[秋のマルタ、シシリーを巡るキャンプ旅] (2015.9.29-10.26　28日間　総費用22万円〈航空券含む〉) 10月9日　マルサシュロックの港で夕方の海を眺めながらベンチに腰掛けて缶ビールを飲んでいた。暇そうな地元の老人が隣に座ってぼんやりと沖を眺めていた。この老人、レー氏は76歳の地元マルサシュロック生まれ。退職するまで地元の造船所で働いていた。 レー氏は第二次大戦中のドイツ軍の空襲を体験している。子供のころ空襲警報が鳴って港の近くの岩山のシェルターに避難した記憶があるという。ドイツ・イタリア枢軸軍と連合軍はマルタを巡って熾烈な攻防戦をしたという。 レー氏によるとナポレオンがマルサシュロックの港に上陸してマルタは一時的にフランス領となった。しかしナポレオン戦争後マルタは英国領となり長年英国海軍の地中海の拠点であったという。 第二次大戦後マルタは英国から独立したが、その後も英国地中

もう1度チャンスを…？ 軍事機密なども絡むので、あまり公にはなっていませんけど、これまで米軍では各種のAndroidデバイスの利用が進められてきました。その主な理由は、DARPAによれば、AndroidはオープンなプラットフォームのOSであり、それゆえに軍専用の特殊なプログラムの開発が行ないやすかったからなんだとか。 ところが、このほど匿名の情報提供者によって明かされたリーク情報によると、いま米軍ではAndroidスマートフォンからiPhoneへのシフトが進みつつあるようですね。米陸軍のSpecial Operations Command（特殊作戦コマンド）では、長年にわたって、Samsungの｢Galaxy Note｣ベースの｢Android Tactical Assault Kit｣が使用されてきたのに、変化の時を迎えているみたいです。 たとえば、スマートフォンの画面に戦場の周囲の豊富

＜先週末のクーデター未遂で、インジルリク空軍基地が舞台になったのを目の当たりにした専門家は皆、不安に駆られただろう。そこには、アメリカの核爆弾が何十発も備蓄されているからだ。直ちに撤去して、ヨーロッパのどこかに持って行くべきだ＞　（写真は、ISIS空爆の拠点でもあるトルコのインジルリク空軍基地） トルコで先週末に起きたクーデター未遂事件。その最も象徴的な光景といえば、爆音と共に首都アンカラを超低空飛行したF-16戦闘機をとらえた動画だろう。クーデターに参加した一部のトルコ軍兵士が操縦し、最後は国会議事堂に爆弾を投下したとされる。レジェップ・ タイップ・エルドアン大統領の飛行機を撃ち落とす計画だった、という噂もある。 重要なのは、彼らがF-16を飛ばし続けられたことだ。インジルリク空軍基地から飛び立った空中給油機から給油を受けたのでなければ不可能なことだ。 トルコ当局は、インジルリク上空の空

元米海兵隊員で軍属の男が、沖縄県の女性を殺害した疑いで逮捕された。事件は「公務外の行為」とされ、米国側への身柄引き渡しはなかったものの、日米両政府は日米地位協定で保護される米軍属の範囲を見直すことで同意した。 米軍や軍属による事件がある度に、日米地位協定、特に裁判権について注目が集まっている。しかし、なぜか地位協定の抜本的な改定には至らない。今回は、そもそも日米地位協定は他国に比べて不利なのか、なぜ見直しの議論が進まなかったのか、をテーマに伊勢崎賢治氏にお話を伺った。（聞き手・構成／山本菜々子） 地位協定とはなにか？ ――地位協定とはそもそもどのようなものなのでしょうか。 地位協定を非常に簡単に言うと「異国の駐留軍に与える恩恵を規定するもの」です。 戦時中や戦後まもなくであれば、言わば無政府状態ですから、すべてが駐留軍の軍事活動の支配下にあるからしょうがない。たとえば、長い戦争だったアフガ

問題の米海兵隊の教育資料 http://www.jonmitchellinjapan.com/usmc-ocat-lectures.html 先日報道ステーションが「米海兵隊の研修マニュアル入手」と称して米海兵隊が如何に問題のある教育を行っていたかを取り上げた http://www.tv-asahi.co.jp/dap/bangumi/hst/news/detail.php?news_id=46180 続きを読む

近年、アジアでの軍事費の増大が目立っている。中国の動きがその主要因だ。中国はほぼ毎年、軍事費を10％以上増加させている。そして、東シナ海や南シナ海で独断的な領有権主張を繰り返しており、そんな中国に対抗するため、周辺国は軍事力の増強を余儀なくされている。また中国は今や世界3位の兵器輸出国であるが、その大半はアジアの一部の国に供給されている。ある海外メディアは、南シナ海での緊張によって、地域に全面的な軍拡競争が引き起こされるかもしれない、と語っている。 ◆アジアで活発化する兵器取引 2015年、世界中でアジアだけが、軍事費が増加していた。英シンクタンク国際戦略研究所（IISS）が今月9日に発表した年次報告書「ミリタリー・バランス2016」によるもので、2015年、世界全体の軍事費は前年比4.2％減だったところ、アジア全体では3％弱増えていたという（日本経済新聞、中日新聞）。 国際軍事情報企業I

