「ビーム社との統合はサントリーが真のグローバルメーカーになるための試金石だった。本当に困難で厳しい挑戦の連続だった」

　サントリーホールディングス（HD）の新浪剛史社長は12日、都内で開いた社長交代の記者会見で在任10年間を振り返ってこう語った。サントリーHDでは2025年3月25日付で創業家出身の鳥井信宏副社長が社長に昇格する。新浪社長は代表権のある会長となり、今後は海外展開に注力する。

　新浪氏が社長に就任したのは、佐治信忠会長兼社長（当時）が米蒸留酒大手ビーム（現サントリー・グローバル・スピリッツ）買収をまとめた直後の14年10月に遡る。

一世一代の大勝負を託される

　「一世一代の大勝負」（佐治会長）で会社の命運を握る買収だった。北米で知名度が高いビームを起点に世界展開を進める考えで、相乗効果を期待する声は多かった。

　だが、当時のレートで約1兆6500億円にも上った巨額買収で債務負担は大幅に増加。買収価格もビームのEBITDA（利払い・税引き・償却前利益）の20倍超だったため割高とも指摘された。市場では不安が根強く、サントリーHDの発行体格付けは格下げが相次いだ。

　そんな折に、国際感覚などを買われて社長に就任したのが、三菱商事を経て当時ローソン会長だった新浪氏だった。（参考記事：新浪氏の連載　「新浪剛史の『一水私見』」）

　海外企業の買収では、その後の統合で苦戦するケースが多い。日本流を押し付ければ反発を招く一方、距離を置きすぎれば相乗効果が生まれない。ビームのような大手が相手では特にその傾向が顕著で、サントリーHDも大きな抵抗に遭った。

　「我々の方が世界を知っている。サントリーは口を挟まないでくれ」。当時のビーム経営陣からはこんな声もあったという。買収後の社名を「ビームサントリー」とし、ビームを前に置いたのも同社社員たちに配慮した面もあった。

　サントリー流の考えや仕事をどう理解してもらえばいいのか――。悩んだ新浪氏が15年に始めたのが「サントリー大学」という人材育成プログラムだ。佐治会長や鳥井副社長といった創業家が講師となり「やってみなはれ」の精神を直にビーム社員に伝えた。