BTS問題のヘイト的本質とファンダムの新しい力（前編） BTSバッシングの異常！ BTSの軍事独裁政権 ・管理教育批判の演出を「ナチス礼賛だ」と歪曲攻撃したのはナチ信奉者だった BTSバッシングが止まらない。「原爆Tシャツ」問題を理由に、『ミュージックステーション』（テレビ朝日）がBTS（防弾少年団）の出演をキャンセルし、番組から締め出した問題については本サイトでも報じたが、BTSに対する攻撃はおさまるどころか、ますますヒートアップしている。 『NHK紅白歌合戦』や『FNS歌謡祭』（フジテレビ）といった音楽番組も、『Mステ』に追随し、オファーの検討を見送ったり、出演の打診を撤回するなどしているという。『NHK紅白』に至ってはBTSとまったく関係のないTWICEへの出演オファーについて苦慮しているという報道まで出ている。K-POPアーティストというだけで排除するなど、異常事態と言うほかない。

モフ・トラックボーラー丁稚 @Mofu_Master 【悲報】本庶教授、記者会見でマスコミに「同じことばっかり質問して、何が聞きたいのかわかない。これだからマスコミは本当にダメだ」と、痛恨の一撃を放ち、会見場の記者たちがお通夜みたいになる #ntv 2018-10-05 16:31:41 モフ・トラックボーラー丁稚 @Mofu_Master 【絶悲報】本庶教授、サイエンスメディアのレベルに低さについて、記者に追い打ちのサッカーボールキックをキメる。「この中に、サイエンス専門記者なんていないでしょ？」「幼稚園レベルの質問」「そんなんで新聞記者務まるの？」 3hit combo!! Awesome!!! #ntv 2018-10-05 16:39:08

ひまわり @hinomoto_yuma 朝日の慰安婦訂正記事英語版が見つからない見つからないとか言うので、まさか検索避け（ロボット避け）のmetaタグ入ってたりしてw と思って見てみたら、ホントに入ってたwww <meta NAME=”ROBOTS” CONTENT=”NOINDEX,NOFOLLOW”> pic.twitter.com/I6t36XjOnS

ここ最近、一部の雑誌の「朝日新聞叩き」が目立つ。中には巻頭で大特集を組んでいるところもある。例えば、こんな見出しだ。 『月刊Hanada』では「総力大特集　赤っ恥、朝日新聞！」（2018年4月号）、「総力大特集　朝日新聞の提訴と断固、戦います！」（2018年3月号）、「総力大特集　朝日虚報と全面対決！」（2018年2月号）。 『月刊WiLL』では「やはり逃げたか、朝日論説主幹」（2018年4月号）、「朝日はなぜ虚に吠えたのか」（2018年3月号）、「朝日新聞と言論犯罪」（2018年2月号別冊）。 『月刊正論』では、「朝日新聞よ、父がウソをついたというのか！」（2018年4月号）、「冬の特大号　暗黒・韓国を生んだ朝日の罪と罰」（2018年3月号）。 もちろん言論は自由だから、朝日叩きをやるのもいいが、毎月のようにこういった主張が並ぶところを見ると、少々過熱しているのではないかと感じる。おそら

コミュニケーションが生まれるツイートまとめツール

医師でジャーナリストである村中璃子氏が、科学的に権威のある雑誌『ネイチャー』が主催するジョン・マドックス賞を受賞したニュースから、改めて日本のマスメディアの特異な現象を目の当たりにした。いわゆる「報道しない自由」ともネットなどで批判される態度である。 ジョン・マドックス賞は、公益に資する正しい科学や根拠を、困難や敵意に直面しながらも、人々に広める努力をした人に与えられるものである。ジョン・マドックスは『ネイチャー』の編集長を長期間務めたことで有名で、その功績を記念して２０１２年から続いている賞である。ジョン・マドックス賞が日本人に与えられるのは初めてであり、『ネイチャー』のもつ権威と国際的な知名度からも、村中氏の受賞は報道の価値が極めて高いものだったろう。

報道系ベンチャーのJX通信社では、6月17・18日の両日に実施した東京都内での世論調査の中で、各新聞の読者ごとに安倍政権、小池百合子東京都知事の支持率をそれぞれ調査した。調査の概要や実施方法は、本調査の詳報記事（リンク先）の通りだ。 この結果、安倍政権の支持率は各新聞毎にはっきりと分かれる傾向が見えた。 各新聞読者層別の安倍政権支持率・不支持率特徴的なのは産経新聞と東京新聞だ。産経新聞読者のなかでの政権支持率は86%に達した一方で、東京新聞読者ではわずか5%と極端な差が表れている。不支持率は産経新聞読者が6%なのに対して、東京新聞読者は77%と、そのまま支持率を裏返した結果となった。 朝日新聞、毎日新聞の読者も政権支持率はそれぞれ14%と9%にとどまり、かなり低い。 安倍首相が国会答弁で「熟読」を求めたことで話題になった読売新聞の読者層では、政権支持率は43%と、不支持率29%を上回ってい

