月１６日、日本政府観光局が発表した９月の訪日外国人客数は、前年同月比５．２％増の２２７万人だった。写真は都内で２０１６年３月撮影（２０１９年　ロイター／Thomas Peter）

［東京　１６日　ロイター］ - 日本政府観光局が１６日に発表した９月の訪日外国人客数は、前年同月比５．２％増の２２７万人だった。８月は１１カ月ぶりに前年同月を下回ったが、再びプラスに転じた。

韓国からの旅行者は前年比５８％減の２０万１２００人で、８月の４８％減よりさらに減少幅が拡大した。

一方、中国からの客数は同２５．５％増の８１万９１００人だった。

その他の国・地域では、台湾が１４．３％増（３７万６２００人）、米国が２１．６％増（１２万７２００人）、ベトナムが３０．９％増（３万８３００人）など。

９月の訪日外国人については、その要因分析においてビール販売大幅増での【消費税増税前の駆け込み需要】を度外視して良い。

もう一つのビール販売大幅増の要因とされた【ラグビーワールドカップ（Ｗ杯）日本大会】については、訪日外国人増加の要因にもなっていることは確かだ。

しかし、更に詳しく分析すると【ラグビーワールドカップ（Ｗ杯）日本大会】出場国以外の訪日外国人も、韓国人以外は確実に増加している！

9月訪日客5%増ラグビーW杯出場国36％増、韓国58％減20191031韓国向けビール輸出９９．９％減「不買運動」影響→法則発動→ビール販売、４社が二桁増！観光客も

結局、ビール販売にせよ、訪日外国人にせよ、一定のラグビー特需はあるものの、それが大幅増の決定的要因ではないのだ！

やはり、韓国へのビール輸出や訪日韓国人が大幅に減少しているにもかかわらず、全体のビール販売や全訪日外国人がそれ以上に大幅に増加しており、これは「あの国のあの法則」が発動していると分析するべきなのだ！

つい先日、10月27日付当ブログ記事でも詳しく説明したとおり、ラグビーW杯日本大会が開幕する前の8月においても、韓国人客半減でも旅行収支黒字は過去最高を記録した！

このように、ラグビーW杯日本大会とは関係なく、韓国人が来なければ来ないほど日本の利益は拡大するのだ！

つまり、日本の国益のためには、もっともっと韓国や韓国人を日本から遠ざけるべきなのだ！

そして、日本の国益や安全や平和を最大化させる具体的政策は、日韓断交なのだ！

（参考）

https://www.kankokeizai.com/9月訪日客5増%e3%80%80ラグビーw杯出場国36%ef%bc%85増、韓国58%ef%bc%85減/
9月訪日客5%増ラグビーW杯出場国36％増、韓国58％減
2019年10月28日、観光経済新聞

2019年9月の訪日外国人旅行者数は、前年同月比5.2％増の227万3千人となった。日本政府観光局（ＪＮＴＯ）が16日に発表した推計値。日韓関係の悪化に伴い韓国は58.1％減と大幅に落ち込んだ。一方でラグビーワールドカップ（Ｗ杯）日本大会の開催によって欧州などからの訪日客が増加した。中国や東南アジアも好調だった。

前年の18年9月は台風に伴う関西空港の一時閉鎖、北海道胆振東部地震の発生で訪日客が減少したため、比較には反動増を考慮する必要がある。19年9月の訪日外国人旅行者数は、18年9月の216万人を約11万人上回ったが、9月の最高値を記録した17年9月の228万人にはわずかに届かなかった。

19年9月の訪日客数を国・地域別に見ると、伸び率には反動増が含まれるものの、愛大政府の訪日促進の重点市場20カ国・地域のうち、韓国、香港を除く18カ国・地域が9月として過去最高を記録した。このうち英国は年間を通じた月間としての最高値を記録した。

韓国は58.1％減の20万1200人となった。訪日旅行を控える動きが持続しているほか、日韓航空路線の運休や減便などが影響した。7月の7.6％減、8月の48.0％減から下げ幅が拡大し、3カ月連続で前年同月の実績を下回った。

9月20日に開幕したラグビーＷ杯の出場国では、日本を除く17カ国（イングランド、スコットランド、ウェールズは英国として集計）の訪日客数が36.2％増の34万7200人となった。

出場国の内訳では、英国が84.4％増で月間最高の4万9600人を記録した。フランスは31.6％増の2万6500人、豪州は24.4％増の6万500人、カナダが23.4％増の2万8500人と好調だった。

