世界の人口の８割以上が街の照明などで夜空が明るくなる「光害」の影響を受けており、約３分の１は「天の川」が肉眼で見られなくなっていることが欧米の研究チームの分析でわかった。米国民の約８割、日本では約７割が肉眼で見られず、最も深刻なシンガポールでは、ほぼ全土で夕方のように薄明るい夜が続き、自然の夜の暗さを感じなくなっているという。 米科学誌サイエンス・アドバンシズ（電子版）に論文が掲載された。研究チームは高解像度の衛星写真を分析し、各国の地域ごとに自然状態の夜空に対し、人工光による「光害」の深刻度を６段階に分類した。 その結果、天の川が見られない都市部などに住む人口は、世界全体の約３分の１。先進国の割合が高く、米国では約８割、欧州で約６割、日本でも約７割に達した。最も光害がひどいシンガポールでは、全土で人の目が暗いところに反応する「暗順応」が起きなくなるほどだという。 一方、アフリカ諸国では、

（ＣＮＮ） 宇宙から撮影した画像１８０万枚の分析作業に、一般市民からの協力を――。米航空宇宙局（ＮＡＳＡ）がインターネットを通し、世界に呼び掛けている。 ＮＡＳＡは「宇宙飛行士が撮影した地球の写真」と題して、最初の有人宇宙飛行計画「マーキュリー計画」以降、５０年以上にわたって撮影した画像を公開している。 計１８０万枚余りのうち、国際宇宙ステーション（ＩＳＳ）からの撮影が１３０万枚を占め、３割前後が夜間の画像。これらを環境、保健分野などの研究に役立てることが、ＮＡＳＡの目標だ。 ＩＳＳは地球の周りを高速で飛行しているため、夜間の画像は当初、画質が悪かった。２０００年代に入り、欧州宇宙機関（ＥＳＡ）が開発した電動三脚「ナイトポッド」の導入でぶれを補正することが可能になり、今では人工衛星画像をしのぐ解像度を誇っている。 分析作業を主導するスペインのマドリード・コンプルテンセ大学のチームによると、

南極大陸の一部で、温暖化する海の影響により氷床の融解に歯止めがきかなくなり、将来の大幅な海面上昇が避けられそうにないとする研究結果を米航空宇宙局（ＮＡＳＡ）などの研究チームが１２日、発表した。　ＮＡＳＡの研究者は「南極の氷が将来崩壊せずにすむ限界点を越えてしまった」と警告。国連の気候変動に関する政府間パネル（ＩＰＣＣ）が昨年、世界の平均海面が今世紀末に最大８２センチ上昇するとの報告書をまとめたが「上方修正が必要」と指摘している。　ＮＡＳＡのチームはレーダー衛星の観測データを使い南極大陸の西側に位置する氷床の構造変化を分析。その結果、温かい海水が氷床の下に入り込んで氷が解ける現象が加速しており、下の支えを失った氷が海に浮いた状態になって、さらに融解が進む悪循環が起き始めていると指摘した。　米ワシントン大などのチームは同日、少なくとも２００～千年後に巨大氷床が崩壊し大規模な海面上昇が起きるとす

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ニセ科学とは，科学を装ってはいるが科学ではないものを指します。 科学か科学でないかはグラデーションになっていて，誰もが納得するような線引きはとても難しいです。 が，それでもなかには真っ黒のものもあって，そういったものには拒否の姿勢を示すことが大切だと考えます。 （グレーゾーンならグレーゾーンなりの扱いをした方がいいでしょう） 琉球大学名誉教授・比嘉照夫氏が提唱するEM菌は典型的ニセ科学のひとつです。 ニセ科学の定義は例えばテレンス・ハインズ『ハインズ博士「超科学」をきる―真の科学とニセの科学をわけるもの』（化学同人1995）によれば以下のようです。 1．反証が不可能である 2．検証への消極的態度 3．立証責任を転嫁する 比嘉照夫氏は，EM菌の効果を第三者が検証する権利はないと主張しています。 （ちなみに福島県環境センターの2008年の調査では，河川へのEM菌投入は汚濁源になることが確かめら

JAXAでは、人工衛星が取得した観測データや天体や宇宙空間のさまざまな現象を捉えた観測データ、また、宇宙開発の様子を画像や動画としても配信しています。これらのデータを公開しているウェブサイトの数は、JAXAの公式サイトの中だけでも、なんと、100以上も存在しています。 せっかく多くの有益なデータを公開していても、

デニス・ノーミル（Dennis Normile） 原文：Insistence on Gathering Real Data Confirms Low Radiation Exposures (Science 10 May 2013: Vol. 340 no. 6133 pp. 678-679) （翻訳　山形浩生） 東京：　2011年3月、福島第 1 原子力発電所での惨事が展開する中で、早野龍五は放射性物質の放出についてツイッター投稿を始めた。この東京大学素粒子物理学者は、次第に地域住民の被曝をめぐる論争にますます深く引きずり込まれるようになっていったのだった。当局がきちんとした事実を提供していないことに失望した早野は、学校給食の放射性セシウム検査を始めた。これは福島周辺の環境で最も量の多い放射性核種だ。そして、汚染食物を食べることで地元住民がどれだけ放射性核種を吸収しているか計測しようとし

【4月26日 AFP】地球周回軌道上を漂う宇宙ごみは、今後数十年で人工衛星に壊滅的な被害をもたらす問題に発展する恐れがあり、各国政府は除去作業に至急着手する必要があると訴える声明文が、ドイツ・ダルムシュタット（Darmstadt）で開かれた宇宙科学会議で25日、発表された。 欧州宇宙機関（European Space Agency、ESA）の宇宙ごみ部門を率いるハイナー・クリンクラッド（Heiner Klinkrad）氏によると、1978年以降、地球の周りを飛び交うごみの総量は3倍に増えているという。 「宇宙ごみの撤去活動を今すぐ始める必要があるという事実は、幅広い専門家の間で強い合意が得られている」。独ダルムシュタットで4日間にわたり開催された会議の閉幕に際し発表されたESAのプレスリリースで、同氏はこう述べている。「拡大しつつある宇宙ごみ問題に対するわれわれの理解は、地球の気候変動に対