【画像】 中日新聞の紙面がひどいと話題に 2 名前：名無しさん＠涙目です。(東京都)＠＼(^o^)／ [HU]：2017/06/12(月) 08:10:27.60 ID:aewHZCbR0 （日付：2017年6月11日 日曜日） 今日の中日新聞。呆れを通して力なく笑うしかない。 https://twitter.com/pes0878taku/status/873697612691423232 先軍女子を世に広め、北に親近感を持たせよふと誘導するプロパ新聞の督記者さん https://twitter.com/0V5f1dTlqhFoe2f/status/873844395199545344 15: 名無しさん＠涙目です。(愛知県)＠＼(^o^)／ [AU] 2017/06/12(月) 08:14:51.77 ID:Ut8hgyHp0 なんだこれは 19: 名無しさん＠涙目です。(東京都)＠＼

総務省接待の追及がなんとも情けない 総務省幹部への接待問題の質問が相次いだ参院予算委員会。相変わらず、野党の追及や一部マスコミの報道は、菅義偉首相への「口撃」が目立つ。むろん、今回の問題には看過できない面があり、解明が必要だ。だが、「口撃」に終始する姿勢は、問題の核心を突くのではなく、悪印象を与えたい下心満載で、なんとも情けない。

政治資金の「公私混同疑惑」で辞職を決意した東京都の舛添要一知事。疑惑が報じられて以降、辞職を求める声はネット上で絶えず、都議会でも「辞職すべき」との声が多く上がっていた。 辞職はやむなし――。そう考える人が多いのかと思いきや、ここにきて識者を中心に「メディアリンチで吊るし上がりすぎ」「さすがに舛添さん叩きだけに終始しすぎ」と舛添知事に同情的な声が上がり始めた。そして、「矛先」は今回の疑惑を厳しく追及してきたマスコミ、都議会へと向けられつつある。 「セコいから辞めさせる」じゃ民主主義は成り立たない 舛添知事が辞任を表明した後、その判断に疑問の声を投げかける識者が現れ始めている。大阪大学の菊池誠教授（物理学）は2016年6月15日、「『都知事はセコいので辞めさせます』では民主主義は成り立たないと思う」と指摘。コラムニストの小田嶋隆さんは、マスコミ、議会、一般人が舛添知事追及に血道を上げた様子を

4/12に行われた東京大学の入学式にて五神真学長が「新聞を懐疑的に読んでほしい」「見出しだけでなく本文も読むべきだ」というメッセージを送ったところ、その後に読売新聞が「新聞を読もう」と見出しをつけて自滅した。 まずは学長のメッセージから確認しておきたい。自身の体験談も交えて情報を正しく解釈することが重要と説いている。 ところで、皆さんは毎日、新聞を読みますか?　新聞よりもインターネットやテレビでニュースに触れることが多いのではないでしょうか。ヘッドラインだけでなく、記事の本文もきちんと読む習慣を身に着けるべきです。東京大学ではオンラインで新聞記事や学術情報を検索し閲覧できるサービスを学生の皆さんに提供しています。ぜひ活用してください。その上で、皆さんにさらにおすすめしたいことがあります。それは、海外メディアの報道にも目を通すことです。日本のメディアの報道との違いに注目してみてください。また

文／幸田泉（作家） 新聞業界「最大のタブー」 今年に入り、大幅な賃金カットを盛り込んだ中期経営計画に社内が揺れている朝日新聞社だが、ここへ来てさらなる「難題」が浮上した。 新聞発行本社が販売店に余分な新聞を買わせる「押し紙」をめぐり、3月末、実は朝日新聞社は、公正取引委員会から「注意」を受けていたのだ。 押し紙は、独占禁止法の特殊指定で明確に禁止されているにもかかわらず、新聞業界では長年にわたり行われてきた。新聞業界「最大のタブー」と言われる押し紙問題に公正取引委員会が踏み込むのは異例のことで、朝日新聞社が今後どのような販売政策を実行していくのか、業界の先例として注目に値する。 ＊　＊　＊ 朝日新聞社広報部によれば、公正取引委員会から注意を受けたのは、販売担当の営業社員と販売店との数年前のやりとりに関してのこと。販売店が「新聞の注文部数を減らしたい」と申し入れをしたにもかかわらず、営業社員