アジアで「第5世代戦闘機」の開発競争が激化している。日本は、ステルス戦闘機の試作機、「ATD-X（先進技術実証機）」を開発中。直接のライバルとなる中国は、「J-20」「J-31」という2機のステルス戦闘機の試作機を完成させ、量産機の開発を急いでいる。韓国とインドも、国産機の開発を進行中だ。ウェブ外交誌『The Diplomat』は、「どこがアジアの第5世代戦闘機開発レースの勝者となるか？」と、南シナ海情勢や尖閣問題のかたわらで行われているアジアのもう一つの軍事レースに注目している。 ◆日中韓印がしのぎを削る 第5世代戦闘機は、冷戦末期に概念が打ち立てられ、2000年代ごろから運用が始まった次世代ジェット戦闘機を指す。アメリカのF-22、F-35、ロシアのT-50などがこれに当たる。まず、アジア各国の第5世代戦闘機の開発状況を見てみよう。 （日本）初の国産ステルス機の試作機、ATD-X（別名

2015年10月11日 軍事費のGDP比から見る各地域・各国の軍事的緊張度 Tweet 日本の軍事費は長らくGDPの1%程度を保っており、世界的に見れば軍事費負担は小さい部類に入る。軍事費のGDP比を見れば各地域・各国の緊張度、どれだけ無理をしているかということが見えてくる。前回のエントリ『冷戦終結時から倍増した世界の軍事費』では絶対額を比較したが、今回は同じくSIPRI Military Expenditure Databaseから2014年の各国軍事費のGDP比を見てみたい。 ほとんどの戦争は局所的に発生することから、各地域ごとに見ていくのが良いだろう。右上の地域選択メニューで各地域を選択して表示することができる。上段の地図と中段の散布図において円の大きさは軍事費を表し、色は地域を表わす。地図ないし散布図において国を選択すると最下段に当該国の軍事費GDP比の推移が1988年から2014

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異論正論 石破 茂 (著) 政策至上主義 石破 茂 (著) 日本列島創生論 地方は国家の希望なり 石破 茂 (著) 石破茂 非公認後援会 どんどろけの会(著） マンガで読む国防入門 石破 茂 (著) 原 望(著） 日本人のための「集団的自衛権」入門 石破 茂 (著) 日本を、取り戻す。憲法を、取り戻す。 石破 茂 (著) 真・政治力 石破 茂 (著) 国難 石破 茂 (著) こんな日本をつくりたい 石破茂 (著), 宇野常寛 (著), 田村昌裕 (写真) 国防(文庫版） 石破 茂 (著) 日本の戦争と平和 石破 茂 (著), 小川 和久 (著) 軍事を知らずして平和を語るな 石破 茂・清谷 信一 (著) 国防（単行本） 石破 茂 (著) 坐シテ死セズ 石破 茂 ・西尾 幹二 (著) 職業政治の復権 石破 茂 (著) 石破　茂　です。 様々な紆余曲折の末に、安全保障関連法案が可決・成立致しま

「グアム・キラー」と「空母キラー」に注目軍事専門誌IHSジェーンズ・ディフェンス・ウイークリーのアジア太平洋担当、ジェームズ・ハーディ編集長に中国人民抗日戦争・世界反ファシズム戦争勝利70周年の軍事パレードで注目した兵器について聞いてみた。 「インターネットや衛星写真の分析を通じて中国の軍事情報はすでに漏れてきています。中国も北朝鮮に比べるとオープンになってきています。われわれのようなアナリストにとって今回の軍事パレードは昔ほど重要ではありません」 ハーディ氏はこう前置きした上で、筆者の質問に答えてくれた。 「グアム・キラー」と呼ばれる中国のDF-26（CCTVより）同誌が一番注目したのは移動式の対艦中距離弾道ミサイルDF-26（東風26）。射程は3000～4000キロに達し、グアムなどの米軍基地から作戦に参加する米海軍の艦艇に脅威を与える。東南アジアで米海軍が作戦を展開する際、かなり状況

自主防衛なら現在よりも23兆円かかる？ 現在、単独で自らを守れる国家は、米国も含めて1つもないと言ってよい。どの国でも安全保障上、何かしら他国との協力関係が必要とされる。 日本も例外ではない。とりわけ平和憲法により、自助できる部分に制約がある。従って他国との協力関係でこれを補わざるをえない。 サンフランシスコ条約は全権委員6名全員（写真）で署名したが、「安保条約は不人気だから、俺1人で」と吉田茂首席全権（同前）が単独で署名した。（写真＝共同通信社） 1951年、日本が米国など48カ国とサンフランシスコ講和条約を結んで独立を回復した際、同時に日米安全保障条約が締結された。この2つの条約がセットで締結されたのは偶然ではない。平和憲法の下で専守防衛に徹する日本は、米国との同盟によって初めて国家としての独立と安全を確保できるようになった。 わが国の防衛関連予算は90年代以降、一貫して対GDP比で1