出場国のうち政府が訪日促進の重点市場に含めていない国でも、ニュージーランドが62.0％増の1万1300人、アイルランドが418.3％増の9200人、南アフリカが404.2％増の4200人などと大幅に増えた。

ラグビーＷ杯に伴う訪日客の増加について観光庁の田端浩長官は、「チケット発売分の約3割が外国の方で、期間中に約50万人の方が観戦に訪れると想定されている。日本を知ってもらうチャンスだ。日本の印象をＳＮＳ、報道などで世界に発信してもらい、今後、日本に来ていただくきっかけになれば」と述べた。

ラグビーＷ杯の出場国以外では、中国が25.5％増の81万9100人と好調だった。中国は9月の訪日外国人旅行者数全体の36.0％を占めた。前年の関空閉鎖などの反動増はあるものの、航空路線の拡充、個人観光査証の発給要件緩和などで5月以降、伸び率は2桁が続いている。

台湾は14.3％増の37万6200人。伸び率には反動増があるが、地方への航空路線の新規就航、増便などで9月として過去最高を記録した。香港は23.6％増の15万5900人。現地での大規模デモなどが訪日旅行需要にも影響しているが、反動増などで高い伸び率となった。

東南アジアは、タイが14.1％増の6万2100人、ベトナムが30.9％増の3万8300人、フィリピンが52.5％増の3万7800人、シンガポールが24.5％増の2万9100人などと好調だった。

このように【ラグビーワールドカップ（Ｗ杯）日本大会】出場国以外の訪日外国人も、韓国人以外は確実に増加している！

「あの国のあの法則」とは？

「あの国のあの法則」（Kの国の法則、檀君の呪い）

【絶対法則】

第一法則　
国家間から企業、個人に至るまで、朝鮮半島（韓国、北朝鮮）と組むと負ける。

第二法則　
第一法則において、朝鮮半島（韓国、北朝鮮）が抜け駆けをすると朝鮮半島（韓国、北朝鮮）のみが負ける。

第三法則　
第一法則において、朝鮮半島（韓国、北朝鮮）から嫌われると法則を回避できる。この時、嫌われる度合いと回避できる割合は正の相関関係にある。

第四法則　
第一法則において、朝鮮半島（韓国、北朝鮮）と縁を切った場合、法則を無効化出来る。

第五法則　
第一法則において、一方的に商売をする場合は、法則は発動しない。

第六法則　
第三法則、第四法則において、朝鮮半島（韓国、北朝鮮）と手や縁を切った場合、運気や業績その他、全ての面に置いて急激に回復、若しくは上昇傾向が期待出来る。

【諸法則】

第一法則　日本で発明され、人気を博した物は、数十年（又は数百年）後に、朝鮮半島製（韓国製、北朝鮮製）にされる。

第二法則　日本で人気や才能が有る人間は、必ず在日（在日韓国人、在日朝鮮人）認定されるが、朝鮮半島（韓国、北朝鮮）から嫌われていると、必ず回避出来る。

第三法則　日本のＴＶ番組は、朝鮮半島（韓国、北朝鮮）の露出度と番組の人気下降度が正比例の関係に有る。
日本のＴＶ番組は、朝鮮半島（韓国、北朝鮮）の露出度と番組の人気度が反比例の関係に有る。

第四法則　海外や国内で、聞かれてもいないのに自らを日本人と名乗る人間は、本当の日本人で無い可能性が高い。

第五法則　自国に都合の悪い出来事は、全て外国に責任転嫁する。

第六法則　韓国の大統領（為政者）は、任期末期になると騒動が持ち上がり悲惨な末路を歩む。

第七法則　朝鮮半島（韓国、北朝鮮）に手を出した日本の権力者は二代のうちに破滅する。

第八法則　法則の威力は60年周期で非常に強まる傾向にある。

第九法則　たとえ朝鮮半島人（韓国人、北朝鮮人）であっても心が日本人なら法則は発動する。（韓国籍であっても、日本人的な精神構造なら法則の餌食になる）

第十法則　たとえ日本人であっても心が朝鮮半島人（韓国人、北朝鮮人）と化したなら法則は発動しない。（日本国籍であっても、朝鮮万歳の精神構造なら法則は発動しない）

第十一法則　朝鮮半島（韓国、北朝鮮）に深く関わり且つイメージキャラクタ等、象徴的存在になってしまった場合、その人物は法則発動体となり、その人物に関わると直接・間接関係なく法則が発動する。また発動体はこちらの意志とは関係なく一方的に関わってくる為、ほとんど回避不可能である。