「反日のクズ記者は出ていけ！」 東京の有楽町にある日本外国特派員協会（FCCJ）は「Number 1 Shimbun（ナンバーワン・シンブン）」という英字誌を発行している。 この英字誌は、FCCJの会員である在日外国人記者などによって執筆・編集されている月刊誌だ。日本絡みの話題を、日本人とは違う視点で取り上げているため、著者もチェックしている雑誌の1つである。 その2016年1月号に、非常に興味深い記事が掲載された。英エコノミスト紙のデイビッド・マクニール記者によるその記事は、「In the valley of the trolls（トロールという敵だらけの世界で）」というタイトルで、日本の「Troll（トロール）」について触れたもの。トロールとは、インターネットなどで”荒らし”をしたり、個人攻撃をする行為を指すスラングだ。 この記事によると、日本の政治や経済、社会問題などを世界に向けて発

夕方のNHK「ニュース７」がこのところ急速に”民放っぽく”なっている。 「ニュース７」は、ストレートニュースを中心にした番組で、少し前までアナウンサーが１人で動かずに伝えていた「ニュースらしいニュース番組」だった。 それがいつの間にはアナウンサー２人になってスタジオで動き回ったり、スタジオに立体的なCGを持ち込んでみたり、と「見せる工夫」があちこちで目につくようになった。 ニュース番組で１つの項目を伝える際に、アナウンサーがスタジオで伝える冒頭の部分をテレビ業界では「リード部分」と呼ぶ。 この後に放送される映像ニュースの要約など「さわり」を伝える導入部分だが、ここが急に変わってきているのだ。 NHKの「ニュース７」といえば、長く、日本のニュース番組のお手本・定番とされてきた。（１）スタジオの「リード部分」→（２）「VTR部分」→（３）記者が生出演して解説、あるいは、出先の現場から記者が生中

昨年９月の国連人権理事会で、翁長雄志沖縄県知事の政治姿勢を批判した我那覇真子氏の講演会（産経新聞西部本部主催）が２７日、山口県防府市のルルサス多目的ホールで開かれた。 我那覇氏は「琉球新報、沖縄タイムスを正す県民・国民の会」の代表を務めており、講演でも「沖縄の２紙は、沖縄と本土の間に溝を作って分断しようとする人が、新聞という仮面を被っている。（２紙などの）偏った報道によって、『沖縄は日本の問題児だ』と認識されるが、それは誤りだ」と強調した。講演の詳報は次の通り。

しかし、それでも報道陣の攻勢は止まらなかった。まさに競い合って何台ものカメラが、窓ガラスと言わずボディと言わず、ガンガンとぶつけられてくる。勾引されていた被告人は、公判の途中で釈放された（勾引状の効力は24時間のため）。それが公判の終了とともに突然「勾留」された。検察官が裁判所に「職権発動」を求めたことに対し、裁判所は「渡りに船」とばかりに勾留決定を下したのであった。しかし、裁判所の外で待機していた報道陣には、まだその一報が届いていなかった。

「釣るな」「見飽きた」「見ちゃうんだよ…」 年1件だったのが20件に ぶっちゃけ、狙ってますよね？ プロ野球の始球式でアイドルや有名人がマウンドに立つたび、ネットニュースや新聞紙面におどる「ノーバン」の見出し。なかには「ノーパン」と間違えてクリックし、「釣り見出しだ！」と憤る人もいます。「ノーバン」見出しが氾濫する理由を、スポーツ紙の担当者に聞いてみました。 「釣るな」「見飽きた」「見ちゃうんだよ…」 先月14日、福岡のヤフオクドームであったパ・リーグのクライマックスシリーズ最終ステージの始球式に、「1000年に１人の美少女」と呼ばれるアイドルの橋本環奈さんが登場。ノーバウンドの投球を見せ、「橋本環奈ノーバン　天使すぎるセーラー服始球式」（日刊スポーツ電子版）、「橋本環奈がノーバン投球♪セーラー服姿で３度目始球式」（SANSPO.COM）などと報じられました。 そもそもアイドルが始球式をノ

自民党の「放送法の改正に関する小委員会」が９月２４日、ＮＨＫ受信料の支払い義務化を検討するよう、ＮＨＫや総務省に求める提言を出した。現在の放送法は、テレビ設置者にＮＨＫとの「受信契約」を義務付けているが、訴訟以外に支払いを強制する制度はない。支払い義務化で不払い是正に期待がかかる一方、実効性に疑問の声も上がる。小委員会委員長を務める佐藤勉党国対委員長と、元ＮＨＫ職員で「電波利権」などの著書がある池田信夫氏に聞いた。（三品貴志） ■不公平に一石投じたい　自民党「放送法の改正に関する小委員会」委員長　佐藤勉氏 −−今回の提言の狙いは 「平成２６年度時点で、ＮＨＫ受信料の支払率は７６％。残り２４％は支払っていない。ＮＨＫは２９年度末までに支払率を８０％にする目標を掲げているが、ＮＨＫは受信料徴収のため、年間７００億円近い営業経費をかけている。不払い者に支払ってもらえるようになれば、営業経費

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