北朝鮮の金正恩第一書記は「準戦時体制」を宣言し、韓国が22日までに宣伝放送をやめないと攻撃すると発表した。ところが国会は、安保法案の想定している周辺事態が「野呂田6事例」か「大森4要素」かなどという些細な問題で紛糾している。 これに安倍首相が「そんなことどうでもいいじゃないか」というヤジを飛ばしたことが問題になっているが、まさにどうでもいいことだ。それより首相はこんなくだらない国会審議につきあわないで、官邸で朝鮮半島の情勢を分析してほしい。 参議院に入って野党の質問は憲法問題に集中しているが、憲法第9条さえ守っていれば平和が保てるものではないことを北朝鮮は教えている。このような一国平和主義が国会で論議されるのは、世界でも日本だけである。 こういうことになったのは、いろいろなボタンの掛け違えが原因だ。Vlogでもいったように、1951年に吉田茂がアメリカの要求する再軍備を拒否したことが大きい

都内で行われた全国戦没者追悼式で、祭壇に向かって一礼する安倍晋三首相（2015年8月15日撮影、資料写真）。(c)AFP/Toru YAMANAKA〔AFPBB News〕 「戦争は一般市民にも大きな犠牲をもたらしてしまう」 「戦争によって彼我ともに悲惨な状況に追い込まれる」 「戦争は多くの人々に深い心の傷を残してしまう」 といった“先の大戦”に対する観念的な反省や教訓が語られる。とりわけ今年は戦後70年ということで、この種の反省や教訓があふれていた。 このような“先の大戦”に対する深い反省と悔悟の念を土台として、「二度と戦争の惨禍を繰り返すことなく現在享受している平和を維持していくことを誓う」といったような反省と決意が、総理大臣から一般国民まで幅広い人々によって繰り返し繰り返し述べられるわけである。 そして、 「二度と戦争の惨禍を繰り返してはならない・・・」 「戦争の惨禍を決して繰り返さ

安倍首相はどんな戦後70年談話を発表するのか？首相官邸で記者団の取材に応じる安倍首相（2015年7月17日撮影、資料写真）。(c)AFP/KAZUHIRO NOGI〔AFPBB News〕 安倍首相が発表する戦後70年の談話について、政府は閣議決定して8月14日に発表する方針だという。また例によって「侵略」や「お詫び」ばかり話題になっているが、そういう後ろ向きの話は、戦後50年談話で終わった話だ。 過去の戦争を謝罪するより大事なのは、未来の戦争を防ぐことだ。国会では、野党は日本が戦争を起こすリスクばかり問題にしているが、他国から攻撃されるリスクはどう考えているのか。憲法を守って世界平和を願っていれば、戦争は起こらないと思っているのか。 日本軍の最大の罪は中国に共産党政権をつくったこと 1995年8月15日に出された戦後50年談話（いわゆる村山談話）は、たまたま社会党の委員長が首相になった時

2015年07月23日21:50 「救える命を救おうとした人が脅され、葛藤を抱える」　安全保障の闇 カテゴリ leostrauss 1994年、ルワンダで大規模な虐殺が行われた。フツ族によってツチ族が殺されたのだ。ツチ族に所属する人間であるというだけの理由で、フツ族はツチ族を殺戮した。紛れもなく一民族の消滅を企図したジェノサイドであった。　この余りに悲しいルワンダ虐殺の後、日本の自衛隊がPKO活動の一環（「人道的な国際救援活動への協力業務）として、ルワンダの隣国であるザイール共和国のゴマ地区に派遣された。当時、ザイールには虐殺で荒廃したルワンダから難民が押し寄せてきていた。難民キャンプにおける難民たちの生活状況を改善するのが自衛隊の任務だった。　PKO五原則は次のように定められている。 1）紛争当事者の間で停戦合意が成立していること2）当該平和維持隊が活動する地域の属する国を含む紛争当事者

「次は徴兵？」平和安全保障法案（いわゆる安保法案）を巡って、国論が大きく揺れている。 同法案の反対派は、集団的自衛権の行使が認められることで日本の安全保障とは直接関係のない紛争にまで巻き込まれる可能性を指摘する。これについては筆者も一定程度、そのようなリスクは認めざるを得ないと考える。 ただし、この法案を「戦争法案」と呼び、可決されるやただちに戦争が始まるとか（どことだろうか？）、徴兵制が敷かれるといったややヒステリックな反対論者の姿を見ることも少なくない。 特に徴兵制に関しては安保法案とほぼ無関係であることは明らかであるが、「次は徴兵制だ」という議論は根強い。たとえば今年6月、民主党の枝野幹事長は仙台市内の演説会で次のように述べている。 憲法解釈を都合よく変えてよいとなったら、次は「徴兵制」ですよ、みなさん。徴兵制だって、集団的自衛権と一緒で、憲法に明確に（禁止と）は書いていない。集団的